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映像センター「Inter BEE 2020 ONLINE」に出展 適応性に優れたディスプレイスタンドなど紹介

映像センターは「Inter BEE 2020 ONLINE」に出展し、正規輸入総代理店を務めるフラットパネルディスプレイ・プロジェクター向けマウントメーカーの米国ブランド「CHIEF(チーフ)」を紹介する。

●ディスプレイスタンド・電動昇降タイプ 「LPE1U」は広い高さ調整範囲が特長。画面中心高さは1073~1723mmまでと広い可動範囲を持ち、抜群の安定感で、様々なメーカーのインタラクティブディスプレイ設置に適応する。またイベント会場におけるセミナーでの利用や、最大高さを活かしたサイネージスタンドとしての活用など、あらゆる利用シーンに対応。昇降動作リモコンは有線方式で、無段階調整と最大3つの高さプリセット機能を併用できる。

 

●昨今のWEB会議需要向けの商品では、2画面展開ができる壁寄せスタンドの新商品「AVSFSW」や、カメラ搭載型スピーカーフォン向けの各種シェルフをラインアップに加えるなど、昨今の需要に合わせたきめ細かな活用アレンジを提案できる商品を取り揃える。

毎年、この展示会に合わせて来場者に配布される「CHIEFマウントソリューションカタログ2021」は、今年も各種新商品を掲載して配布予定。カタログ郵送希望はCHIEFホームページのお問い合わせ窓口まで。

約100社が出展 インターペット愛知

ペットフード協会、日本ペット用品工業会、メッセフランクフルトジャパンの3者は11月21日・22日の両日、アイチスカイエキスポで「インターペット愛知」を初開催する。

インターペットは、人とペットのより良いライフスタイルを提案するというコンセプトを実現するための製品やアイデア、情報、サービスが国内外から集結するイベント。愛知開催でもコンセプトはそのままに、ペットや自動車メーカーなど幅広い業界から約100社が参加を予定している。会期がクリスマスの1カ月前ということを踏まえ、ペットと楽しむクリスマスというテーマも設け、クリスマス抽選会を開催する。
東京開催と同様に、ペットとの暮らしに役立つ特設ステージでのセミナーやトークショー、参加型イベントなども多数開催予定。

開催にあたっては日本政府の方針および日本展示会協会作成のCOVID―19感染拡大予防ガイドライン、アイチスカイエキスポのガイドラインに従い必要な感染症対策を徹底的に実施する。事務局ではウェビナーも展開している。

【PR】2021年「第8回 イベント総合EXPO」が開催! 日本最大規模 全国のイベント関係者が集い商談を行う3日間

(前回〈2020年〉開催時の様子)

 

国内最大の国際見本市主催会社 リードエグジビションジャパン株式会社 は、2021年2月24日(水)~26日(金)幕張メッセにて第8回 イベント総合EXPOを開催する。

イベント関連製品・サービスが出展する分野で日本最大級の商談展であるイベント総合EXPOには、販促イベント・スポーツイベント・展示会・式典・懇親会など、あらゆるイベント開催に必要な企画提案、運営提案、機材リース、会場、アトラクション機器などが一堂に出展し、全国からイベント主催者、レジャー施設、イベント企画会社などが来場予定。今回は展示会場での開催と並行し、WEBでのオンライン展示会も実施。全国のイベント関係者の商談のための場として、3日間にわたり盛大に開催する。

 

<注目の展示ゾーンが誕生>

イベント総合EXPOは出展社と来場予定者の双方からの要望を受けて【感染症対策ゾーン】の新設を決定。このゾーンにはイベント開催時のリスクヘッジ商材・サービスの出展ブースが並ぶ。今後、あらゆるイベントの開催において「感染症対策の実施」が求められる状況が続くことが見込まれるなか、感染症対策用品・熱中症対策用品・イベント保険などを求めて、イベント企画・運営会社、会場・施設、商業施設・テーマパーク、プロモーター、音楽・スポーツ業界、自治体などのあらゆるイベント主催者が全国から来場する。

【感染症対策ゾーン】特設ページ >> https://www.eventexpo.jp/safety

 

<コロナ対策を徹底して開催>

リードジャパンは2020年8月以降、東京ビッグサイト、幕張メッセ、インテックス大阪など全国の展示会場にて展示会開催を再開。会場では徹底したコロナ対策が実施され、各ブースでは出展社と来場者による活発な商談が行われた。2021年2月24日(水)より開幕のイベント 総合 EXPOも、感染防止対策を徹底したうえで予定通り開催。

 

2020年8月~10月リード主催展示会の様子 >> https://f01.reedexpo.jp/ja-jp/past_exhibitions.html

<出展資料請求はこちらから>

出展資料のご請求(無料)はこちら >> https://www.eventexpo.jp/sa/


バーチャルイベント支援の日経LIVE室を新設 日本経済新聞社

日本経済新聞社は12月1日付で日経LIVE室を新設すると発表した。

日経LIVE室は本社やグループ会社のバーチャルイベントを支援する戦略組織。開催告知から映像配信、アーカイブ動画までワンストップで体験できるポータルサイト「日経LIVE」を編集・運営し、バーチャルイベント事業戦略を策定する。

室長はメディアビジネス イベント・企画担当補佐の瀬崎孝氏が務める。

「第837号 見本市展示会通信」発行しました

 

 

展示会やMICEなどに関する最新ニュースを伝えるタブロイド判の業界紙
「第837号 見本市展示会通信」を発行しました。

主な記事
・一面のニュース:政府がイベントの最新技術を実証へ 東京ドームで感染リスク検証
・秋・冬 注目の展示会
・延期した展示会 最新スケジュール
・業種別開催データ(12月~ 2021年5月)
・一般ニュース

発行について:第837号 2020年(令和2年)11月1日

☞「見本市展示会通信」の詳細はこちら

Report タイルやファブリックなど商空間の建材集結 BAMBOO EXPO 14がハイブリッド開催

BAMBOO MEDIAは10月29日・30日の2日間、インテリアマテリアルの展示会「BAMBOO EXPO 14」をオンラインとEBiS303で開催した。リアル会場の開催は10月30日のみ。商空間のための家具や木材・タイルなどを取り扱う企業が、およそ40社が集結した。

ウィンドベルはデジタルサイネージ「WiCanvas」を展示。ほかのサイネージにはない薄さが特徴となっており、商業施設などに向け、映像による新しい空間演出を提案した。

野原ホールディングスは壁紙ブランド「WhO」を紹介。繊細な色の表現が可能なオーダーメード性の壁紙のほか、手書きのようなパターンをキャンバス地にプリントしたパネルなども展開している。

日の出工芸は組子長のパネル「RANMA」とLEDサインや、曲面の造形が可能な建材ユニットなどの展示を行った。北海道釧路市に本社と工場を構え、独自の切削加工によって複雑な形状のパネルやサインの制作が強みだという。

オンラインでは出展者の新製品や企業情報を掲載したほか、「会場内のコミュニケーションスポット」をライブ配信。また、世界の商空間デザインのトレンドや創造性をテーマにトークセッションや出展者によるプレゼンテーションを実施した。

 

経済産業省「Go To イベント」主催者も募集開始 オンラインイベントも対象

Go Toイベント事務局は、先日のチケット販売事業者等の募集に引き続き、イベント主催者の募集を開始した。

 

登録主催者は、主催するイベントの登録申請時に、それぞれのイベントについて興行単位で割引又はクーポンどちらの給付方法を適用するか選択し、登録チケット販売事業者を通じてチケットを販売する。

給付対象となりうるイベントの形式としては、参加者の物理的な移動を伴う従来型のイベントの他、無観客で行われるオンライン配信イベント等の「新しい生活様式」に対応した形式のものも含まれる。

給付の対象となるのは、本事業に事前登録の上、以下の期間内に実施されたイベント。

キャンペーン期間:事務局からお知らせする日~2021 年 1 月 31 日(日)

※給付は予算の範囲内で実施されるものであり、キャンペーン期間の変更、給付の対象となるイベントの限定や1興行あたりの上限額の設定等を行う可能性がある。

本事業へ登録できるイベントは、以下の要件を全て満たすもの。ただし、下記要件は今後変更の可能性がある。

① 文化芸術又はスポーツについて見せ・聴かせ・参加させるイベントであること。
② 本事業における登録主催者により開催されるイベントであること。
③ 日本国内で開催されるイベントであること。
※ ただし、オンライン配信イベントの場合は、日本で撮影されているものに限る。また、
事務局による現地確認が可能な場所で撮影を行うこと。
④ 本事業のキャンペーン期間内に実施されるイベントであること。
※ オンライン配信イベントの場合は原則、リアルタイムでの配信イベントであることと
する。ただし、キャンペーン期間中に撮影及び配信の双方を行う場合はリアルタイム
での配信でなくとも可とする。なお、キャンペーン期間以前に撮影された映像の活用
は、当該イベントの目的に照らして従たる関係に立つ限り、演出の一部として可とす
る。
⑤ 不特定かつ多数の者を対象とするイベントであること。
⑥ イベント実施日時点で、本要領に定める登録主催者が講じるべき感染拡大防止対策を実
施しているイベントであること。
⑦ 飲食及び移動・宿泊を主目的としないイベントであること。特に、客への接待・遊興等
を伴う飲食サービスを提供するイベントでないこと。
⑧ 個人やグループでの単なる施設利用ではないこと。
⑨ 反社会的勢力に関係する者が開催に関与するイベントでないこと。
⑩ 風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律(昭和 23 年法律第 122 号)に規定
する「性風俗関連特殊営業」、及び当該営業に係る「接客業務受託営業」に該当しないこ
と。
⑪ 公序良俗に違反するもの、及び社会通念上不適当とされるものでないこと。
⑫ 本事業の趣旨目的から適切でないと経済産業省及び事務局が判断するイベントでない
こと。
上記の要件を全て満たすイベントであって、例えば以下のようなジャンルのイベントが給付
対象となりうる。

<給付対象となりうるイベントのジャンル例>
・映画館
・演劇
・音楽コンサート
・芸能・演芸
・参加型スポーツイベント
・スポーツ試合観戦
・展示会
・伝統芸能
・博物館、美術館、動物園、水族館
・ファッションショー
・舞踊
・遊園地・テーマパーク

公募要領は公式サイトからダウンロード可能で、登録申請も公式サイトから行う。

受付期間:2020 年 10 月 26 日(月)~2021 年 1 月 15 日(金)

政府 ハロウィンでの感染防止策についてよびかけ

西村康稔経済再生相は23日、新型コロナウイルス感染症対策分科会後の会見でハロウィンでの感染防止策について呼び掛けた。

 

「すでに渋谷区長から、

ハロウィンは自発的な人の集まりではあるが、新型コロナウイルスが拡大する中、渋谷でクラスターが発生することは避けたい、

安心安全の観点から自粛を呼び掛けたい、

路上でとどまったり夜通し路上に出て騒いだり酒を飲んだりする行為は慎んで欲しい、

店の中などで行われるイベントなどに参加することは問題ない、

との呼びかけが出ている。」と述べ、ハロウィンでは以下のような感染防止策を徹底するよう呼び掛けた。

・密が発生しやすい場所や、適切な感染防止策が講じられていない仮装パーティーへの参加を控えること。

・適切な感染防止策(適切な対人距離の確保、手指消毒、マスクの着用、大声での会話の自粛等)を徹底すること

・街頭や飲食店での大量または深夜にわたる飲酒や、飲酒しての仮装パーティー等への参加を自粛すること

・家族で自宅で過ごす、オンラインのイベントに参加するなどの新しいハロウィンの楽しみ方も検討していただくこと

「共創・協働」が生まれるサンシャインシティの新オフィス レポート

サンシャインシティは今夏、同社の働き方変革プロジェクト「ワークスタイル変革プロジェクト」の一環としてオフィスをリニューアルした。イベント開催時に主催者と様々な連動・企画を展開するサンシャインシティ。新たな価値・アイデアを生む環境がどのように生まれ変わったのかを探る。

「ワークスタイル変革プロジェクト」は生き生きと働きがいのある場を実現するため、若手社員が中心となって議論し取り組む独自のプロジェクトで、意識風土向上や制度整備、ICTツール活用といったテーマが設けられている。そのひとつに働く場を考える“ワークプレイス”があり、新たな事務所もプロジェクト会議で挙がった若手の声を多く取り入れている。

「新型コロナウイルスの影響が収まったら、打ち上げなどのイベントでも使用したい」というキッチン&カフェエリア

新たなオフィスは執務エリアの面積を移転前の半分程度に抑え、24の会議室、打ち合わせスペース、キッチンエリアなど様々な機能を持ち合わせる。オフィスのテーマは“共創・協働” で、コミュニティ形成を意識した環境にしており、会議室や打ち合わせスペースにはフレキシブルなオフィス家具を設置。ラフな打ち合わせや、堅苦しくないトークができるようなスペースを用意するなど目的に合わせた使い方ができる。執務エリアはフリーアドレス化しロッカーや共有物をまとめることでスペースを半分に抑え、もう半分をリラックスしてコミュニケーションできるスペースにすることで共創・協働につなげる造りにした。

オフィス家具も用途に合わせたさまざまなものを用意した。

リニューアルを手掛けた総務部の楠川央之氏は「サンシャインシティはイベント会場のほかショッピングセンター、水族館、博物館などさまざまな機能を持ち、それをサンシャインシティ・ビルマネジメントやサンシャインエンタプライズといったサンシャインシティグループが支えている。今回サンシャインシティのグループ企業が同一フロアになったことで、今まで以上の連携強化を期待している。またサンシャインシティ内だけでなく池袋や豊島区エリアとの連携も考え、つながりを生む場として使っていけるように設計した」と述べた。

会議室や打ち合わせスペースなど交流がメインとなるエリアは“サンシャインキャンプ”と名付けられた。由来について楠川氏は「キャンプはリアルの場でないと味わえないことが特徴。オンラインにはない不便さを面白いと感じる点や、みんなと一緒に取り組むから楽しいという側面は新しい事務所にも共通する点があった」と話す。

会議室のドアにはアルファベットに関連する生き物などのイラストが。

内装は全体的に自然をモチーフにしているほか、モチーフに関連するサンシャインシティが取り組む持続可能な開発目標のパネルを展示。例えば海をモチーフにした会議室にはA~Kの頭文字を持つ動物の名前とイラストがあしらわれており、開発目標14の「海の豊かさを守ろう」が掲示されているなど、社員が働きながらSDGsを意識することができる工夫が施されている。

森をモチーフにしたエリアのシンボルになっている、木を模した柱。いつのまにか社員がミナミコアリクイのぬいぐるみを設置していたという。

政府 イベント制限緩和に向けて東京ドームで実証実験

西村康稔経済再生相は22日、会見で東京ドームで収容率制限の実証実験を行うことを検討していると発表した。

西村大臣は「読売巨人軍から実証を行いたいと提案があり、現在調整中だ。

仮に観客の数を増やしてもリスクを下げれるということが実証で分かってくれば、これをエビデンスとしてガイドランや入場制限の緩和を、分科会でご議論いただこうと思っている」と述べた。

今月末、横浜スタジアムでも、収容率の上限を30日は80%、31日は90%、11月1日は100%とし、収容率や人数が増えても感染リスクのコントロールが可能かどうかや、感染者及び濃厚接触者のトラッキングが可能かどうかを検証する実験を行うことが決定している。

 

10/23、東京ドームの収容率制限の実証実験の日程が発表された。

11月7日(土)、8日(日)、収容率8割上限で実証
(株)読売新聞社、(株)読売巨人軍、(株)東京ドーム、(株)NTTドコモ、(株)日立製作所、
(株)ディー・エヌ・エー、(株)ドコモ・インサイトマーケティング等による実証(東京都も協力)

実証の概要(活用する技術の例)

①会場内(来場~着席、観戦)での感染リスクの検証

東京ドーム内50か所に設置したビーコンによる来場者のスマホデータの取得・分析
・来場者全体の動態データ集積
・トイレ、コンコースなどの滞留把握
・CO²濃度の計測・比較(別機器)

東京ドーム内100か所のうちポイント十数か所の場内カメラの映像分析
・来場者の滞留状況等の人流を可視化(日立製作所)

②会場外(入場前・退場後)での感染リスクの検証等
入場前と退場後の動態データの取得・分析
・居住都県の割合
・直帰の割合
・滞在エリアの正確な把握
(NTTドコモなど)