東京モーターショーから改称した「JAPAN MOBILITY SHOW」が概要発表、CEATECやオートサロンとの連携も

日本自動車工業会(自工会)は2023年に開催する 「JAPAN MOBILITY SHOW(ジャパンモビリティショー、旧東京モーターショー)」の開催概要を発表した。

会期は2023年10月25から11月5日までの11日間、東京ビッグサイト全館で開催する。

メイン企画は未来の日本の生活をひとつのモールとして表現する「FUTURE MALL」。暮らしを豊かにするという点から、スタートアップ企業の参画も広く募る。

「TOKYO AUTO SALON」「CEATEC」などの様々な団体・展示会とも連携する。そのほかお祭り的な楽しさも必要だとして、エンターテインメント企画も実施し、ドライブに欠かせない音楽とのかかわりからライブなどを予定。そのほか次世代モビリティ体験、次世代育成につながるキッズコンテンツ企画も行うとした。

来場者数については国民的な祭典にしたいという思いから、前回同様目標を100万人としている。モーターショー委員会の長田准委員長は来場者が増加傾向の「TOKYO AUTO SALON」を引き合いに出し、「これまでのモーターショーはメーカーサイドの思いが一方的で、来場者が見たいものを作れているのかというのが疑問だった。同じく来場者が減っている海外のモーターショーもEVに関するプレゼンテーション合戦で、来場者が『来たい』と思わるものだったかというと、振り返って反省する点があった。一方で『TOKYO AUTO SALON』はお客様目線で開催し、作り手も一緒に楽しんでいることが来場者増加につながっていると思う。我々も誰を楽しませるかを考え、前回では企画を見直した。次回も過去の東京モーターショー、海外のモーターショーとは一線を画してやっていきたい」と語った。

そのほか今後の展開として、会場での即売対応についても検討していることが明かされた。また長田氏は日本各地で開催している地方のモーターショーについても「今後可能であれば連携・パッケージ化したいという思いがある」と述べた。

自工会の豊田章男会長は11月17日に会見で、次回から東京モーターショーの名称を「ジャパンモビリティショー」へ変更することを発表。「オールインダストリーでモビリティの未来とオールジャパンの力を示す」と語っていた。

第46回東京モーターショー2019の様子。

東京モーターショーは近年、隔年の周期で開催されている。2021年は新型コロナウイルスの影響により中止となった。次回の開催は「第46回東京モーターショー2019」以来、4年ぶりの開催となる。来場者数の目標を100万人に掲げた前回は、187の企業・団体が出展し、12日間で130万900人が来場した。