(社）日本能率協会は、「FOODEX JAPAN 2012」（3/6～9・幕張メッセ）の開催に合わせ、初日となる3月6日、団体専用列車“FOODEX号”を新宿－海浜幕張間で臨時に走らせた。

10時36分に新宿駅を発車したFOODEX号は、渋谷駅、大崎駅の２駅で乗客を乗せ、一度も乗り換えせずにFOODEX会場の幕張メッセのある海浜幕張駅まで運行した。乗車時間は64分。

11時40分に海浜幕張駅に着くと、千葉県のマスコットキャラクター「チーバくん」が関係者とともにFOODEX号の乗客をお出迎えし、FOODEXへの来場を盛り上げた。

今回、運行区間の一部は、大崎と新木場を結ぶりんかい線区間への乗り入れ運転のあるもので、JR埼京線の新宿駅から、高速臨海鉄道りんかい線を経由し、JR京葉線の海浜幕張駅までの3線をまたいで運行したものとしては初めての臨時列車となった。

アジア最大級の食品・飲料専門展示会「FOODEX JAPAN （第37回国際食品・飲料展）」は、“食”にかかわる最新情報と商談機会の創出を通じて、食品業界のさらなる発展を目指した国際展示会。37年目の開催となる今回は、世界72カ国・地域から2.391社が出展し、会期4日間で食のバイヤー8万人の来場を見込んでいる。

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メサゴメッセフランクフルト(株)は3月1日、日本最大の国際ビューティー見本市「ビューティーワールド ジャパン」の開催概要を発表した。

会期は5月14日から16日までの3日間、東京ビッグサイトの東3～6ホールで開催される。

同展は1998年の初開催以来、今回で15回目となる。「昨年は震災の影響があったため、開催規模は一昨年の639社程度を目標にした。すでに面積では、2010年より拡大しての展開が決定し、専門ゾーンや新設ゾーンを用意している」と、梶原靖志社長は現在の出展状況について説明した。

今年の見所としては8つの企画について紹介。特に「東京国際ネイルフォーラム」は、従来のネイルゾーンをスケールアップして総合イベントとして展開する。また、新設ゾーンとして小売向け商材出展エリア「リテールビジネスゾーン」が誕生、海外からの日本初上陸ブランド・製品を含む30社がリテール製品を展示する。そのほか、出展者の製品PRおよび来場者へのトレンド情報の発信を提示する新企画「Beautyworld Award」もある。

出展対象製品は、サロンビジネスに必要な商品・サービスで、カテゴリー別に12の展示ゾーンを設定。1.総合美容メーカー、2.コスメティック、3.ネイル、4.美容機器、5.アートメイク＆まつげ、6.ナチュラル＆オーガニック、7.ダイエット＆ヘルス、8.スパ＆ウェルネス、9.OEM＆パッケージ、10.サロン備品、11.フットケア、12.ヘアとなっている。また、海外からは、中国、台湾、韓国、マレーシア、イタリア、ブルガリアの6か国・地域からパビリオン出展が予定されている。

併催イベントには、注目のアジアマーケットとして中国・韓国の2か国のビジネスセミナーを実施。バイヤー団の誘致も積極的に取組み、大手小売店のバイヤーも来日する予定だ。

 入場料は3000円（業界関係者には招待状を無料配布）。来場者は5万5000人を見込む。

 その他、詳細については事務局（TEL03－3236－8939）まで。

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1.開催概要を発表する梶原靖志社長（メサゴ・メッセフランクフルト（株））

2.メインステージセミナーで「スカルプ・リストアップ」について講演する北川毅氏

メサゴ・メッセフランクフルトの情報も「Web版展示会とMICE」でチェック

(社）スポーツ健康産業団体連合会は3月6日、如水会館で「第8回シンポジウム」を開催。（社）日本イベント産業振興協会の太田正治専務理事が「イベントのチカラでニッポンを元気に」、経済産業省商務情報政策局ヘルスケア産業課長の藤本康二課長が「ヘルスケア産業の可能性」と題して講演を行なった。

太田氏は、昨年国内で開催されたイベントは4万2,357件とし、市場規模2兆4005億円、経済波及効果を9兆5614億円という推計数字をあげた。またイベントを博覧会、フェスティバル、見本市・展示会、会議イベント、文化イベント、スポーツイベント、販促イベントと7つにカテゴライズし、スポーツイベントは開催件数6673件で事業費551億円、来場消費額890億円という数字から、単一での規模が非常に大きい分野と分析するなど、産業視点からスポーツイベントについて解説した。

また、同協会が取り組む人材育成事業として、業務管理者資格・イベント検定・スポーツイベント検定の紹介のほか、今年のロンドン五輪で始めて運用されるイベントマネジメントの認証制度ISO20121の説明や、その策定国際会議に日本代表として、障害スポーツへの適用や、日本のイベントも適用可能になるような、さまざまな提言などを紹介した。

また、イベントのチカラを震災復興に活用する取組みとして「学びを通じた被災地の地域コミュニティ再生支援事業」のほか、東北復興支援イベントとして、先日開催が決定した東日本サイクルイベント「CYCLE AID JAPAN2012」や「東北六魂祭」などを紹介した。

藤本氏は昨年7月に新設されたヘルスケア産業化について、設立の経緯やそれにいたる社会的背景などを説明。従来の診療報酬を前提とした医療保険制度では対応できない保険以外の部分を、事業として展開する重要性をアピールした。

講演終了後には第４回地域・スポーツ振興賞の授賞式も行なわれた。経済産業省商務情報政策局長賞となる最優秀賞はNPO法人石巻スポーツ振興サポートセンター、日本商工会議所奨励賞（優秀賞）はエクストリームシリーズ実行委員会、(社)スポーツ健康産業団体連合会会長賞はトライアスロン世界選手権シリーズ横浜大会組織委員会に送られた。また佳作３点は智図町森林セラピー推進協議会、みなかみデサントスポーツタウンプロジェクト、兵庫神鍋高原マラソン全国大会実行委員会が受賞した。(3/6)

1．日本イベント産業振興協会　太田正治 専務理事

2．経済産業省商務情報政策局ヘルスケア産業課　藤本康二 課長

3．(社)スポーツ健康産業団体連合会会長賞を受賞したトライアスロン世界選手権シリーズ横浜大会組織委員会（右）

スポーツイベントの情報は「Web版展示会とMICE」でチェック

軽井沢リゾート会議都市推進協議会は、3月29日、軽井沢プリンスホテル「国際会議場 浅間」で“ダボス＆アスペンに学ぶ軽井沢「文化・芸術・スポーツ」リゾート戦略”をテーマに「軽井沢リゾート会議都市推進協議会 一周年記念リゾートコンファレンスセミナー」を開催する。

軽井沢リゾート会議都市推進協議会は、昨年2月28日に発足し、軽井沢町の「国際親善文化観光都市・軽井沢」理念を尊重し、軽井沢から高質、高度な情報発信を行なうことにより、次代のまちづくりに寄与することを目的にして活動。

設立後は、リゾートコンファレンス受入れ体制の整備を目指し研修会を実施、また、豊かな自然環境と貴重な建築物を活用して分科会の実施をしてきた。そのほか、美術館や文化施設などの設定や、新たな会議シーンの研究も進めている。

同協議会では、「軽井沢町および県内関係団体との連携に結びつくよう、軽井沢『文化・芸術・スポーツ』リゾート戦略を開催したい」とし、今回、設立から1周年を記念したセミナーでは、海外リゾート戦略に造詣の深い講師陣が登場する。

参加費は2000円。申込みは事務局にFAX（0267－46－1498）、またはE-mail：info@ekaruizawa.comすること。申込締切は3月16日までとなっている。

【「軽井沢リゾート会議都市推進協議会 一周年記念リゾートコンファレンスセミナー」のプログラム概要】

14：00　受付開始　　　　　　　　　　

14：30　開会挨拶　　軽井沢リゾート会議都市推進協議会　会長　松葉　榮三

15：00　テーマ：通年型リゾート、コロラド・アスペンに学ぶ
講　師：松田 義幸　氏（尚美学園大学理事長・学長）

15:40 　KIOSK TIME

16:00　 テーマ：ヨーロッパのリゾート
  講　師：磯村 尚徳　氏（元NHKニュースキャスター・報道局長・パリ日本文化会館初代館長）

16:40 　テーマ：軽井沢リゾート戦略の理念と方法
      講　師：犬塚 潤一郎　氏（実践女子大学教授）

17:20　 KIOSK TIME

17:30　パネルディスカッション
       磯村 尚徳氏
      松田 義幸氏
       犬塚 潤一郎氏
      武田 康弘氏（小石川ロータリークラブ 幹事）
       田中 慎吾氏（日本コンファレンスセンター協会/プリンスホテル）

18:00　セミナー終了

各団体の活動のもようは「Web版展示会とMICE」でチェック

(社)さいたま観光コンベンションビューローが3月1日、(財)さいたま市国際交流協会を吸収合併して、新たに(社)さいたま観光国際協会として発足した。英文名はSaitama Tourism and International and Relations Bureau (STIB)となる。新しいホームページはhttp://stib.jp/。

本部住所は〒330-0853埼玉県さいたま市大宮区錦町682-2　JACK大宮3F。電話番号は048-647-8338、FAX番号は048-647-0116となる。旧さいたま市国際交流協会事務所は国際交流センターとして利用される。

なおコンベンション事業は本部にて継続して行なわれる。コンベンション関連の問合せは、同事業担当宛て総合メール conv@stib.jpまで。(3/1)

各地ビューローの情報も「Web版展示会とMICE」

高知県は3月2日、平成24年度の見本市出展業務委託プロポーザルの募集を開始した。

同事業は「高知県産業振興計画」に基づき、地域経済を牽引する工業の活性化を目指して関東、関西、名古屋の展示会へ出展する、高知県ブースの設営などの業務を委託するもの。委託先はプロポーザル方式で決定される。

出展見本市は、5月22日から25日東京ビッグサイトで開催される「2012年NEW環境展・地球温暖化防止展（東京会場）の12小間が決定しているほか、「第74回東京インターナショナルギフトショー」8小間、「第25回関西機械要素技術展」5.5小間、「びわ湖環境ビジネスメッセ2012」6小間、「メッセナゴヤ2012」６小間が予定されている。
※第25回関西機械要素技術展は1小間6.0m×2.7m、それ以外は3.0m×3.0m。

3月12日に説明会を開催、23日に企画提案書の受付を終了し、27日に審査委員会で応募者のプレゼンテーションを審査する。

詳細については同事業のウェブサイト(http://www.pref.kochi.lg.jp/soshiki/150501/h24-mihonniti-puropo.html)、または高知県商工労働部工業振興課(088-823-9724)まで問い合わせること。(3/2)

行政の公募・入札情報も「Web版展示会とMICE」

日本貿易振興機構（ジェトロ）は、6月17日から19日の３日間米国・ワシントンDCのウォルター・E・ワシントン・コンベンションセンターで開催される食品見本市「Summer Fancy Food Show 2012」での日本パビリオン設置を発表。出展者を募集している。

同見本市は米国最大級の国際総合食品見本市で、およそ80か国から2400社が出品。米国の小売、卸売、外食産業等のプロフェッショナルが多数集まる。日本パビリオンの設置により、日本の伝統的な食材、健康に配慮した食品、新たなアイディア食品などを紹介し、日本産農林水産物・食品の輸出促進・販路拡大を目指す。出展規模は12小間を予定している。

米国で販売可能な日本国内で生産された農水産品、食品、飲料などだが、東日本大震災以降米国の輸入規制が厳しくなっており、ジェトロでは規制情報の再確認を呼びかけている。

申込みや詳細についてのお問合せは、ジェトロ農林水産・食品事業課（Tel:03-3582-5546またはE-mail：afb-sffs2012@jetro.go.jp）まで。

© 2012 National Association for the Specialty Food Trade, Inc