ホーム ニュース 会場・施設 さいたまスーパーアリーナ、4月から「GMOアリーナさいたま」に GMOが命名権契約を締結

さいたまスーパーアリーナ、4月から「GMOアリーナさいたま」に GMOが命名権契約を締結

GMOインターネットグループは2026年3月30日、埼玉県および株式会社さいたまアリーナとバリューアップ・ネーミングライツパートナー契約を締結した。これにより、さいたまスーパーアリーナの愛称は2026年4月1日から「GMOアリーナさいたま」となる。

あわせて、リニューアル後のこけら落としとして、大規模音楽フェスティバル「GMO SONIC 2027」を2027年4月3日、4日に開催することも決まった。

契約期間は2026年4月1日から2032年3月31日までの6年間。命名権料は2026年度が年額5,000万円、2027年度以降は年額5億5,000万円とされている。対象施設はさいたま市中央区新都心8番地にあるさいたまスーパーアリーナで、英文愛称は「GMO ARENA saitama」となる。

GMOインターネットグループは今回の取り組みを、単なる愛称の付与ではなく、「アリーナの進化」と「地域社会への貢献」を実現するための施策と位置付けている。1995年のインターネット事業開始以来、同社グループはインターネットインフラ、セキュリティ、広告・メディア、金融、暗号資産などの事業を展開し、約8,200人のパートナーを擁する総合インターネットグループへと成長してきた。さらに、アート展示やデジタル美術館の運営、音楽イベントの開催などを通じ、地域に親しまれる拠点づくりも進めてきたという。

新たな「GMOアリーナさいたま」は、2027年4月のリニューアルオープンから本格始動する。GMOインターネットグループは「No.1テクノロジー×ホスピタリティ」を掲げ、ホスピタリティ設備の強化、館内売店でのキャッシュレス決済の導入、高速インターネット回線や高速Wi-Fi環境の整備、ヒューマノイドの実証実験などを進める方針だ。大規模イベントの開催や、けやきひろばでの催しへの協力も通じて、エリア全体のにぎわい創出を目指す。

地域社会への取り組みとしては、大規模災害時に通信回線を無料開放し、帰宅困難者や近隣住民の安全確保を支援する構想も盛り込まれた。また、2026年ニューイヤー駅伝で優勝したGMOインターネットグループ陸上部による県民参加型ランニング教室「GMOアリーナさいたま RUNNING LAB(仮称)」の定期開催も予定されている。

さいたまスーパーアリーナは2000年9月開業の日本最大級のアリーナで、最大収容人数は約3万7,000人。2024年度の年間来場者数は約287万人、開業以来の累計来場者数は6,000万人を超える。2026年1月から2027年3月末までは休館予定で、その後「GMOアリーナさいたま」として新たな一歩を踏み出すことになる。

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