横笛を奏でる沖縄県文化観光スポーツ部の平田大一部長

音色が心にしみこみました

全員が立ち上がり、ステージパフォーマンスのリズムに合わせ踊りはじめました。

太鼓を叩きノリノリの人も！

同展は全国各地で魅力ある農産物づくりに取り組んでいる農業経営者や、地元産品を活用した食品を製造する食品メーカーに販路拡大の機会を提供。今年は564先(前回549先)が出展、511小間(同501小間)と、農産業を取り巻く厳しい状況のなか昨年を上回る規模で開催。来場者は1万2，327人（同1万3，030人）やや下回ったものの、出展者アンケートによる商談引合件数は6，985件（同4，583件）で52％増と大きく伸びた。

3日に行われた同時開催セミナーでは、OOCL（ジャパン）（株）の執行役員黄明添氏と（株）ビズウィンコンサルティングの代表取締役CEO衣笠雅実氏が「震災後の中国輸出ビジネス－その行方と対策－」をテーマに講演を行なった。

黄氏は自身の中国での食品会社経営や中国投資に携わった経験をもとに、中国市場攻略の方策を、海外市場開拓に強い意欲をもつ約100人の農業関係者にレクチャー。マーケティング、商法・商習慣、税法の注意事項を提示し、成功の秘訣として事前踏査と将来ビジョンの明確化、流通チャネル全体の利益を守ることなどを挙げた。衣笠氏は神戸市の取り組みを基盤とした中小企業の海外輸出支援サービスを紹介した。(8/4)

東京ビッグサイト会議棟で開催されたセミナーには100人を超える聴講者が出席した

マカオ政府観光局の副局長ヘレナ・フェルナンデス氏とMICEを担当するビジネス・ツーリズム・センター長のリセニオ・クンニャ氏、同センター日本担当のナタリア・コウ氏が来日し、8月2日にメディア・ブリーフィング、8月3日に企業旅行プログラム紹介懇親会を実施。MICEと教育旅行のプロモーションを行なった。

メディア・ブリーフィングでフェルナンデス氏は「昨年は日本から41万人の方をお迎えしました。これは香港、中国、台湾につづいて4位で、日本はわたしたちにとって大変重要な国なのです。東日本大震災の影響で訪客数は減少していますが、日本向けプロモーション・支援の予算を削ることなく積極的に誘致を行ない、最終的には今年と同じ水準に復旧すると期待しています。」と語った。

世界遺産の街、お洒落マカオ、食彩グルメの街、贅沢な休日をキーワードに“なんとなく行ってみたい層”を取り込むために、マカオ航空と協力して推進する「50機チャーター計画」、「マカオ一人旅」と称した旅行者のレポートの発信、マカオのファンを集める「マカオ女子会」の発足、などさまざまなプロモーションで日本全国からの誘致を推進する。

MICEについてフェルナンド氏は「マカオはインセンティブ・トラベルのディスティネーションとしてみなさまに評価されています。その分野のさらなる充実だけではなく、近年はコンベンション施設の建設が進んでおり、国際会議や展示会も積極的に誘致したい」と抱負を語った。

日本代表の榊原史博氏は「日本におけるMICEプロモーションは、キーパーソンが表に出ることがなく難しい。しかし、MACAU MICE NEWSの発行、旅行会社との連携強化、MICE専任スタッフ２名の積極的な活動を軸に、直接・間接的にMICE主催者にアプローチしていく」と語った。

弊社はフェルナンデス氏の独占インタビューを行なっており、そのもようは弊社刊行の見本市展示会通信などでお伝えしていく。(8/4)

（株）イスカスは、展示会やショップでのｉＰａｄの利用時に使用できる防犯用スタンド「イスタ」のレンタルサービスを８月１日から開始する。

防犯用ｉＰａｄスタンド「イスタ」は、これまで100件以上の導入実績があり、展示会やショップの店頭などでのｉＰａｄの使用時に課題となっていた防犯の機能を備えている。

ｉＰａｄの利用方法、利用場所などに応じてオリジナルのカスタマイズができることが大きな特徴となっており、短期利用のニーズに応えるためにレンタルサービスを開始した。

レンタルプランの対応機種は、簡単に使える防犯機能が付きの「イスタプロテクト」とオリジナルアプリを使用する際、ホームボタンとスリープボタンを隠すことができる「イスタ２」の２種類。イスタ本体に南京錠、固定用ワイヤーが同梱される。材質はアルミニウムで、表面はアルマイト加工されており、色はブラックとシルバーの２色。

利用料金は、１週間3150円（別途往復送料2100円※沖縄を除く）。利用開始日の約２～３週間前までの申込みが必要。

商品・レンタルについての問合せは、info@iscas.jpまたは、050-5809-5001まで。

（株）チームビルディングジャパンは7月27日、「第46回チームビルディング・カフェ」を開催した。

チームビルディングは、経験・能力・知識の異なるメンバーが同じ目的を達成するために効果的な組織づくりをすること。成果主義に代わり、現在注目されているマネジメント手法であり、インセンティブ・トラベルやコーポレートミーティングなどMICEイベントの重要な要素にもなっている。

同会は2007年から勉強会として月１回のペースで開催され、今年3月より気軽に参加できるように会場をカフェに移し、名称も「チームビルディング・カフェ」と変更した。

46回目となる今回は企業経営者や人事担当者をはじめ、マネジメントから学生までさまざまな立場の参加者12人が2グループに分かれ、チームワークの課題について語り合った。多様な人材の活用、組織のNeedsと個人のWantsの合致、ゴール・課題の共有などさまざまなアプローチが提案された。ファシリテーターを務めた代表取締役の河村　甚氏は「チームビルディングは何かを決める会議とはちがいます。この場で得たものをみなさんが持ち帰り、それがチームづくりのヒントになればいい」と語った。

視察ツアーでは中国東北地方で最大の市場規模を有する同展を視察し、商談・経済交流を促進するほか、瀋陽市人民政府や経済界の要人との人的ネットワークの構築、近隣企業や工業団地の視察を通して、現地の経済事情や操業状況を調査する。

旅行期間は9月21日から25日の5日間、代金は22万8，000円となっている。

申込みや詳細の問合せはリッキービジネスソリューション(株)（TEL:03-3282-7711/E-mail: seminar@rickie-bs.com）まで。(7/26)

トラベルジャーナルグループ・(株)世界旅行博は8月25日(木)から28日(日)の4日間、国立代々木競技場・オリンピックプラザで「世界旅行博－ワンダーワールド2011」を開催する。

同展は1984年から隔年で開催されていた一般消費者向け旅行展示会。2003年から「JATA国際観光会議・世界旅行博」として東京ビッグサイトで毎年開催されていたが、今年は「世界旅行博」の名称で、国立代々木競技場で開催する。

「食べる」、「買う」、「体験する」をキーワードに、食や物販、ステージショー、体験型イベントなどを通じて世界の魅力を紹介。旅行関連業、食品関連業、物販関連業、サービス業、出版業などの企業・団体。または、観光産業とコラボレートして 新たなビジネスチャンスを広げていこうとする企業・団体が出展する。入場料は1200円、前売は1000円※高校生以下は無料。

問合せは世界旅行博事務局（TEL：03-6685-0052、Email：wtf@tjnet.co.jp）まで。(7/26)

今回は“復興への最新動向と国慶節に巻返す中国マーケット”をテーマに各講師が、東日本大震災の大きな打撃から目覚ましい回復を遂げている中国市場の現状や、中国の旅行シーズンである国慶節へ向けて準備すべきことなどを語り、業界関係者およそ300人が聴講した。

日本政府観光局（JNTO）の神保憲二理事は「2011年上半期の総括、そして震災後のインバウンド復興状況」と題して講演。「震災と原発事故後の各国の日本への渡航自粛勧告などの影響で、訪日旅行は約70%減少と大きな打撃を受けたが、アジア諸国の経済成長を背景とした、長期スパンでの市場拡大傾向は継続している」と語った。

(株)中国市場戦略研究所の徐向東代表は「中国現地の最新動向と国慶節への期待」をテーマに中国での市場調査の結果や日本企業の成功事例をあげ、中国市場で成功するための戦略を紹介。柔軟な発想、先入観を捨てること、中国市場から日本に求めているものを売ることの３点をあげた。また、具体的な中国市場のプロモーション手法として、SNS（ソーシャルネットワーク）や、現地での商談会の重要性を挙げた。

また、国土交通省観光庁国際交流推進課の鬼木秀雄課長補佐による「観光庁VISIT JAPAN事業ご紹介」、レジャーサービス研究所の斉藤茂一所長の「国慶節に向けて準備すべきことは多い！」の講演に続き、(株)チャイナ・コンシェルジュCEOの大西正也、AMAGA JAPAN日本部責任者の邸 以昌氏、サンシャインシティプリンスホテルの宿泊支配人白尾浩児氏によるパネルディスカッションでは、中国インバウンドの現状と国慶節に向けた具体的な取り組みについて語られた。

フォーラム終了後にはホテルJALシティ四谷東京のテラスルームで交流会が開催された。(7/28)