自転車アフターパーツ、フレーム関連展が１月に台東館で

2018年12月27日

サイクルパーツ合同展示会・実行委員会(野口商会他にて構成)は、自転車アフターパーツ・フレームに関わる業界向け展示会「第４回サイクルパーツ合同展示会」「第１回サイクルフレーム合同展示会」を2019年１月8日（火）・9日(水)に東京都立産業貿易センター台東館で開催する。

これまでの展示会の“垣根”を取り払い、完成車を除く、部品および用品メーカー、フレームメーカー、輸入代理店、卸会社のみが出展。来場対象を販売店のみとし、メーカー、輸入元、卸会社と直接会話ができる新たなビジネスチャンスの場を提供する。

今年度はフレームの展示を対象とした「第１回サイクルフレーム合同展示会」を同会場にて初開催し、自転車関連企業が一堂に介する。

【開催概要】

日程：2019年1月8日(火)～9日(水)の2日間
開催時間：8日(火)　12:00～17:00
9日(水)　9:00～16:00(7階は15:00まで、6階は15:30まで開催)
会場：東京都立産業貿易センター台東館4～7階展示場
(東京都台東区花川戸2-6-5)
アクセス：東武スカイツリーライン・東京メトロ銀座線・
都営地下鉄浅草線浅草駅徒歩5分
つくばエクスプレス浅草駅徒歩10分
入場料：無料(自転車関連企業・販売店のみ)
※一般やエンドユーザーの入場不可
出展企業：自転車パーツメーカー・フレームメーカー・
アクセサリメーカー・アパレルメーカー・輸入代理店など
主な出展企業：アズマ産業・岩井商会・ウベックススポーツジャパン・
オージーケーカブト・オージーケー技研・シマノセールス・
ジオライドジャパン・デサントジャパン・日直商会・野口商会・
パールイズミ・パイオニア・パナソニックサイクルテック・
ミズタニ自転車・埼玉サイクルエキスポなど

「CEBIT 2019」開催中止　ハノーバーメッセとの統合を図る　ドイツメッセ

2018年12月27日

ドイツメッセは11月28日、世界最大級のＩＴ技術展「ＣＥＢＩＴ」の産業関連テーマを「ハノーバーメッセ」に統合し、ＣＥＢＩＴのそれ以外のテーマについても垂直統合型企業の意思決定層に対象を絞った内容にするなど、内容の見直しを進めていることを公表した。

これにともない、「ＣＥＢＩＴ２０１９」の開催は中止となる。見直しは出展申込減少を受けてのもの。近年、デジタルエコノミー分野のテクノロジー発展により、ＣＥＢＩＴのような水平分業型企業を対象とした展示会の需要が縮小。デジタル化による技術革新の影響は産業応用分野の業界で特に顕著に見られており、従来の中核的出展企業の多くが、新たなビジネスを生み出すデジタル業界向けイベントへの出展に切り替えていた。

ドイツメッセＣＥＯのヨッヘン・ケックラー氏は「ドイツ産業界ではハノーバーメッセとＣＥＢＩＴでテーマが重複していると何度も話題になっている。製造、エネルギー、物流に関するテーマをハノーバーメッセに統合する時期が来た」と話し、ＣＥＢＩＴ従来のテーマのうち、どのテーマについて新イベントを企画するか決めるため、デジタル市場の調査を進めていると明らかにした。

「見本市展示会通信」792号より抜粋（2018年12月15日発行）

リーグ・オブ・レジェンド国内リーグ､３チーム加わり８チーム体制に～賞金2,700万円かけてヨシモト∞ホールで～

2018年12月26日

12月26日にヨシモト∞ホールで行われた記者会見で、2019年１月19日から始まるｅスポーツタイトルの金字塔「League of Legends（リーグ・オブ・レジェンド＝LoL）」の国内プロリーグ「League of Legends Japan League 2019（LJL2019）」の概要が明らかになった。

LJL2019はLoLの開発元であるライアットゲームズ、吉本興業の子会社であるよしもとクリエイティブ・エージェンシー、ゲーム配信に関する高い技術を有するプレイブレーンの３社が共同で運営を行う。

ライアットゲームズ社長／CEOの小宮山真司氏は今回のパートナーシップについて「ファンが熱狂できる体験を提供し、世界レベルのｅスポーツ文化を作り出すため」と説明する。目的達成のため“競争力”、“体験”、“エコシステム”を３つの大きな柱に据え、改革を進めていくとのことだ。

LJL2019では競争力を高め世界で活躍できる選手を育てるため、従来の６チーム体制から「AXIZ（アクシズ / AXZ）」、「Sengoku Gaming（センゴクゲーミング / SG）」、「Rascal Jester（ラスカルジェスター / RJ）」の新規３チームを含めた８チーム体制へと移行。より緊張感のある試合にするため、ルールも2本先取制の総当たり戦を2回実施するBO3ダブルラウンド方式から、１本先取制の総当たり戦を3回実施するBO1トリプルラウンド方式に変更する。

新たに賞金も設ける。2019年の賞金総額は2,700万円で、Spring SplitとSummer Splitそれぞれの優勝チームに1,000万円が授与されるほか、MVP賞として各ポジションから選出されたプレイヤー５人に５万円ずつ、さらに最優秀プレイヤーに５万円をWeekごとに授与する。

試合はすべてヨシモト∞ホールで実施。220席の座席に加え、Twitchでは独占配信も行う。放送キャスターを務めるのはeyes（アイズ）氏とRevol（レボル）氏。今回からAmazonでLJLの特設ページを設け、12月27日より観戦チケットの販売を開始。今後公式グッズなども取り扱う予定となっている。

また、LJL応援芸人にレイザーラモンRG、カジサック（キングコング梶原）、おかずクラブ、EXITが就任。今後は選手と共にLJL2019を盛り上げていく。

■関連リンク
リーグ・オブ・レジェンド
https://jp.leagueoflegends.com/ja/
ヨシモト∞ホール
https://www.yoshimoto.co.jp/mugendai/
LJL公式Twitchチャンネル
https://www.twitch.tv/riotgamesjp
Amazon「LJL 2019」特設ページ
https://www.amazon.co.jp/LJL/

イベントの力で企業価値を高める　meiji Tokyo 2020 Fes

2018年12月26日

特集　イベントの力で企業価値をたかめる（EventBiz vol．12）より抜粋

食品企業の明治は年間約５回、全国で展開する子どもを対象としたイベント「meiji Tokyo 2020 Fes」を主催している。イベントの参加人数は1度に100名を超え、アスリートと一緒に取り組むスポーツ体験や、運動能力測定、食育セミナーを中心としたプログラムで構成されている。「これまで協賛などはあっても、ここまで大きいイベントを主催する文化はなかった」と話すイベント担当者の戸田昌宏氏（コミュニケーション本部オリンピック・パラリンピック推進部マーケティングG）に「meiji Tokyo 2020 Fes」の成り立ちについて語ってもらった。

東京2020ゴールドパートナーとしての取り組みを考える
2015年、オリンピック・パラリンピックムーブメントと日本のスポーツ振興に、より一層貢献したいと考え、明治は「東京2020ゴールドパートナー」契約を結んだ。イベント担当者の戸田氏は「お客様の健康な食生活に貢献していくのが当社の経営方針です。そこからゴールドパートナーになったことで、オリンピック・パラリンピックとどのように結びつけていけるか、どういう取り組みをするかを模索する必要がありました」と話す。ここから「meiji Tokyo 2020 Fes」の構想が生まれた。

強みを見つけて軸に
「まずは、自分たちのリソースを見つめなおしました」。ゴールドパートナーとしての企画を立てるなかで企業のブランディングについて考える必要があった。そこでは「“明治”という企業ブランドより“ブルガリア”や“R－１”といった商品ブランドのほうが目立っているのでは」という意見や「（健康に貢献する食品もあるのに）お菓子のイメージが強い」という声も上がった。

「じゃあ商品ブランドを除いたら明治という会社の資源って何？と次に考えたときに、浮かんだのが食育活動でした。年間14万人ほどの子どもに向け、学校などに出向いて食育活動をしています」（戸田氏）。食育を取り組みの軸の一つにすることで、お菓子や商品ブランド名が先行するイメージよりも、企業全体の活動や方針を知ってもらうことができる。

“オリンピック・パラリンピックへの貢献”に加え“食育”という軸が出来たことから“健康的な体作り”というキーワードを導き出していた。例えば三大栄養素の一つで筋肉を作るに当たり欠かせないタンパク質だが、戸田氏によると現在、その摂取量は戦後の水準ほどまで下がっているそうだ。「筋肉量を増やすのではなく、カロリーを抑えて痩せようとする傾向があるからです。でも健康的な体を作るためにはタンパク質を含めたさまざまな栄養を取り入れる必要があり、栄養摂取量の低下は食品企業としては見逃せない課題でした」と話す。

以降
イベントとして動き出す
参加者の反応
売上げへの直結より、子どもたちの将来につながれば
今後の展望と続きます。

この記事の続きは「EventBiz（イベントビズ） Vol.12　イベントの力で企業価値を高める」特集に収録しています。

特集内にはほかにも
・イベントで環境と日本文化を考える／パナソニック
・銀座　ソニービル跡地に遊び心あふれる公園が誕生／ソニー
・街全体の魅力度向上を目指して／三菱地所
・みなとみらいで星空観察／パシフィコ横浜
・“心の健康”まで支えたい／雪印メグミルク
・イベントで新しい軸のアルバイト探しを／パーソルキャリア

など、さまざまな企業のイベントを使った取り組みを紹介しています。
媒体の詳細・購入ページへは書籍タイトルまたは画像のリンクから。

年末年始休業のお知らせ

お知らせ

2018年12月25日

誠に勝手ながらこのたび弊社では、下記の通り休業とさせていただきますのでお知らせいたします。

ご不便をおかけいたしますが、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

【年末年始休業日】

２０１８年１２月２９日(土)～２０１９年１月６日（日）

※７日（月）より通常業務開始いたします。

イベントの可能性を探るフォーラム開催　第21回イベント学会

2018年12月25日

イベント学会は12月６日、第21回研究大会を東京・大田区民ホールアプリコで開催した。第１部では「感性×技術のインターセクション・イベント事例研究」と題し、ＡＲスポーツＨＡＤＯ、プロジェクションマッピング、位置情報マーケティング、ドローンといった４つの異なるコンテンツの視点からｍｅｌｅａｐ・福田浩士氏、パナソニックシステムソリューションズジャパン・中山正智氏、電通データテクノロジーセンター・秋元健氏、さらにシンガポールからSKY MAGIC LIVE PTE. LTDが登壇。司会は実行委員長・岡星竜美氏が担当した。

第２部では、大田区プログラムを特別開催。「感性×技術おおたＤＮＡフォーラム」をテーマに、大田区ならではの新しい交流や体験の可能性をディスカッション。パネリストは大田区空港まちづくり本部長・白鳥信也氏、蒲田モダン研究会共同代表・鍋谷孝氏、安久工機代表取締役社長・田中隆氏、全国公衆浴場業生活衛生同業組合連合会理事長・近藤和幸氏。ドローンで撮影した動画のＹｏｕｔｕｂｅへの投稿や、ガイドマップづくりなど、それぞれの取り組みの紹介を行った。白鳥氏は「大田区のＤＮＡとして培われてきたものをどう再構成し、新しいストーリーを紡いでいくか。イベント学会のみなさんと協力し、我々も学びながら活動していきたい」とセッション内で語った。

その後の口頭発表では各部屋に分かれ、ショートプレゼン方式で研究を発表。観光マーケティング協会・吉井靖氏は２０２０年以降の経済戦略「ナイトタイムエコノミー」について、現状や地域活性の動きについて紹介した。

お城EXPO2018 初日レポート

2018年12月22日

12月22日から24日の3日間、パシフィコ横浜で開催する「お城EXPO2018」。その模様をレポートする。

お城EXPOは日本城郭協会、ムラヤマ、城びと（東北新社）パシフィコ横浜で構成されたお城EXPO実行委員会が主催で、今年で3回目の開催を迎える。

お城にまつわるさまざまな情報や作品、グッズなどお城ファンなら見逃せないイベントで、初日の入場口ならぬ“入城口”には会場前から多くの人が列を作り待機していた。

会議センターで展開する「城めぐり観光情報ゾーン」では観光協会などが各地のお城の魅力をアピール。今や観光地体験PRでは欠かせないVR体験も登場し、お城の再現や戦国武将を味わえるちょっとしたゲームなどが用意されていた。

ジオラマコーナーでは、現存する城はもちろん、今はもう存在せず実際に行っても見ることができないお城を景観とともに再現し展示。またお城だけを並べ、相対的なスケール感を味わえるスポットも。現実では不可能なお城の背比べにカメラを向ける人も目立った。

「城の自由研究コンテスト」では、全国から寄せられた小中学生による研究成果をから優れた作品を展示。「どこからそんな発想が湧いてくるんだろう」と感じるような柔軟な研究題材はもちろん、発表形式も自作ジオラマを用意したり、地図を印字した模造紙を使って研究地のマッピングを行ったりと伝えようとする子どもたちの情熱を感じる企画となっている。

屋外で一際目立っていたのがお城のバルーン。入城する前に気付いた人も多いだろう。古河城バルーンプロジェクトによる展示で、バルーンは現在河川敷となってしまい、見ることができない古河城のことを子どもたちに少しでも知ってもらうために制作したものだ。「ここにもお城があって、周りは昔城下町だったんだよと伝えたかった。本物じゃなくてもお城の形のバルーンで遊んだことは記憶に残ると思っています」と担当者（城主）は話す。

ほかにも3日間全ての日程で城のプロともいえる著名人・研究者による講演会・トークショーが行われるほか、戦国歴史漫画家の原画展など、お城好きにはたまらない企画が盛りだくさんとなっている。

当日入城料は一般が1800円、小中学生が800円。（未就学児は無料）

詳細はお城EXPO2018公式ホームページまで。

ゲーミングPC「GALLERIA」アンバサダーにケイン・コスギ氏

2018年12月21日

サードウェーブは12月20日、東京・池袋のLFS池袋でゲーミングPCブランド「GALLERIA」シリーズのアンバサダーに俳優のケイン・コスギ氏が就任したことを発表した。

同社はパソコン専門店ドスパラの運営などを手掛けるほか、今年２月に活動を開始したｅスポーツ連合（JeSU）の公式スポンサーを務め「ガレリアゲームマスターカップ」大会の主催、ｅスポーツアリーナ「LFS池袋」の運営などｅスポーツ事業にも注力している。

今回、JeSU公認のゲーミングPCでもある「GALLERIA」シリーズのアンバサダーにケイン・コスギ氏が就任したことを受け、同社の榎本一郎副社長は「採用は社内満場一致で決まった。世の中みんなに愛されているケインさんとゲーム業界を盛り上げていきたい」と喜びの表情を浮かべた。

コアゲーマーとしても高い知名度を誇るケイン氏は「トップレベルのPCブランドのサポート役をいただき光栄だ。GALLERIAはグラフィックが綺麗でプレイ中のラグもない、ゲーマーにとって最高のPCだ」としてPCゲームを完璧に遊び尽くし、サポートする「PERFECT GAMING!」の合言葉を発表。高性能PCの利点を活かし、FPSなどに挑戦していく姿勢だ。

アンバサダー就任を記念し、2018年12月20日よりTwitter投稿型キャンペーンを実施することも発表。ケイン氏が紹介する勝利の証「G」のパフォーマンス、または「G」に見えるものを撮影し、Twitterに投稿することで、優秀作にゲーミングPC「GALLERIA」が贈られる。応募はGALLERIA公式twitterをフォローし、「G」写真または動画にハッシュタグ「#perfectgaming」をつけて、twitterに投稿することで完了する。

詳細はキャンペーンサイト（http://www.diginnos.co.jp/galleria/perfectgaming/）にて。

なお、ケイン氏は毎日新聞社とサードウェーブがタッグを組んで開催する「全国高校eスポーツ選手権」においてもスペシャルサポーターとして活躍中。

展示会動画活用のススメ

2018年12月21日

展示会で多くの出展者が並ぶ中、自社ブースに来場者を集めるための手法のひとつに動画の活用があげられる。映像と音で来場者の足を止め、ブース内へと誘導できればより高い出展効果が期待できる。そこで今回、展示会動画制作を手掛けるイメージサイエンスとマグナックスに制作を依頼する上でのポイントを聞いた。

▽撮影前の準備が肝要

動画は短い時間で多くの情報を伝えることのできる手段である。たとえ数十秒程度の動画であっても、撮影前の段階で依頼者側と制作者側が動画のコンセプトや届けたいターゲットを共有することでより効果の高い動画を作ることができる。

イメージサイエンス代表取締役エグゼクティブプロデューサー・木村照彦氏は「制作をすべて、プロに一任するのもひとつの手ではありますが、納品時に満足できるかどうかは別問題。映像制作のプロであっても、各出展企業の業務や製品について詳しいとは限りません。そのため、どのような映像を撮ることが効果的なのか、あるいは撮る必要がないのかといったことを事前に知るためにもシナリオハンティングやロケーションハンティングを含めた事前準備は欠かせません」と話す。

▽予算に合わせたクオリティ

制作にかかる費用に対して、どのような動画ができあがるのかという点も知っておきたい。「例えば展示会で使う製品動画を制作したい場合、文字のテロップとイラストでシンプルな動画であれば比較的低予算で制作できます。一方で、企画構成する人や絵コンテを描く人、カメラマン、監督、美術家等を交えてクオリティの高い動画を作るとなるとやはり費用がかかります。映像制作費はほぼ人件費であるといえるでしょう」（マグナックス常務取締役・森谷真義氏）。

また森谷氏は「展示会用の動画を制作するためには、来場者が何を求めているのかを理解し具現化できる能力が必要」と話す。今や個人でもスマートフォンなどで撮影・編集し、安価で動画を制作できる時代だが、プロに依頼することで失敗のリスクを減らすことにもつながるだろう。

「見本市展示会通信」792号より抜粋（2018年12月15日発行）

JEITAが電子情報産業の世界生産見通しを発表

2018年12月18日

電子情報技術産業協会（JEITA）は12月18日、電子情報産業の世界生産見通し、2030年における車載用電子制御装置およびCASE（自動車の次世代技術：コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）からみた注目デバイスの世界生産額見通しを発表した。

電子情報産業の世界生産見通しは①2018年の世界生産額は２兆9345億ドル(前年比８％増)で過去最高を更新、2019年もプラス成長が続き史上初の３兆ドル超えとなる、②電子部品、半導体、ソリューションサービスはいずれも2018年、2019年と過去最高となる世界生産額を記録する、③2018年の日系企業の世界生産見通しは39兆946億円(前年比１％増)で、2019年も同程度伸び、プラス成長が続く見通しである。

2030年における車載用電子制御装置およびCASEからみた注目デバイスの世界生産額見通しは①2030年には自動運転車は700万台以上、環境対応車は約9,000万台へと生産台数が大きく増加する、②電子制御装置の世界生産額は2030年には2017年比で約２倍に成長する、③CASEに必要とされるデバイスは13.3兆円市場へと飛躍的に拡大見込みである。

電子情報産業の世界生産見通しの調査はJEITAが2007 年より継続して実施しているもので、世界の電子情報産業の生産規模をデータにより明確にするとともに、世界における日系企業の位置づけを把握することを目的として、会員各社を対象としたアンケート調査の結果を取りまとめて推計。車載用電子制御装置およびCASEからみた注目デバイスの世界生産額見通しの調査はJEITA、国内外の関連企業・団体へのヒアリングをもとに定量的に推計した。

JEITAではソサエティ5.0実現に向けたCPS／IoTの総合展「CEATEC JAPAN」を毎年開催しており、2019年で20周年を迎える。