飲食業界向けポータルサイト「飲食業界.com」は10月23日(水)・24日の２日間、池袋サンシャインシティのワールドインポートマート展示ホールで、飲食業界人のための参加型展示商談会「World Foodians（ワールドフーディアンズ）2013」を開催する。

本物の味を追求する飲食関係者がワイン、食材、設備、サービスなどのさまざまなカテゴリーの出展者と出会う場を提供。各種セミナーやイベントを多数企画し、飲食業界振興への貢献を目指す。

会場は、厳選されたインポーターがイタリアワインの神髄を伝える「イタリアワインエリア」、日本国内と世界中のワインやビール、ドリンクが集まる「ワールドワイン＆ドリンクエリア」、日本酒や本格焼酎、泡盛の「國酒コーナー」、世界各地の食材が集まり、新しいメニューのヒントとなる「グルメ＆フードエリア」、飲食店に欠かせない調理設備や運営に役立つサービスを紹介する「設備・サービスエリア」の５つに区分けされている。

出展社数150社、来場者数１万人を見込んでいる。業界関係者のみ入場可能で料金は3000円、ただし招待券持参者および事前登録者は無料となる。

詳細については同展のウェブサイト（http://world-foodians.com/）を参照すること。

日本家具産業振興会とメサゴ・メッセフランクフルトは、10月2日、「IFFT/インテリア ライフスタイル リビング 2013」の最新概要を発表した。

出展規模は、13か国・地域から322社（国内283社・海外39社）が参加、例年より早い段階でブースが完売し満小間での展開となる。会期は11月6日から8日の3日間、東京ビッグサイトの東4・5ホールで開催する。

主催者の日本家具産業振興会・会長の加藤知成氏は、「早々に会場小間が完売したと報告を受け、業界にもやる気に満ちてきた印象がある。2020年の東京オリンピックに向けては『おもてなし』がキーワードになっているが、『おもてなし』には“しつらい”と“振る舞い”の2つの要素がある。家具業界としては、“しつらい”の部分でどれだけ貢献できるか、力を入れていきたい」と語った。

また、メサゴ・メッセフランクフルト・代表取締役社長の梶原靖志氏は、「家具・インテリア関係者との会話に『景気が上向いてきた』、『注文がふえてきている』といった声も聞かれるようになってきた。今回のブース完売には、アベノミクスの影響のほかに、前回の10月開催から例年の11月開催に今回戻ったこと、家具産地からの団体出展があったことが挙げられる」と、理由を分析し、今後さらなる成長をするべくよい見本市づくりをしていきたいと意気込みを述べた。

今回のIFFTでは、飛騨木工連合会から８社・旭川家具工業協同組合から12社と家具産地からの大型出展があるほか、日本モノづくりとデザイン展示、実演やワークショップで構成される「JAPAN STYLE」が１ゾーンとして展開、特別企画では建築家の芦沢啓治氏デレクションによるインテリア素材・造作家具に焦点を当てた「CREATIVE RESOURCE 素材と造作のちから」が昨年に引き続き第二弾として登場するなど、充実した内容で開催される。

また、今回若手支援プログラム「TALENTS/NEXT」を初展開。35歳以下の若手デザイナーによる「商品化前のプロトタイプ」を発表し企業とのビジネスにつなげる場、新進気鋭の若手起業家が「商品化された新規ブランド」を発信し、国内外のマーケットを牽引していく場を設ける。そのほか、初日の開場時間を19時まで延長し、出展ブース・商談エリアをそのまま使用してのカクテルアワーを実施するなど、業界の交流の場としてビジネス直結型の国際見本市としての機能性を高めている。

入場料は2000円（招待状持参者・web来場事前登録者は無料）となっている。

その他、詳細は事務局（TEL03-3262-8443）まで。

国際ミーティング・エキスポ（IME）の概要が10月7日、東京都内で発表された。企画・運営に加わった日経BP社の発行媒体を活用した来場者誘致活動などが功を奏し、前回開催は過去最多の３１９７人が来場した。今回は新たな企画や既存企画の改善を行ない、さらなる来場者増加とＢtoＢ色を強めた出展効果拡大を目指す。

12月10日・11日、東京国際フォーラムで「国際ミーティング・エキスポ（ＩＭＥ）」が開催される。開場時間は昨年と異なり、初日が10:30から19:00、２日目は 10:00から17:00となる。97社・団体117小間の規模（10月7日現在）で展開し、来場者は3,500人が見込まれている。

主催は観光庁と日本コングレス・コンベンション・ビューロー（JCCB）、および日本政府観光局（JNTO）、企画・運営は日経ＢＰ社。東京商工会議所、日本工学会、日本ＰＣＯ協会、日本旅行業協会、日本ホテル協会、日本コンベンション事業協会、全国旅行業協会、日本にイベント産業振興協会、日本展示会協会、日本イベントプロデュース協会などの後援が予定されている。

今回のIMEはMICEの認知度を向上させるとともに、国内外のMICE関係者とのビジネスミーティングを創出する場とするため、さまざまな施策が行なわれる。

日経BP社は来場者プロモーションとして、関係者への案内送付や過去来場者や日経BP社のメールマガジン登録者への来場促進メールの配信、公式ウェブサイトでの告知、ウェブサイトへのバナー掲載、海外メディアへの情報発信を行なっている。また、日経ビジネス誌で昨年も行なったMICE特集を今回も実施するなど、同社発行誌合計１２１．５万部で告知する。

また、今年は新たに学会事務局や旅行代理店、企業ミーティング担当者などに来場促進のテレマーケティングを行ない、複合的なプロモーションの展開で、ＭＩＣＥ案件保有者やミーティングプランナー、企業会議担当者などに的を絞り、商談機会に直結した来場者誘致を行なう。また、昨年から導入したビジネスマッチングシステムの機能向上や出展者・来場予定者への告知強化を行ない、商談件数の増加を目指す。

11日の展示会終了後には、今年新たに企画された「ＩＭＥ出展者及びインセンティブショーケースキーパーソン意見交換会」も品川プリンスホテルで開催される。

会場ではブース展示のほか、「インセンティブショーケース商談会」やＭＩＣＥの戦略的誘致活動をテーマに国内外のキーパーソンが集う「ＩＭＥリーダーズシンポジウム（仮称）」、2020年東京五輪誘致で活躍した水野専務理事やMICE関連の著名人が登壇する「基調講演」といった各種セミナーを実施。さらに「ＪＮＴＯ国際会議誘致・開催貢献賞授賞式」、「ＪＮＴＯ国際会議主催者セミナー」、「出展者プレゼンテーション」、「ハッピーアワー」、事前登録者に各出展者提供の景品をプレゼントする「お楽しみ抽選会」などさまざまな関連イベントが開催され、ＭＩＣＥの祭典として業界関係者、ＭＩＣＥ主催者が一堂に集う場となる。

詳細についての問合せは同展のウェブサイト（http://expo.nikkeibp.co.jp/ime/exhibit/2013/）を参照するか、事務局（◆０３－６８１１－８０８１）まで問い合わせること。

「JGAS 2013 国際総合印刷機材展」は最新の印刷・紙工・デジタルグラフィックス関連の機材と技術を一堂に会した印刷機材の展示会。現在企業が直面するさまざまな課題へのソリューション提案、印刷産業の将来や最新技術動向が展望できる場を提供する。会期は2013年10月2日(水) ～10月5日(土)まで。会場は東京ビッグサイト。

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大田区・（公財）大田区産業振興協会が主催する「第3回おおた研究・開発フェア－産学連携・新技術展」が10月3日開幕した。

会場の大田区産業プラザPiO・大展示ホールには、全国から企業・大学・研究機関ら88団体、92小間が集まった。

     ロボット技術分野で初出展した九州工業大学では、球駆動式全方向移動装置を電動車いすに取り付けて、展示。従来の全方向移動機構で採用されるオムニホイールでは、小さなフリーローラーに起因する段差乗り越え時の振動や横滑りが発生するなどの課題があったが、球体を用い解消している。また、樹脂を使用し、軽量化・安価提供にも対応する。3球・3アクチュエータを車輪の代わりに使用した装置の応用例としてブースでは電動車いすを試作品として展示したが、搬送台車への応用が可能だと、大学院・博士後期課程の新福宜侑さんは話す。同機構は今年特許申請がおりたばかり。初日の午前中には、産業関係の搬送で引合いがあったという。

また、新エネルギー分野に出品したサレジオ工業高等専門学校は、各種海洋再生可能エネルギー発電システムに関して、4つの研究をパネルを展示した。河川等の水流・海流を利用したマグナス効果による発電装置の実験のようすを動画でもみせ、１秒につき0.25mというわずかな水流でもモーターを回転させ発電につなげることができるとを説明した。技術提携や共同研究・共同開発を行なえる企業との面談を希望しての出展だ。

IT・システム開発分野で、Distty(株)と東北イノベーションキャピタル(株)が共同出展したブースでは、段ボール素材の防音室を体験できる。これは、製品調達先や開発パートナー、OEM委託先、投資・買収先などのビジネスマッチングをWebを活用して行なう「ｅEXPO」サービスで、実際にマッチングに成功した第一号の製品。最適なサプライヤー・パートナーを見つけ出すサービスとして、現在東日本大震災による津波被害を受けた企業を対象に、域外の企業とのビジネスマッチングをしており、今後は東北だけでなく全国展開へと広げたい考えだ。

フェアは、大田区外の出展企業が多いのが特徴。自治体が主催する展示会や商談会では、地場産業の振興という目的から、通常その地域の企業が出展する側であることが一般的だが、「おおた研究・開発フェア」は逆。

フェアを企画した大田区産業振興協会の取引促進グループ国内取引担当の中山淳一さんは、「いわば逆見本市です。大田区の企業には来場してもらって、最先端の研究や未来の開発に触れて、新たな分野領域や可能性に技術力を提供することで活躍の場を広げてほしい。区外企業でも出展者のブース出展料には区からの助成が適応されているので、こうした試みはなかなか許可が下りづらいところではないかと思いますが、企画が通ったのは大田区の懐の深さですね」と話す。

出展者はいずれも、中山さんをはじめとした担当部署が、これはと思う研究や開発を情報収集し、自ら足を運んで、参加を呼びかけたもの。「『大田区にくれば未来の技術が見つかる』と言われる展示会にしたい」と中山さんは話す。

フェアは、10月4日17時まで。