恐竜界の2大スターであるティラノサウルスとトリケラトプスの競演で注目度は高い。

対決するように向き合う姿を再現した展示で、最新研究の姿を見られる。

ティラノサウルスが待ち伏せしている姿はいつもと違う。

日本初公開では、１：新種のティラノサウルス類ラプレックス、２：羽毛恐竜のアンキオルニスの色が化石からわかった、３：始祖鳥命名１５０周年で実物化石が期間限定公開（７月２日から10日）など。

研究の進歩により恐竜のイメージが大きく変化してきている近年、本博では、話題を集めたアロサウルスなど定番の人気恐竜を例に、最新の恐竜研究の最重要点を解説しようとする新しいタイプの恐竜博となっている。

恐竜のうんちもあった。

NHKのテレビ番組「仕事ハッケン伝」にディスプレイ会社の乃村工藝社が登場する。
放送はNHK総合で6月30日（木）20:00～20:43と7月8日（金）0:45～1:23（再放送）。※ニュースなどの影響により放映日時が変更になる場合もある

「ＧＯＯＤ　ＪＯＢ！仕事ハッケン伝」は、有名タレントがおよそ１週間、今アツい企業の現場で一般社員と同じ条件で働くという番組内容。特別扱いは一切なしの状況で、時には怒られ、時には思わぬ才能を発揮することもある。ともに働くからこそみえてくる、企業の経営哲学や仕事の流儀を出演者の姿を通して伝える、新しい自分を「ハッケン」し、仕事の魅力を「ハッケン」する新型ドキュメンタリー番組だ。

乃村工藝社には、歌手でタレントのmisonoさんが入社し、一社員として約一週間、実際のプロジェクトに参加するという。同社では、「番組を通して、ディスプレイ業や弊社事業における喜びや苦労、働きがいなどをよりいっそうご理解いただきたい」としている。（6/28）

番組のHPはこちら
http://www.nhk.or.jp/hakkenden/

ドイツのハノーバーを本拠地に、世界各地で国際専門見本市を開催しているドイツメッセ（株）が、2012年にアフリカへ進出することを発表した。その最初の国際見本市となるのは「Africa Infrastructure（アフリカ国際産業技術見本市）」だ。

会期は2012年5月8日から11日まで、会場は南アフリカ・ヨハネスブルクのExpoCentreで開催する。主催は、南アフリカ・ショー・サービス（SASS）、ハノーバー・フェア・インターナショナル（ドイツメッセ子会社）、在南アフリカドイツ商工会議所の３者。見本市と国際会議を併催し、エネルギー、給水・下水管理、建設、輸送とロジスティックス、テレコミュニケーションなどインフラ整備を基調テーマにした内容で展開する。

今回のアフリカ進出について、ドイツメッセ（株）の取締役副社長であり、国外見本市を担当するアンドレアス・グルホフ氏は次のように語っている。
「南アフリカは、サハラ以南に広がるアフリカ経済の中心であり、巨大なアフリカ大陸の地域全域から購入意志決定権者であるビジネスプロフェッショナルを引きつける最も理想的な場所である」

南アフリカは広範な消費財と資本財を生産し、アフリカ大陸全体のGDPのおよそ5分の1を占めている。GDPの継続的な上昇は、主に強い国内需要によって支えられているものだ。成長分野としては、輸送、エネルギー、建設とICT。南アフリカでは、国家の近代化に向けてモバイル・ネットワークや道路・鉄道輸送機関の開発と地上通信線コミュニケーションなどに集中的に投資している。再生可能エネルギー、給水、処理と下水管理、配電・排水などの分野で多くの主要プロジェクトが発生しており、これらは社会インフラ基盤を開発することを目的にしているもの。また、南アフリカ製品の主要な輸出国は、ドイツ、中華人民共和国、米国、サウジアラビア、日本である。

国際見本市運営のプロフェッショナルであるドイツメッセ（株）のアフリカ進出は、成長過程にあるアフリカ大陸南部市場への参入を検討する企業にとって、新規ビジネスコンタクトの糸口をみつけるマーケティングプラットフォームとなりそうだ。

ドイツメッセジャパン（株）は、出展者の募集を開始している。詳細については、TEL03-5215-7121まで。（6/27）

（一社）日本コングレス・コンベンション・ビューローは、東日本大震災後の厳しいMICE産業の状況を打開するために、国の援助を要請すべく、観光庁の溝畑宏長官に要望書を提出した。要望の内容は下記の通り

1. 日本が安全であること等をアピールするため、放射線量についての内外比較等、正確な情報を国内外に更に積極的に発信し、風評被害を取り除くよう努めていただきたい。

2. 海外の要人、海外のメディアを招請し、日本の安全性をPRするという働きかけを実施していただきたい。

3. 日本が安全だと客観的に証明できるデータを各国の大使館等を通じて提供するとともに、在日大使らとの交流を促進する等により、これらの方々に日本がMICE適地であることを理解していただき、本国の要人にお伝えしていただくことを働きかけていただきたい。

4. 全ての経済活動において、自粛ではなく活性化が復興支援に繋がることを広く浸透させるキャンペーンの実施をお願いしたい。

5. 国からの”安全宣言”の提唱を希望する。

溝畑長官は、正確な情報発信や日本の安全性のPRなどは国として当然取り組むべきこととして、要望に応えるため努力は惜しまないとの決意を表明した。(6/27)

副会長の登誠一郎氏、鈴木正一氏、事務局長の寺西達弥氏も交えて、MICE産業復興の施策について語りあった。

　６月３日、東京・池袋の自由学園明日館で、日本コンベンション事業協会（ＣＰＡ）の「平成２２年度総会」および「ＭＩＣＥユニークベニューセミナー」が開催された。

　総会では、平成２１年度の事業報告や決算報告、また２２年度の事業計画、２２年度の事業計画が決議されたほか、規約の改訂、また理事・監事の改選が行なわれた。

　会長には、今回新たに分部日出夫氏（（株）レイ最高経営責任者）に、前会長の浅井純一氏（（株）ＩＣＳコンベンションデザイン代表取締役社長）は副会長に就任した。

　総会に引き続き行なわれた「ＭＩＣＥユニークベニューセミナー」では、筑波大学大学院・人間総合科学研究科世界文化遺産学専攻准教授の羽生冬佳氏が講演。

　ＭＩＣＥに共通する項目は、アクセスなどの交通条件、会議設や展示施設および宿泊施設などの関連施設の基盤が整っていること。また、観光的な魅力も重要で、ユニークベニューとは「魅力的な」「おもしろい」という観光的な魅力によってプラスアルファーがもたらされている地域や施設だと思うと解説し、ロンドンやパリ、またベルギーなどのユニークベニューをスライドショットを用いて具体的かつ詳細に説明した。

　観光庁では、本年をＪａｐａｎ　ＭＩＣＥ　Ｙｅａｒと位置づけ、官民をあげて誘致開催の推進に取り組んでいるが、これを記念したシンポジウムを開催することとなった。

　場所は大阪ＡＴＣホールで、７月１４日の１３時３０分から開催。　

　ＭＩＣＥ関連機関からの講演、国内ＭＩＣＥ業界有識者による講演、実践的インセンティブ旅行招致の講演などが行なわれる。また、講演とあわせ、各地のコンベンションビューローなどが出展しての商談会も行なわれる。

　参加対象はＭＩＣＥに関わっている関係者。参加希望者は事前登録が必要。

　なお当日、午前中には大阪市の協力による咲洲地区ＭＩＣＥ施設視察プログラムが開催される予定（人数限定）。

　問合せは日本コンベンションサービス（株）内のＪａｐａｎ　ＭＩＣＥ　Ｙｅａｒ記念シンポジウム登録係（ＴＥＬ：０６－６２２１－５９３６）へ。

　国際プラスチックフェア協議会は、第７回「ＩＰＦ　Ｊａｐａｎ２０１１」（国際プラスチックフェア）を、これまで発表していた会期（２０１１年１１月２５日～２９日）から、「２０１１年１０月２５日（火）～２９日（土）」に変更すると発表した。

　変更の理由は、これまでの同展では、他の曜日にくらべ日曜日は来場者数が少ないため、出展企業からの要望も多かったから。日程の変更にともない、平日の開催がふえたことにより、来場者増も期待している。

　同展は３年に１度の開催で、展示品目はプラスチック・ゴムに関する原材料、機械、製品、リサイクル機器、受託加工など。展示規模は前回実績で、９９３社の出展（２８７８小間）、来場者数は６万６６４２人だった。

真夏日となった22日、東京ビッグサイトで日本ものづくりの先端を集めた展示会４展が開催され、最新の技術を自らの目で確かめようと来場者が集まり会場は熱気で包まれた。

日本ものづくりワールドと題し、展開された展示会は第22回設計・製造ソリューション展（DMS）、第19回3D&バーチャル リアリティ展 (IVR)、第15回機械要素技術展（M-Tech）、第2回メディカル テクノロジーEXPOの４展。

ビッグサイトの東ホール全館に世界初、世界一の技術が集合し、その出展企業数は過去最大の1700社となっている。(6/22)

ポータル・ジャパン（株）は6月21日、Nツアービルで第21回やまとごころ勉強会「インバウンド復興支援セミナーの続編～震災後の欧米の最新動向を報告～」を開催。旅行会社や各自治体の観光関連機関などの関係者およそ50人が出席した。

GMTツーリズム総合研究所所長の太田正隆氏は欧米諸国の震災後の対応やJNTOなどの統計値などを基にしたアジア・欧米からの訪日旅行の動向について解説した。

欧米各国では震災長後に被災地への渡航自粛勧告、回避、被災地からの避難勧告が出されたが、対象地域や避難勧告解除の時期などは国によってばらつきがあった。とくにフランスでは原発に対してのネガティブな印象が強いためか、5月13日まで宮城、茨城、栃木への商用目的等での渡航自粛勧告が行なわれ、観光目的での訪問は現在も自粛勧告を継続している。一方米国では訪日旅行の回復が早く4月には3万人に満たなかった旅行者が5月には4万人を超え、早い回復をみせた。

送り出し国の渡航自粛延期勧告のほかに、自国民の避難・出国勧告、航空便の減便・取消し、旅行会社が訪日旅行商品の企画・販売への慎重になったことなどが、震災後の訪日旅行客減少を助長した。今後も原発事故の収束の見通しがたたないこと、電力不足・放射線の風評被害、円高傾向など懸念材料が多いが、震災復興による生産誘発効果や自粛の自粛など、復興へ期待できる材料もあると語った。

トラベルズー・ジャパン(株)のシニアディレクター鈴木創氏は、同社が発行するオンライン旅行情報メディア「Top20^TM」の、欧米7か国の編集長へのヒアリング結果を報告。欧米各国では震災直後は被害状況などの報道が多かったものの、その後の復興状況の情報が十分ではなく、日本へのデマンドを下げる原因になっており、行政や関連機関による正確な情報発信を求める声が多かった。

また、リピート客に独自の情報発信とプロモーションを行ない、すでに震災前を上回る旅行者を迎えている宿泊施設の例をあげ、厳しい状況のなかでも業績を回復する活路があることを示した。(6/22)

主催のポータルジャパン　村山社長　　GMTツーリズム総合研究所 太田所長　　トラベルズー・ジャパン鈴木氏