昨年、自工会は自動車産業がモビリティ産業へと変革を進める中で、移動だけでなく、社会課題の解決や新しい価値の創造性が求められていることをうけ、名称を「東京モーターショー」から「JAPAN MOBILITY SHOW」に変更。刷新された「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」は、”共創プラットフォーム”としての役割を掲げて開催され、結果として475の企業・団体が参加し、1,112,000人が来場した。
5月23日に行われた会見で、今年はこの”共創プラットフォーム”の要素を強調し、ビジネスイベントとして「JAPAN MOBILITY SHOW 2024」を開催し、2025年には本来の見本市や展示会の側面が強いショーケースとして「JAPAN MOBILITY SHOW 2025」を展開する方針が明らかになった。2024年以降もモビリティ業界を起点に、未来を創造する「共創プラットフォーム」として、企業連携を推進する「プロセスイヤー」と多くの人々に未来のモビリティを紹介する「ショーイヤー」で構成する。
「JAPAN MOBILITY SHOW 2024」では、モビリティ産業の課題を解決するスタートアップと事業共創を進める事業会社を募集する。活発なコミュニケーションを通じて社会課題の解決方法や未来のヒントを見つける場とする「出展ブース」エリアのほか、スタートアップと事業会社の双方が、事前にビジネスマッチングサイト上でシーズ・ニーズ・事業課題を把握し、商談を行う「ビジネスマッチング」、モビリティ社会の構築に向けて、モビリティ産業が抱える課題について本気で語り合う。KeynoteやTheme Discussionを通じて、情報発信と議論を深める「Future Mobility Forum」といった企画を開催する予定。
食品化学新聞社は、食品素材・添加物と健康・機能性食品素材の展示会「ifia/HFE JAPAN 2024」を、5月22日から東京ビッグサイト・南展示棟で開催中だ。テーマは「新しいお!が見つかる」で、対面で得られるコミュニケーションの中で、食品開発の新たなひらめき、今まで気づかなかった素材や製品、技術が見つかる場を作る。
前回から出展者が海外企業を含め昨年比およそ30%増加しており、特に中国からの出展が好調で約70小間以上が集結。