２０１１年４月に開業１５周年を迎える東京ビッグサイトはこのほど、「記念ロゴマーク」および「記念キャッチコピー」を決定したことを発表した。

ロゴマークは、１９９６年に開業以来、大勢の主催者や出展者ら東京ビッグサイトと関わった利用者への感謝の気持ちを表すため、「１５」という数字とビッグサイトのシンボルタワーである会議棟をモチーフとし、「ＡＮＮＩＶＥＲＳＡＲＹ」の赤い文字で表現した。　また、キャッチコピーは“ホップ・ステップ・ビッグサイト！”とし、これまでの実績を踏まえて次の時代に向けてさらなる飛躍・発展を目指す姿勢を表現した。

今後、東京ビッグサイトは開業１５周年を広くＰＲするため、さまざまな記念イベントや広報活動、ノベルティなどでロゴとキャッチコピーを活用する。

外食・小売産業の専門展、インテックス大阪で開催へ（１１／８）

 トレードショーオーガナイザーズ（株）は来年６月１４日から１６日の３日間、インテックス大阪でＮｏｏｄｌｅ　ＷＯＲＬＤ　ＫＡＮＳＡＩ２０１１（第４回関西うどん・そば産業展、第４回関西ラーメン産業展）、ＩＮＴＥＲ－ＦＯＯＤ　ＫＡＮＳＡＩ（第２回関西居酒屋産業展、第３回店舗環境改善展）および、第２回省エネ・省ＣＯ２・コスト削減対策展を開催する。全国製麺商共同組合連合会、大阪府製麺商工業協同組合、大阪府麺類食堂業生活衛生同業組合、日本ラーメン協会、（株）ラーメンデータバンクの特別協力が予定されている。

同展は西日本最大級の外食産業・小売業会の専門展示会。今年６月の開催では、３３４社が出展し、２万９０８３人の飲食店経営者、開業予定者、食品業界関係者が来場するなど、関西をはじめ西日本全域の業界関係者が一堂に集結した。また、省エネ・省ＣＯ２・コスト削減対策展では、外食産業にエコへの認識向上を促すなど、今後の業界の方向性を先取りした分野へも取組んでいる。

次回開催は３万５０００人のバイヤー動員を目標として、店舗経営者の関心の高いセミナーの充実、有力企業への直接訪問、業界紙・一般誌への広告記事の掲載、ＤＭ送付、ＨＰの徹底したＳＥＯ強化など、これまで以上の来場者誘致活動を展開する。国内のみならず、日本食ブームを背景にアセアン諸国のバイヤー誘致も積極的に行なう。また、先日発表したシンガポールで開催する日本食展示会「Ｏｉｓｈｉｉ　Ｊａｐａｎ」とも連動し、新たな日本食市場形成への大きな原動力となりそうだ。

出展申込みや問合せは実行委員会（TEL：０１２０―７３－１８２１）まで。

（社）日本家具産業振興会とメサゴ・メッセフランクフルト（株）はこのほど、ライフスタイルを提案する総合インテリア見本市「ＩＦＦＴ／インテリアライフスタイルリビング」の開催概要を発表した。

会期は１１月２４日から２６日の３日間、東京ビッグサイト（東２・３ホール）を会場に開催する。

２００８年に初開催して以来、家具、雑貨、テキスタイルという製品カテゴリーの枠組みにとらわれない企画展示や展示方法によって新しいライフスタイルを提案することをコンセプトに展開している。

３年目を迎える今回の出展規模は、１１か国・地域から３０６社（うち海外４４社）。

初めて、カフェ・バールビジネスに特化した『Ｃａｆｅ ＆Ｂａｒ Ｓｔｙｌｅ（カフェアンドバールスタイル）』が特別企画として開催され、コーヒーハンターとして著名な川島良彰氏をコンセプトデザイナーに、新たな展開をみせる。

また、特別出展エリアに「ＪＱ（ジャパン・クオリティ）」、「ＷＡ＋（ワ・プラス）」、「ＣＯＯＬ」を設け、メイド・イン・ジャパンのもので、伝統的かつインターナショナルに発信できるものをまとめて構成する。

入場料は１０００円（事前登録者は入場無料）。２万２０００人の来場者を見込んでいる。

詳細については、事務局（TEL：０３－３２６２－８４５６）まで問い合わせること。

　（社）自動車技術会は２０１１年５月１８日から２０日までの３日間、パシフィコ横浜で「自動車技術展：人とくるまのテクノロジー展２０１１」を開催する異を発表し、出展者の募集を開始した。

同展は自動車業界の第一線で活躍する技術者・研究者のための自動車技術専門展として１９９２年に第１回を開催、以来年々規模を拡大し、２０１１年で２０回目の開催を迎える。

２０１０年は出展者数３９７社・８０９小間が出展し、過去最大となる７万９４７人が来場した。

２０１１年には新たに「ＥＶ国際会議（ＥＶＴｅＣ’１１）」を３日間にわたり開催することになり、同時開催にともない、展示会ではＥＶ技術関連の特設コーナーを設置するなど展示カテゴリーの新設、また企画展示の拡充なども実施する。

出展対象は国内の四輪および二輪車メーカーはもとより、部品、材料、テスティング、ＣＡＥソリューションなどの各社をはじめ、関係協会・団体など自動車産業に関わるあらゆる業界。

来場対象者は、自動車・部品・車体メーカーの技術者・研究者。公的機関の技術者・研究者、自動車周辺企業の技術関係者、大学・専門学校、工業高校の教職員・学生など。　展示規模は４００社・９００小間、来場者数は７万人を予定している。　

出展その他の詳細については（株）大成社内の展示会運営事務局（TEL：０３－５５４２－３３６６）まで。

１２月９日～１１日までの３日間、東京ビッグサイトの東１～６ホールで日本最大級の環境展示会「エコプロダクツ２０１０」が開催される。主催は（社）産業環境管理協会および日本経済新聞社。第１２回目の開催を迎える同展は今回、７４５社・団体、１７６２小間（昨年実績７２１社・団体、１７３５小間）が出展する。

今年のエコプロダクツのテーマは「グリーン×クリーン革命！いのちをつなぐ力を世界へ」。グリーン＝豊かな地球環境とそれを支える社会、クリーン＝環境問題を解決するテクノロジー。この２つの力が大きなイノベーションを生み、次世代へとつながる社会の形成を加速させると考え、持続可能な社会の実現に向けて、家電や日用品をはじめ、科学や紙などの素材、エネルギー、金融、環境先端技術やソリューションなどなどが集結。ビジネスパーソンには最先端の環境ビジネスに関する情報を、一般生活者には今日からはじめられるエコライフのヒントを提供する。

またテーマゾーンとして、生物多様性とは何かや生物多様性を保全する活動などを紹介する「生物多様性ゾーン」、エネルギー有効利用の未来像を提案する「スマートコミュニティゾーン」、環境に優しい乗り物を紹介する「エコモビリティゾーン」、元気な森林を取り戻し、温暖化防止や生態系維持に活かすためのさまざまな活動を紹介する「森林からはじまるエコライフ展２０１０～２０１１年は『国際森林年』～」などを展開。

同展への入場料は無料（入場登録制）で、主催者では昨年の１８万２５１０人を上回る１８万５０００人を見込んでいる。

　農林水産省は１１月２４日から２６日までの３日間、“ひろがるチャンス！実らせよう産学官連携”をテーマに「アグリビジネス創出フェア２０１１」を幕張メッセで開催する。
今年で７回目となる同展は、農林水産・食品産業分野において、産学官の多様な機関が有する最新で質の高い技術シーズと生産現場や民間企業が有する技術ニーズとのマッチングを促進、同分野での技術革新と実用化を通じ、研究成果や技術の社会還元を目的として開催する。
今回は出展者の対象を拡大。従来の、技術シーズや研究成果を有する大学や地方公共団体、独立行政法人などの研究機関や非営利団体に加え、基礎的な技術シーズや研究成果などの展示を行なう民間企業の出展も可能とした。また、１－ｄａｙ出展枠を設け、１日のみの出展も可とした。
その結果、今回の出展機関数は１８２機関・２６８小間（昨年は１６０機関・１６０小間）へと増大した。
なお、入場料は無料で主催者では４万人（昨年は２万５０００人）の来場を見込んでいる。
ちなみに、今回も引き続き、青果物の生産・流通技術・サービスを一堂に集めた展示会「アグロ・イノベーション２０１０」（日本能率協会主催）と同時開催することにより、いっそうのマッチング機会の増大とアグリビジネス創出を目指す。
その他、詳細については（株）フジヤ内の事務局（ＴＥＬ：０３－５５６０－７７３１）へ。

日本政府観光局（ＪＮＴＯ）が発表した９月の訪日外客数推計値によると、９月は７１万７８００人が訪日、９月単月では過去最高を記録するとともに、９月としては初めて７０万人台に達し、前年同月比３４％増となった。

９月の訪日外客数を年別にさかのぼると、これまで過去最高であった２００７年９月の６８万９１８３人とくらべ、今年９月は約２万９０００人が増加。なお、訪日外客数は昨年１１月以降、前年同月比１１か月連続で増加している。

なお、昨年９月は円高、景気低迷などの影響で、訪日外客数が１６・５％減少したが、本年９月にはその反動が生じ拡大した。

この９月のプラス要因をＪＮＴＯでは、訪日旅行の広告・宣伝効果、景気の回復・好転、航空便・航空座席数の増加・回復、チャーター便の運航数増（中国）、割安航空券の設定・販売競争過熱（豪州、カナダ）、クルーズ船需要増、訪日個人観光査証の発給条件の緩和措置（中国）、大手旅行会社による訪日旅行専用サイトの開設（シンガポール）、インセンティブ旅行の催行（台湾、シンガポールなど）、訪日教育旅行の需要回復（豪州）、連休の創出（観光、中国）、「鬼月」の該当日数減少（台湾、シンガポール）などが上げられる、と分析している。

　（社）日本電設工業協会は２０１１年５月２５日から２７日までの３日間、東京ビッグサイト西１・２ホールで「２０１１電設工業展」を開催することを発表し、出展者の募集を開始した。
同展は昭和３２年（１９５７年）の第１回開催以来、回を重ねて５９回目の開催となる。この間、時代の変遷のなかで「優良電設資材展」から「全国優良電設資材展」へ、さらに昭和４９年（１９７４年）からは「電設工業展」と名称を変更し、現在にいたっている。
同展は全国各地のメーカーや販売業者が、電気設備用機器、資材、工具などの新製品を一堂に集め出展し、明日の電気設備に活かしてもらうという目的で開催するもの。今後は、世界レベルで低炭素化社会へ向けた取組みが加速することが見込まれており、主催者ではいっそうの省エネルギー製品や再生可能エネルギー製品を募集したいとの意向を見せている。今回のテーマも“低炭素化社会～電設技術とグリーンイノベーション”とした。
出展対象は、電線、ケーブル、電線接続材料、絶縁材料、バスダクト、ヒーティング、架線器材、外線設置材、地中線材、配線器具、フロアシステム器材、ルームエアコン、電化品、自家発電装置、新エネルギー・省エネルギー関係、通信・情報設備・設備ソフトウェアなど。
出展料金は、Ａタイプ１小間（９平方メートル）会員２５万円・非会員２８万円・公益法人２０万円、またパッケージブースも用意されている。Ｂタイプ（４小間以上申込みの場合）は１小間（９平方メートル）あたり会員２３万円・非会員２６万円・公益法人２０万円となっている。
詳細についての問合せは事務局（ＴＥＬ：０３－５４１３－２１６３）まで。

　ＵＩＡ（国際団体連合）はこのほど、２００９年に世界で開催された国際会議の統計を発表した。
統計の結果、日本は５３８件で世界で５位となり、前年の５７５件（４位）から件数と順位ともに下がった。この理由として、世界的な不況の影響を受け、国内団体が主催する国際会議が減少したことが挙げられる。
全体の順位は、１位アメリカ、２位シンガポール、３位フランス、４位ドイツ。また、都市別順位は、１位シンガポール、２位ブリュッセル、３位パリ、４位ウィーン、５位ジュネーブで、東京は世界１１位。アジアではシンガポール、ソウルに次いで３位となった。