「PVJapan 2014」は、日本最大級の太陽光発電専門の展示会。
新製品・新技術や市場動向、政策情報さらには次世代を見すえた問題解決の場を提供する。
会期は2014年7月30日(水)～8月1日(金)までの3日間。会場は東京ビッグサイト。

PVJapan 2014の公式ホームページはこちら：
http://www.jpea.gr.jp/pvj2014/

	[PVJapan 2014] 波型スレート用架台「波平」 – 株式会社茂山組 Posted on 2014年7月31日 株式会社茂山組はPVJapan 2014にて、波型スレート用架台「波平」を出展。木製母屋・C型鋼に直接もみこみ、波型スレートに太陽光パネルを設置できるようにする架台を紹介。 Continue Reading…
	[PVJapan 2014] 多結晶太陽光発電モジュール「GES-6P300」 – Sainty Solar Posted on 2014年7月31日 Sainty SolarはPVJapan 2014にて、多結晶太陽光発電モジュール「GES-6P300」を出展。ISO認証 & IEC規格で標準より5W高い電力を供給できるソーラーパネルを紹介。 Continue Reading…
	[PVJapan 2014] 太陽光発電システム向けネットワーク監視カメラ – 兼松日産農林株式会社 Posted on 2014年7月31日 兼松日産農林株式会社はPVJapan 2014にて、太陽光発電システム向けネットワーク監視カメラを出展。高画質映像と360度旋回で広範囲をカバーできる遠隔地対応可能のネットワーク監視カメラを紹介。 Continue Reading…
	[PVJapan 2014] ソーラー基礎用スクリュー抗「MRacグランドスクリュー」 – マイベトエナジー有限会社 Posted on 2014年7月31日 マイベトエナジー有限会社はPVJapan 2014にて、ソーラー基礎用スクリュー抗「MRacグランドスクリュー」を出展。溶融亜鉛めっき加工によって錆びづらいスチール素材（Q235）のスクリュー杭を紹介。 Continue Reading…
	[PVJapan 2014] 太陽光・風力ハイブリッド発電システム「SolarMill」 – 株式会社TOSMO Posted on 2014年7月31日 株式会社TOSMOはPVJapan 2014にて、太陽光・風力ハイブリッド発電システム「SolarMill」を出展。風速18.5m/sで自動停止する直立タイプの風力発電と太陽光発電が一体となったハイブリット発電システムを… Continue Reading…

ドイツメッセ株式会社が、中国・上海に続き、インドネシアの見本市ビジネスに参入することを発表した。

７月８日に、同社の子会社であるハノーバーフェアーズインターナショナルとPT Indonesia International Expo (PT IIE)、Media Sinar Global (MSG)の３社が、新設のインドネシア国際見本市会場（ICE）の運営に関わる契約を締結。合弁会社 PT Deutsche Messe Venue Operations Indonesia を設立し、ハノーバーフェアーズインターナショナルが、合弁会社の株式の 51%を取得した。ICE の運営管理はハノーバーフェアーズインターナショナルが行なう。

会場の賃借契約は締結されており、クライアントからの問合せも来ているという。国際見本市の開催は 2015 年から開始する。

合弁会社の設立に関わったドイツメッセ取締役副社長（国外見本市担当）のアンドレアス・グルホフ氏は契約締結に際し、「当社の国際戦略の一つに、ドイツ国外で国際見本市会場運営会社としての経験を積むことがあるが、今回、インドネシアにおいて、当社の見本市事業を拡大していく上での理想的な前提条件が整った。ICEに資本参加することで、見本市企画・運営のための戦略的な基盤を獲得したことになる」と、この新規プロジェクトを評価した。

ICE は、インドネシアで最大かつ最新の見本市施設で、ホールスペースが 5 万平方メートル、オープンエア展示スペースも ５万m2、会議棟のフロアスペースが ４０００m2である。現在建設中であるが、同施設は、広域ジャカルタ首都圏で計画推進されている都市開発基盤である BSD シティの一翼を担い、イベントを幅広く網羅しながらきめ細かなサービスを提供していく。

ドイツメッセは、1985 年からインドネシアで事業を展開し、1987 年からジャカルタに代表事務所を置いていた。

◆ドイツメッセ株式会社

ドイツ・ハノーバーを本拠地とする見本市運営会社。従業員 1,000 人を擁し、2013 年には、ドイツや世界各国で 119 本の見本市を開催し、総計41,000 社の出展社と、400 万人以上の訪問者を集め、売上は 3 億 1200 万ユーロ（約 430 億円）に上った。ハノーバーに世界最大の国際見本市会場を保有するほか、100カ国以上をカバーする代表事務所、子会社、支店を世界 66 か所で運営している。2001年には、ハノーバー、デュッセルドルフ、ミュンヘンの 見本市運営企業が共同で上海新国際見本市会場（SNIEC）を創立。中国市場参入のモデルケースとなった。

日本映像機材レンタル協会(JVR協会）は7月25日、東京都江東区のホテルイースト21東京で「平成26年度JVR協会業務担当責任者会議」を開催。本会議に正会員32社・メーカー会員18社から92人、懇親会には220人が出席した。

業務担当責任者会議は、同協会に属する全国のレンタル企業から、イベントなどの現場で映像機器を設置・操作する実務者が集まり、事例の紹介や最新機器の情報など、情報交換やコミュニケーションの場として毎年１回開催されているもの。

本会議の開催に先立ち大村会長が挨拶。「プロジェクションマッピングの流行により、イベントの裏方の重要さが世間にも認知されつつあり、若者たちにこの仕事の魅力をアピールをしたい」と業界発展によせる自身の想いを語り、「世の中を素敵に、みんなを元気にする業界の発展のため、この会議を通じて多くのことを実務者のみなさんには吸収してほしい」と参加者に同会議の有効活用を呼びかけた。

セミナーでは、パナソニックシステムネットワークス(株)の菊地雅也氏が「サイネージにおける４K映像の活用について」と題して講演を行なった。

5年前にも登壇しその際にハイビジョンについて解説している菊地氏は、４Kの将来性について、「地上波放送の制限などがあり、ハイビジョン導入時のように絶対とは言い切れないが」と前提しつつも、「東京五輪にむけて普及が進む可能性が高い」という見解を明らかにした。

また、４Kのおさらいとして、2160×3840ピクセルのTVに近いUHTVと2160×4096映画用のDCIと２種類あることや、インターレース形式からプログレッシブ化することで、ハイビジョン映像の８倍のデータ容量が必要となること、４Kの規格BT2020にあるすべての色域の対応などが必須条件ではないことなどを説明。そのほか４Kカメラ、レンズ、データ形式など、過渡期にある４Kの現状について説明した。導入の手順として、表示・撮影機器すべてを４K仕様に移行することが必須ではなく、ハイビジョン映像データを複数組み合わせたり、マルチパネルによる４Kの再現など既存機器の活用や、トリミングを活かした9:16以外のフォーマットの使用などを提案。４Kを道具としてビジネスチャンスを拡げるためのアイデアを示した。

また、(株)シーマの石丸隆常務取締役がラスベガスで開催されたInfocommの視察ツアーについて報告した。

Infocommは毎年ラスベガスで開催される世界有数のAV機器の展示会。JVR協会では毎年視察ツアーを実施し、今年は過去最大の49人が参加した。

石丸氏はバルコ、NEC、シャープ、エルモ、ソニー、プリズム、デジタルプロジェクション、ティービーワン、スチュワート、ドレーパー、エリートスクリーン、ナビタ、ヴォルフビジョン、ローランド、パナソニック、クーラックス、クリスティ、サムスン、LG、エプソンといった国内外の注目メーカーの最新製品や展示のようすなどレポート。

プロジェクターの分野では、各社４K対応製品を展示し、20Kから35Kの明るいものが主流で、方式はDCI４KとUHD4Kが中心という傾向を説明。また超小型単焦点プロジェクターやマルチブレンディングによる8Kソリューションなど、プロジェクターの使い方が次世代に突入したという自身の印象も語った。

モニターは、80～105インチの大型４Kが主流で、堅牢性の高い業務用からホームユースとさまざまな設計思想の製品があることを語った。高精細表示による実物との並列展示や、体験型サイネージなどポテンシャルの高さを実感したという。

LEDでは、信頼と実績のあるメーカー以外が淘汰され出展者数が減少。その反面、品質面が高くなっており、とくに熱処理技術が飛躍的に向上し、表示が安定した製品が多かったと話した。

そのほかにも多くの新製品が展示されていたことから、業務担当者にとって同展視察の重要性をあらためて強調した。

ホームページ委員会の菊地利之HP委員長は、先日展示会とMICEウェブサイトにも掲載した札幌での座談会のようすなどを報告した。

正会員による各社近況報告では、企業概要のほか最新事例の紹介や新たなに導入した機材を報告するなどし、機材の貸借りをはじめレンタル企業の横の連携を深める情報交換を行なった。
　

別室では会員によるカタログ展示が実施され、正会員の映像センター、銀座サクラヤ、光和、シーマ、ヒビノのほか、アストロデザイン、アルモア、エクストロンエレクトロニクスジャパン、NECディスプレイソリューションズ、エプソン販売、クリスティ・デジタル・システムズ日本支社、シャープ、ソニービジネスソリューション、テクノハウス、デュープレックス、パナソニックシステムネットワークス、バルコ、ラテックなどメーカー会員も参加し、新製品などを紹介した。

会議終了後には懇親会が行なわれ、多くの業界関係者が来場し、情報交換や近況報告親睦を深めた。

また、この期間には、エクストロンエレクトロニクスジャパンが「スクールオブエマージングテクノロジー」、エプソン販売、ローランド、TOAの「メーカー協業AVシステム展示会」バルコの製品内覧会、NECディスプレイソリューションズが新商品内覧会イベントを開催するなど、メーカー企業がさまざまなイベントを実施し、全国から集まるAVレンタル企業の実務者に自社製品をアピールする機会としている。

※日本映像機材レンタル協会(JVR協会、またはJVRA）
映像機器のレンタル企業とメーカーの協会が集まり、会員交流、説明会、視察ツアー、業務担当責任者会議などを通じた技術情報の交換・研修を実施している。1980年に創立され、2013年10月現在、全国39社のAV機器レンタル会社と国内外の映像機器のトップメーカー20社が加盟している

日本コングレス・コンベンション・ビューロー産業部会は7月25日、東京交通会館内のJNTO会議室で「第１回MICE技能研修会（産業部会MICEセミナー）」を開催。約50人が出席した。観光庁観光戦略課長の高橋一郎氏が登壇し、6月17日に閣僚会議で決定された「観光立国実現に向けたアクション・プログラム2014」について語った。

今回のアクションプランは、政府、安倍首相の観光立国推進への意欲の高さから、閣僚会議で13人の大臣と議論を重ねた上で決定されたもの。昨年６月に策定されプログラムの４本柱に「『2020年オリンピック・パラリンピック』を見据えた観光振興」、「世界に通用する魅力ある観光地域づくり」を加えた６つの柱から成る。

MICEへの取組みは「国際会議等（MICE）の誘致や投資の促進」から「MICEの誘致・開催促進と外国人ビジネス客の取り込み」という記載に変わったが、引き続き施策の柱の１つに掲げられ、（1) MICEに関する取組の抜本的な強化、(2)外国人ビジネス客の取り込み強化、(3)IRについての検討の３項目について以下のような施策が取り決められている。

(1)MICEに関する取組の抜本的な強化
取組対象の抜本的拡大として、国際会議以外の企業が主体となる、企業ミーティング、インセンティブ旅行、展示会・イベントへ取組みを拡大。MICEブランドの海外への発信、ミーティング、インセンティブの誘致戦略策定と誘致促進、展示会・イベントへの外国人参加者増加促進などが新たに盛り込まれた。

また、グローバル戦略・強化都市の支援、アンバサダープログラム、各府省庁会議などの各省の連携・協力などについては、改善強化することとなっている。

MICE受入環境整備については、国立京都国際会館の展示施設の整備、ユニークべニューの掘り起し、回外への発信、事例集のとりまとめ、公開・活用を進めるための歴史的建造物への財政支援などを新たに付け加えた。

(2）外国人ビジネス客の取り込み強化
訪日アクセスの向上、国際会議参加者やVIPなどを対象とした入国審査のファーストレーンの設置や自動化ゲートの対象とすること。無料公衆無線LAN(フリーWi-Fi）など。

(3)IRについての検討
IR推進法案や国民的な議論を踏まえ検討を進める。

講演終了後には、参加者から、MICE推進の具体的施策、多様な業種が参画するための取組み、MICEという言葉・分野の意義と将来性などの質問が寄せられ、高橋氏とMICE推進担当参事官付観光渉外官の乾有貴氏が、観光庁の取組みや自身の考え、庁内でのMICE気運の盛り上がりなどを現在の状況やこれからの方向性を説明した。

講演会終了後には、意見交換会も行なわれ、観光庁MICE推進担当の内田浩行参事官による乾杯の挨拶の後、参加した多くの関係者が交流を深めていた。

左）開会の挨拶をする産業部会長の近浪弘武氏
中）乾杯の挨拶は観光庁MICE担当参事官内田浩行氏、
右）中締めは副部会長の荒川正樹氏

2012年に移転した町田市役所の本庁舎跡地が整備され、このほど芝生広場「町田シバヒロ」として、新たな賑わいの創出を目的に、一般利用やイベントに開放された。

芝生部分の面積は約5700㎡。各1300m2のA・B・C・D面と500m2のE面に分割使用が可能で、営利目的イベントで全日利用の料金はA～D面が31,200円、E面が12,000円となっている。その他の料金設定は、下記の表を参照すること。

利用可能な時間帯は、3月～6月・10月の春・秋が9:00～18:00、7月～9月の夏が8:00～19:00、1月・2月・11月・12月の冬が9:00～17:00。

利用申込みや詳細については町田シバヒロのウェブサイト(http://machida-shibahiro.jp/)で確認するか、町田市観光コンベンション協会（TEL:042-724-4816）に問い合わせること。

◆利用料金

日本ロジスティクスシステム協会と日本能率協会、ほか関連５団体は、「国際物流総合展２０１４」を９月９日から12日の４日間、東京ビッグサイトで開催する。

同展は、経済活動のインフラとして不可欠な物流・ロジスティクス分野でのアジア最大級の展示会。１９９４年の初開催以来、最新製品、情報、ソリューションなどを発信しつづけてきた。

11回目の開催となる今回は、４１８社（前回４１１社）が出展、１７０１小間（同１５９４小間）と前回の２０１２年開催を上回る規模で開催。来場者も前回を上回る５万５０００人を目標としている。

“ロジスティクスで経営革新～解決のレシピを探せ～”が今回のテーマ。サプライチェーン上の在庫を可視化したい、輸送品質を確保したい、庫内作業の省力化を図りたい、物流拠点を再構築したい、輸配送業務を効率化したい、といった各社さまざまな課題に応える、アンケートによる提案マッチングシステムを提供する。

出展分野は保管機器システム、仕分けシステム、ピッキングシステム、搬送システム、産業車両、パレット・コンテナ、サードパーティロジスティクス、情報機器ソフトウェア、エンジニアリング・コンサルティング、保管・輸送サービス、物流機器部品、物流業務支援製品・サービス、リスクマネジメント、出版・団体など。

特別企画「安全で環境にやさしいトラック輸送」、集中展示コーナー「拠点進出ソリューション」、「環境にやさしい包装システム」なども企画されている。

詳細については事務局（◆０３－３４３４－１９８８）まで問い合わせること。

6月、日本イベント産業振興協会（JACE）にTCEB（Thailand Convention & Exhibition Bureau）からVice PresidentのSupawan Teeraratさん、Senior ManagerのHarisuda Boonyawatさんが訪問し、日本のイベント産業についてのプレゼンテーションを受けるとともに、自国のイベント産業を推進する立場として互いに情報を交換し、親交を深めた。

JACEの原正彦常務理事は、JACEの事業および日本国内のイベント市場規模などを紹介。また、イベント事例として国内最大級のファッションイベント「東京ガールズコレクション」（TGC）について、企画・運営・制作を行なう（株）F1メディアの一色淳之介氏（メディア事業局局長）とTGCのプロモーションを担当する（株）博報堂プロダクツの藤木清治氏（チーフプロデューサー）が、これまでの開催実績や運営方法、プロモーション手法などについて解説した。

TGCはアジアを中心に海外進出を進めており、タイへの展開も視野に活動していることを伝えると、Supawanさんは「TCEBとしてもぜひ支援していきたい。タイでの開催に向けて協力していく」と応じた。

プレゼン終了後：

前列＝TCEB・Supawan Teeraratさん（右）、Harisuda Boonyawat（左）

後列＝左から（株）博報堂プロダクツ・藤木清治氏、（株）F1メディア・一色淳之介氏、（一社）日本イベント産業振興協会・太田正治専務理事、同・原正彦常務理事