日刊工業新聞社は７月７日から９日までの３日間、ポートメッセなごやで「難加工技術展２０１０」および「表面改質展２０１０」を開催する。

　今年で３回目となる「難加工技術展」は難加工に関わる技術、機械・機器、周辺要素、材料を一堂に集め、“難加工分野”の振興を図る場として開催。また、名古屋では初開催となる「表面改質展」は、製品の高機能化や高付加価値化に不可欠な表面処理技術を一同に展示紹介することを目的に開催する。　

　開催規模は、難加工技術展が７６社・７４小間の出展、表面改質展は４４社・５４小間の出展で、計１２０社・１２８小間。

　入場は無料で、２万５０００人の来場者数を見込んでいる。

　（社）日本病院会および（社）日本経営協会は７月１４日から１６日までの３日間、東京ビッグサイト東４～６ホールを使用して「国際モダンホスピタルショウ２０１０」を開催する。

　同展は１９７４年に日本病院学会の併設展示会から独立して以来、今回で３７回目を迎える。今回の出展者数は３３２社（昨年３４７社）となった。

　展示は、“医療機器、環境設備ゾーン”“看護ゾーン”“介護・リハビリゾーン”“健診・ヘルスケアゾーン”“施設運営サポート・サービスゾーン”の６ゾーンで構成。

　主催者企画としては今回、「輝かそう！チーム医療・地域ネットワークの未来」を展開。また、主催者企画に連動した企画展示コーナーとして「医療連携支援コーナー」を設けたほか、展示コーナーは「クリニックＩＴソリューションコーナー」「～医療経営力向上ソリューション～環境（ＥＣＯ・ＣＯ２）＆省エネ対策コーナー」などを設けた。

　なお、中国からの出展は中国パビリオンの９社のほか、“医療機器、環境設備ゾーン”に３社、“健診・ヘルスケアゾーン”に１社、合計１３社が出展参加する。

　入場は無料（原則として招待券持参者のみ）で、医療・福祉従事者や行政・自治体関係者、医療事業企業関係者など、７万８０００人の来場者数を見込んでいる（昨年実績は７万６５００人）。

　（社）日本工作機械工業会と（株）東京ビッグサイトは、共催する「ＪＩＭＴＯＦ２０１０」（第２５回日本工作機械見本市、１０月２８日～１１月２日開催）の出展規模、主要製品別出展ゾーンおよび統一テーマを公表した。今回の出展申込数は５６９社、総小間数は４９５７小間となり、今回も東京ビッグサイトの常設ホールをフル活用しての開催となる。

　前回のＪＩＭＴＯＦは２００８年１０月３０日から１１月４日の会期で開催された。２００８年の出展規模は５７３社（内部出展込みで８５１社）、５２３３小間だった。

　２００８年秋以降の急激な経済状況の悪化を受け、２０１０年展も一部からは開催規模の縮小が懸念されていたが、この機に新規出展をはかろうとする企業も多く、出展規模は５６９社・４９５７小間に達し、小間数ベースで５パーセントの減少となったものの、厳しい経済状況を考慮すれば上々の内容であると主催者では分析している。

海外企業も今後の日本市場の景気回復を見込み、海外からの出展小間数は、前回比５５小間増となった。

　今回はＪＩＭＴＯＦ２０１０の統一テーマを発表。応募件数は６８９件の中から、審査の結果、高木邦雄さんの「モノづくり　未来を創る　夢づくり」を最優秀賞（統一テーマ）に決定した。

　前回２００８年展の入場者数は１４万２４０８人（うち海外からは８３６６人）だったが、今回も従前以上の来場者誘致活動を進めていくとしている。

　その他、詳細についてはＪＩＭＴＯＦ事務局（ＴＥＬ：０３－５５３０－１３３３）へ。

（一社）日本コングレス・コンベンション・ビューローは6月20日、京王プラザホテルで平成23年度JCCB通常総会を開催した。

会長の猪口邦子参議院議員は公務のため欠席したが、「東日本大震災の影響や風評被害による厳しい状況のなか、会議誘致の動きを止めることなく、いっそう促進して地域経済活性化につながるMICEを推進していくことが、わたしたちがいますべきことだと思います。そのためにJCCBは日本各地でMICEが開催されるように国の援助を仰いだり、行政に対して意見の具申を行なってまいります。また、会員のみなさまはそれぞれ現地情報の発信や自粛ムードを取り払うようにイベントに取り組んでいただき、一丸となって難局を乗り越えましょう」と挨拶を寄せた。

観光庁の岩本晃一MICE推進担当参事官は来賓挨拶で「先日参加したIMEX（5/24～26、独・フランクフルト）で感じたのは、原発事故の風評により日本でのMICE開催は難しいというMICE担当バイヤーの生の声でした。そのような状況を打破するために、ICCAをはじめとする国際団体を通じて、日本の状況を正しく広く発信しています。また、MICE推進活動の活性化にむけて、来年度予算にMICE関連の予算が再度盛り込めるように努力をしています。もちろん行政だけでなく、関係者全員が力を合わせて各自ができることを行なうことがMICE業界を盛り上げるためには必要です」と述べた。

総会では平成22年度の事業報告・収支決算報告、平成23年度の事業計画が議論された。事業活動方針については、MICEは地域経済の刺激につながるものとして、観光庁の進めるMICE推進活動に積極的に参画するなど、全力を挙げて取り組む。JNTOとの連携を密に国際・国内コンベンションの誘致促進、人材育成、関連企業・団体のネットワーキング事業を実施してMICE振興に寄与するととともに、会員の意見をとりまとめ、政府および関係機関に意見・要望を具申することとした。

事業計画は、１．コンベンション誘致促進事業、（１）第21回国際ミーティング・エキスポ（IME2011）の開催、（２）IME関連国内キーパーソンの招請、（３）コンベンションビューロー部会開催、（４）会議開催情報の収集・提供。２．広報宣伝活動、（１）ウェブサイトの充実、（２）メールマガジンの配信、（３）IME開場内にJCCBブースを開設。３．人材育成事業、（１）MICE技能研修会（産業部会MICEセミナー）、（２）実務担当職員研修会、（３）観光庁の人材育成事業に協力。４．組織強化と会員拡大のための事業。５．会議管理業務。６．コンベンション産業部会。７．実務担当職員研修会実行委員会などが提案され、総会で承認された。

IMEの開催日時は2011年12月14日（水）13:30～20:00、15日（木）10:00～17:00へと変更。初日に夜まで開催して医学界関係者の参加促進を図るほか、ラウンジやハッピーアワーの設定、ホステッドバイヤープログラムの導入、事前登録者へのメリットの供出などで主催者の来場をふやし、出展者が将来の顧客をより多く獲得できる場づくりを目指す。(6/20)

東京急行電鉄(株)は6月20日から「ヒカリエホール」の利用予約受付を開始した。

同施設は来年6月開業予定の構想複合施設「渋谷ヒカリエ」の9・10階をイベントホールとして営業するもの。1,000平米の大ホールと300平米の小ホールで構成され、２ホール一体利用時の最大利用可能面積は2,800平米と都心部有数の大規模イベントホールとなる。

約７ｍの天井高や、舞台機構・照明・音響設備を備え、ファッションショー、記者発表、会議・セミナー、各種展示会などさまざまな催事に対応する。

渋谷ヒカリエ館内はイベント告知や商品PRなどに活用できる広告スペースやデジタルサイネージを設置予定。また、渋谷界隈には同社の管理する多数の広告メディアがあり、ホールでのイベントに加えて街全体をメディアとして連動させることで、効果の高い情報発信が可能となる。

利用予約や施設詳細については下記URLまで。(6/14)

http://www.tokyu.co.jp/contents_index/guide/news/110614.html

MPIジャパンチャプターは6月16日、メリルリンチ日本証券(株)本社のセミナールームで「今だから、必要なコミュニケーション・スキル」をテーマに勉強会を開催。メリルリンチ日本証券でアソシエート・イベント・ディレクターを務める山本牧子氏が講師を務め、約60名が聴講した。

浅井新介会長は開会の挨拶で、ミーティングビジネスの５つのトレンドを「ミーティングの計画・運営・評価を行なう新しい技術の訴求、映像・音響などテクノロジーを導入、講師と参加者の双方向コミュニケーション、モバイルツールの活用、バーチャルとリアルを融合したハイブリッドミーティング」としたMPIのリサーチ結果を紹介した。

山本氏はメリルリンチでのさまざまな会議・イベントの計画・運営の経験で得た、成果をあげるためのプロフェッショナル・コミュニケーション・スキル（PCS）について実践的な講義を展開。PCSを「相手を観察・分析し、適切なボールを投げられる技術」と定義。ホスピタリティ（相手を想像する）・ボキャブラリー（場面ごとの表現力）・ セルフマネジメント（自分をいかに演出していくか）・ネゴシエーション（交渉）の４つを柱とする考え方を示した。

また、ボキャブラリーの５つのステージ、安心・共有・納得・選択・継続のそれぞれの場面で有効な言い回しの具体例を交えながら解説。プロとして相手との理想的な人間関係を継続するさまざま手法を紹介した。

セミナー終了後はネットワーキングを開催。参加したMICE関係者が情報交換と交流を行ない、円滑な人間関係を構築するPCSを実践していた。(6/16)

メリルリンチ日本証券アソシエート・イベントディレクター　山本牧子氏が

プロフェッショナル・コミュニケーション・スキル（PCS）のノウハウを伝授

ポータル・ジャパン（株）は6月21日、東京都千代田区のNツアービルで第21回やまとごころ勉強会「インバウンド復興支援セミナーの続編～震災後の欧米の最新動向を報告～」を開催する。GMTツーリズム総合研究所所長の太田正隆氏とトラベルズー・ジャパン(株)のシニアディレクター鈴木創氏が、それぞれ欧米市場について解説する。

同セミナーは5月16日に中国・韓国・台湾・香港、5月27日にマレーシア・シンガポールから講師を招き、各国の日本向け旅行市場について講演を行なっており、今回は欧米各国の市場動向について触れる。

募集人数は45人、参加費は6,000円。なお、同社では復興支援企画として参加者１人につき同行者1人が参加無料になるキャンペーンを行なっている。

セミナーの詳細や申し込みは同社下記URLまで。(6/13）
https://www.yamatogokoro.jp/workshop/20110621/

GMTツーリズム総合研究所所長の太田正隆氏

 6月14日の閣議で、平成23年版「観光白書」（「平成22年度観光の状況」及び「平成23年度観光施策」）が閣議決定された。 

  今回の観光白書では、東日本大震災による被害、影響や復興に向けた取組みなどについて報告している。また、観光にかかわる地域産業の構造の分析、観光立国の実現に向けた総合的な取組みについても掲載されている。

   なお、平成23年版「観光白書」については７月の発売を予定。政府刊行物センターや大手書店、インターネット書店などで購入できる。(6/14)