電通は、2025年の日本の総広告費と媒体別・業種別広告費の推定をまとめた「2025年 日本の広告費」を3月5日に発表した。
2025年の総広告費は8兆623億円（前年比105.1％）となり、2021年から5年連続で増加、4年連続で過去最高を更新した。企業の好業績によるデジタル投資の拡大や、大型イベントの開催などが市場成長を後押しした。特に動画広告やSNS広告の伸長により、インターネット広告費の構成比は50.2％となり、初めて総広告費の過半数を占めた。
媒体別に見ると、インターネット広告費は4兆459億円（前年比110.8％）と初めて4兆円を突破。SNS上の縦型動画広告やコネクテッドTV広告などの動画需要が拡大し、市場全体を押し上げた。一方、新聞・雑誌・ラジオ・テレビの「マスコミ四媒体広告費」は2兆2,980億円（前年比98.4％）とほぼ横ばいで推移した。
また、イベントや展示などリアル領域の広告も拡大した。屋外広告や交通広告、POPなどを含むプロモーションメディア広告費は1兆7,184億円（前年比102.0％）と3年連続のプラス成長となった。
このうち「イベント・展示・映像ほか」は4,748億円（前年比111.2％）と二桁成長を記録。2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）や東京2025世界陸上競技選手権大会などの大型イベントの開催により、イベント関連の広告需要が拡大したことが要因とされる。インバウンド需要の回復による人流増加も、イベントやリアルプロモーション領域の成長を後押しした。
電通は、日本の広告費を「マスコミ四媒体広告費」「インターネット広告費」「プロモーションメディア広告費」の3カテゴリーで推計しており、今回の調査結果から、デジタル広告の拡大とともに、イベント・展示などリアル接点の広告も回復・成長していることが示された。
