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分析展と科学機器展、合同開催で規模拡大へ(2/1)

 9月1日から3日までの3日間、幕張メッセで「分析展2010」(主催・(社)日本分析機器工業会)と「科学機器展2010」(主催・日本科学機器団体連合会)の2つの展示会が合同展として開催されることになった。
2つの展示会が一堂に会し、研究開発・生産技術を支援する「分析・計測・科学機器の総合展」として新たなスタートを切るこの新しい合同展示会は、「合同展委員会」が一つの展示会として企画・運営を行なう。
同合同展では、2つのキャッチフレーズ「確かな技術で未来を分析」(分析展2010)と「明日を拓く科学技術」(科学機器展2010)を掲げ、このキャッチフレーズが示すとおり“研究開発・分析の入口から出口まで”の最新機器の紹介・最新情報を発信する。
「分析展2010/科学機器展2010」合同展の規模は出展者数600社以上、総展示小間数1500小間以上を目指し、幕張メッセの5つのホールをフルに使用して開催する計画。合同展となることで3万人以上の来場者数を見込んでいる。
同合同展の大きな特長は、これまでの“分析展”で高い評価を得ている“学術コンファレンス”、出展者が発表する“新技術説明会”。加えて科学機器展(旧 全日本科学機器展in東京)で実施してきた各種フォーラム。これらのさらなる充実を図り、最先端シーズ情報の発信などを行なうことでさらなる来場者動員を図る予定だ。
なお、同合同展では出展者募集を開始している。出展、その他についての問合せは日本分析機器工業会内の合同展事務局(TEL:03-3292-0642)まで

国際サッカービジネス展示会、主催者側の事情で中止に(2/18)

 2010年2月19日から21日までの3日間、幕張メッセで開催予定だった「FOOTBALL-1」国際サッカービジネス展示会 2010が17日、主催者側の事情により、開催日直前で中止となった。
「Football-1」は日本初のサッカー専門展示会で、リバプールやチェルシーなどのクラブチーム、adidadsなどのメーカーやFIFA(国際サッカー連盟)も出展が決まっており、サッカーに関する国内外の商品・サービスなどが展示される予定だった。
同展の主催者である(株)コンケストによると、募集当初は250社の出展者を見込んでいたが、不景気の影響などもあり、出展者は89社にとどまり資金繰りが悪化、施設使用料を支払えない状況に陥ったという。FIFAや海外クラブチームの出展が決まる一方、国内では(財)日本サッカー協会の協力を得られず、Jクラブの出展は決まっていなかった。
同社によると、同展に出展予定だった出展者には、出展費用の全額を返金し、出展に関する経費も負担するという。
詳細は、(株)コンケスト(TEL:045-914-3921)まで。

08年国内イベント市場規模、前年比82%の2兆2589億円(1/22)

 全国規模でイベントの市場規模をカテゴリー別に調査・推計し、調査結果を毎年公表している(社)日本イベント産業振興協会(JACE)は2009年12月末、「平成20年国内イベント市場規模推計結果」を報告書として刊行した。
報告書によると、平成20年のイベント全体の市場規模推計は、2兆2589億円(前年比82・8%)。このうち、事業費は1兆5692億円(前年比76%)、来場者消費額は6897億円(前年比104・1%)であった。また、カテゴリー別にみると、「見本市・展示会」の市場規模は、3881億円(前年比104・2%)。うち事業費は2874億円(前年比102・3%)、来場者消費額1007億円(前年比110%)となっている。
同報告書では、そのほか博覧会、フェスティバル、会議イベント、文化イベント、スポーツイベント、販促イベントのカテゴリーごとに推計を出している。
同報告書についての問合せは、調査・研究本部(TEL:03-3238-7821)まで。

東京のMICEを紹介する「英語版ガイドブック」発刊(1/27)

(財)東京観光財団(TCVB)は、このほど「Tokyo Meeting Planner’s Guide 2010-2011」を発刊した。同書では海外のMICE主催者やミーティングプランナーにむけて、東京のMICE関連情報を総合的に紹介している。
2006年の第一版からの情報更新だけでなく、貸切可能なレストランなど利用者の利便性を高めるとともにより東京の魅力をアピールする内容となった。
TCVBは同書を利用して、積極的に海外へMICE都市東京をアピールし、誘致を行なっていく。
購入希望や問合せはコンベンション事業部(TEL:03-5840-8893)まで。

ボローニャの自動車関連機器展、2011年5月に開催(1/18)

 2011年5月25日から29日までの5日間、イタリア・ボローニャのボローニャトレードフェアセンターで「第24回国際自動車関連機器・製品見本市」(アウトプロモッテク国際見本市=autopromotec)が開催される。主催はAICA(イタリア自動車機器製造協会)とAIRP(イタリア再生タイヤ協会)。
自動車関連機器およびアフターマーケットに関する同展は2年に1度の開催。出展製品は分野ことに(1)スペアパーツ、各部品、カーメンテナンス、(2)新・再生タイヤ、タイヤ製品、(3)車体修理業者用機器およびツール、(4)車体リフト、診断機器、(5)自動車修理業者用ツール、カーケア製品、(5)洗車機器類、(7)エンジンオーバーホール機器、(8)燃料、新動力、新エネルギー、の8分野にゾーニングされる。
2009年の同展では1443社の出展があり、2007年の1404社に比して2・8%の増加となった。ちなみに日本からも9社が出展参加した。

プラスチックの見本市、3月5日から台北で(1/20)

 3月5日から9日までの5日までの3日間、台湾の台北世界貿易センター南港展示ホールで「2010年台北国際プラスティック・ゴム工業見本市」(TAIPEI PLAS2010)が開催される。主催は中華民国対外貿易発展協会(TAITRA)および台湾区機器工業同業公会(TAMI)。
同展はアジア3大プラスチック・ゴム見本市の一つで、台湾のプラスチック・ゴム機械・製品のもっとも重要な海外セールスの場となっている。
展示内容はプラスチック・ゴム加工機械、射出成形機、ブロー成形機、押出成形機、印刷機械、補助設備、金型、付属部品、半製品および完成品、原料など。
今回の同展の規模は、出展者数450社、2500小間となる予定。ちなみに昨年の同展には429社・2466小間が出展。うち、海外からは日本、米国、韓国、中国、ドイツなどから96社が出展した。また昨年の入場者数は1万7683人となり、前々回に比して28%増加した。
なお今回、日本の企業で年商5億円以上の企業のバイヤーには東京・台北往復航空券やホテル宿泊の優待を用意している。詳細については台湾貿易センター東京事務所(TEL:03-3514-4700)へ。

医療機器 開発・製造技術EXPO、東京・大阪で開催へ(1/14)

 医療機器を開発・製造するための部品や装置を一堂に集める「医療機器 開発・製造技術EXPO」が東京・大阪の2会場で開催される。会期は東京展(東京ビッグサイト)が6月23日から25日まで、関西展(インテックス大阪)が10月6日から8日までの3日間となっている。
同展は東京と大阪で行なわれる「機械要素技術展」内の新規展として展開するもので、日本の医療機器マーケットの活性化、国際化を推進することを目指す。
出展対象は加工技術・装置部品 、FA・ロボット技術、工作機械・成形機、バリ取り、洗浄技術、計測機器、試験機器、センサ、画像処理技術、電子技術、包装機械、包装資材、クリーン製品、ITソリューションなどの各種関連製品およびサービス。
その他、詳細はリードエグジビションジャパン(株)内の事務局(TEL:03-3349-8506)まで。

あたりまえのことをしっかり実行することの大切さ

あたりまえのことをしっかり実行することの大切さ

(株)協栄 代表取締役社長 山田 賢治さん

HCJ2010、合同3展で多彩な新企画を展開(1/12)

(社)日本能率協会は2月23日から26日までの4日間、関連9団体との共催でホスピタリティとフードサービスの合同専門展「HCJ2010」を東京ビッグサイトで開催する。HCJは「HOTERES JAPAN2010」(第38回国際ホテル・レストランショー)、「第31回フード・ケータリングショー」、「第10回厨房設備機器展」の3展の総称で、この分野ではアジア最大規模の展示会となる。
今回のHCJ展示規模は700社・1850小間で、入場予定者数は9万人を予定。
新ゾーンとしては、調理人が日々使用する包丁やまな板、鍋などの調理道具を展示する「厨房・フードサービスゾーン」を展開。東6ホールではカフェ関連製品・機器の実演やメニュー・販売方法を提案する「カフェ・ステ(カフェステージ)」を新企画として立ち上げ、パンやコーヒー、スイーツ関連製品・機器の実演を行うほか、環境意識の高まりとそのあり方が見直されていることから「箸コーナー」を開設し、テーブルウエア・食品容器ゾーンで再利用可能な箸や高級箸などを紹介する。
また、ホテル・旅館・飲食店分野の関係者が個々の施設・店舗で抱える課題を無料で相談できる「コンサルテーションコーナー/セミナー」、エコ・省エネ対策について設計事務所の専門家やメーカーの技術者が無料で相談に応じる「エコ達人村の相談・展示コーナー」を新設。
入場料は1000円。その他、詳細はHCJ三展合同事務局(TEL:03-3434-1377)まで。

乃村義博氏、藍綬褒章を受章(12/10)

この秋の褒章で「藍綬褒章」を受章した、(社)日本ディスプレイ業団体連合会(日デ連)前会長で、(株)乃村工藝社代表取締役会長の乃村義博氏の「受章を祝う会」が12月3日、帝国ホテルであった。
ディスプレイ業界および乃村工藝社の役員、OBのほか、経済産業省 商務情報政策局参事官 城福健陽氏ら約100人が出席。同社を一部上場企業に育てる一方、知名度向上や地位向上など、ディスプレイ業界全体の発展にも尽力した乃村氏の功績を称えた。
壇上に立った乃村氏は「自分はこれまで一貫して、ディスプレイ業はサービス業、コミュニケーション業であると訴え続けてきた。それは、ただモノを作って終わるのではなく、われわれにはつくったあとにも、その場に高い付加価値を生み出すための仕事が待っているということ。いろいろなメディアがあるなかで、空間というリアルなメディアをつくるわれわれの競争力を、いかに高めていくかに取り組んできた」と挨拶。42歳で社長に就任して、今年60歳を迎えた自身についても「まだまだ現役、これからもディスプレイの新しい時代の創造に向けて、精一杯努力したい」と抱負を述べた。