座談会を終えて
当協会会員4名の座談会であったが、それぞれが第一線で活躍し、重要なポジションにいる世代である。職業柄というべきか、常に品質の向上、業務の効率性の追求を目指していることが多々うかがえた。変化の激しい世の中で、近い未来を見据えてのニーズを捉えた企画を提案出来るかということが課題であることも確かであった。
もっともっと業界として創造的であってもいいのではないかと最近思う。職人的に業務をこなし、なおかつ“ぶっ飛んだ”企画も提案できるような人材が求められているのではないか、社会からイベントに対して求められている質感の変化が理由ではないかとも考える。
当協会設立時より関与している先輩の話だが、設立当時は「イベント」に対する社会の認識がきわめて乏しく、今日のように社会全般で頻繁にイベント用語が使われている状況を見ると、隔世の感があるとのこと。当協会は今年11月17日に創立30周年記念行事を行なうが、多くの方々にご出席いただきたい。
ＡＬＡＤ社(英国)は日本で初開催となる、スポーツ施設に携わる世界のプロフェッショナルが集う展示会とコンファレンス「Stadia and Arena Asia Pacific 2016」を９月26日から28日までの３日間、横浜アリーナで開催する。
１９９７年にイギリスで誕生した「Stadia and Arena」は、スポーツ会場運営のノウハウやテクノロジーが集結するほか、文化などの交流の場として高い評価を受け、毎年開催されている。２０１９年開催予定のラグビーワールドカップ、２０２０年東京オリンピック、２０２１年ワールドマスターズゲーム、そして２０２６年アジア競技大会の候補地として愛知県が名乗りを上げるなど、日本におけるスポーツ施設需要の高まりや、スポーツ競技界からのニーズにより日本での開催が実現した。
スポーツ施設の新設に伴う情報収集や２０２０年に向けて老朽化した施設のリノベーション、施設の充実した整備方法の模索、遊休地の活用、施設経営の黒字化、人材育成の強化、施設利用の向上などの課題に対し、さまざまな提案を行なう展示商談会とコンファレンスを行なう。また今回の会場となる横浜アリーナをはじめ、近隣のスポーツ施設を見学するツアーも実施する。
出展対象はスポーツ施設設備・機器、グランド整備機器、建築・設計、プール設備・機器、そのほか施設管理システムやトレーニング機器、保険などで、来場対象は国内外のスポーツ施設オーナー、施設指定管理者、スポーツ競技協会・団体、都道府県・市町村、サプライヤー、建築・設計事務所、官庁・自治体関係者など。
現在、出展者やスポンサーを募集中。
出展やスポンサーに関する問合せはスペースメディアジャパンまで。
展示会：Stadia and Arena Asia Pacific 2016
WEBサイト：http://saevents.uk.com/
会期：2016年９月26日～28日
会場：横浜アリーナ
→「見本市展示会通信」第732号 2016年6月15日発刊 より一部抜粋
「コンテンツマーケティングワールド（Content Marketing World）」が９月６日から９日の４日間、米国オハイオ州・クリーブランドのHuntington Convention Center of Clevelandで開催される。
これは、コンテンツマーケティング分野の最新テクノロジーやノウハウを学び、ネットワーキングを構築するためのイベント。毎年開催しており、昨年（2015年）は世界約50ヵ国から3,500人のマーケターが集結した。
会期中は、世界のマーケターを中心に80セッションの講演、ネットワーキングイベントなどが実施される。
その他、詳細はWEBサイトまで。
展示会：コンテンツマーケティングワールド（Content Marketing World）
会期：2016年9月6日－9日
会場：米国オハイオ州・クリーブランド Huntington Convention Center of Cleveland
ピーオーピー発行の季刊誌「EventBiz（イベントビズ）」は、イベントビジネスに関する情報を発信している。５月31日発行ではサブタイトル“食イベントのレシピ”と称し、食にまつわるイベントを支える人たちに焦点を当てた。その１つのテーマを、ここでは全編公開する。
プロジェクト「ごみゼロナビゲーション」を行なうNPO iPledge は、設立が2014年と新しい団体だ。だが、このプロジェクト自体の歴史は長く、およそ20年にわたる。1994年、まだ〝フェス″という呼称になじみのない頃、羽仁カンタ現代表やメンバーはいち来場者としてレゲエ音楽イベントに参加していた。平和・平等を謳うレゲエだが、会場ではごみの散乱など、来場者のマナーのなさが目立ち、実情はそのイメージとはかけ離れたものだった。その後、この状況に疑問を抱き、イベントの運営事務局に問い合わせたことがきっかけとなり、国際青年環境NGO A SEED JAPAN のもとプロジェクト「ごみゼロナビゲーション」が始動することとなった。
ごみゼロナビゲーションは、「来場者参加型」のしくみをつくる〝イベント環境対策プロジェクト″と謳っており、プロジェクトそのものが生活の中における分別の啓発活動としての一面を持っている。自発性がなければ人は動かないのである。
事務局長の濱中聡史氏は過去に苦い体験をした。
とある会場でごみ拾い活動をしたことで、来場者に「誰かが拾ってくれる」という考えが出てきてしまい、ごみの散乱を抑えきれなかったのだ。
スタッフがごみを受け取って分別を行ない、来場者が分別してもらう側（＝受け身）となってしまうことはごみの散乱の延長線上にあるのではと考え、最後まで自分の手でごみを分別することの大切さに気付いたという。
「普段ごみ箱の前に人が立って分別を指示されることはないでしょう。でもイベントの時にナビゲーションされ自分で分別すると、日常でも意識するようになる。私たちの活動はイベントが終わっても環境に対する意識を持ってもらうということを目的としています」（濱中氏）。
環境対策への近道は、ごみを拾うのではなく、拾う必要のない状態にする仕組みづくりであり、それはイベント以外の場所でも同様に必要と言える。
通常イベントスタッフを募集するときの雇用形態は、派遣スタッフやアルバイト、無償のボランティアなどさまざま。コスト面を考えるならばボランティアだが、スタッフの質を考えるならば対価を払って、と悩む主催者も少なくないだろう。ではなぜ、ボランティアスタッフをメインに活動しているNPO iPledge に声がかかるのか。
何となく〝ボランティア″という言葉に魅かれただけで参加をすると、そのモチベーションを維持することは難しい。イベントでのボランティアということで華やかな仕事を想像して応募したものの、与えられた仕事がごみの担当だった、ということでモチベーションが下がる場合も多々あるだろう。無償だからこそ、モチベーションが仕事のクオリティに直接影響する。そしてスタッフの仕事ぶりは来場者にとっても、直接イベントのイメージに関わることもあるため軽視できない。
そういった理由から主催側がボランティアをスタッフとして活用することを不安と考えるのは無理もないことだ。
しかし、募集しているのが環境問題対策として活動や思いを訴えている団体であれば話は変わるのではないか。環境問題に意識が高く、このプロジェクトに賛同する人を最初からごみの担当として募集すれば最適なスタッフをコーディネートできる。NPO iPledge はボランティアの課題として挙げられるスタッフのモチベーションの問題を、応募の前の段階である動機づけが重要と考え、〝イベント環境対策プロジェクト″という活動に対する思いや熱意を掲げることで解決した。
→この企画は季刊誌「EventBiz（イベントビズ） Vol.3」より抜粋
そのほか、イベント現場におけるトイレ事情や、ユニットハウスやキッチンカーを使った出店状況の変化などにフォーカスしてます。
濱中氏は取り組むべき課題もまだまだ多いと語る。
プロジェクトでは「出たごみへの対策はもちろんだが、出るごみを減らすことが重要」という考えから、マイ食器の持参やリユース食器の使用を推奨している。これらはすでに、この考えに賛同したアーティストのライブイベントなど、さまざまなイベントで導入され多くの実績を残している。
膨大な食器の数に対応するための設備やシステム等が追い付いていないこともあり、食イベントでの実績はまだまだだが、今後は設備やシステムの充実を図り、活用の幅を広げる見込みだ。また、食イベントではトレーなどの容器ごみだけでなく、食べ残しなどを含む生ごみも大量に処理しなければならない。レストランなど、継続的にごみが出る場合は集荷ルートが確保されているが、イベント開催時の短期間のみで回収を依頼するとコストがより大きくなってしまう。生ごみ堆肥や飼料として処理するなどリサイクルの方法はあるため、イベント時の分別とその回収をいかに効率的にするかが課題という。
現在、このリユース食器の導入と生ごみの処理を目下の課題として挙げ、改善策を模索しているNPOipledge。今後もさまざまな問題と向き合い、環境に配慮しながらもイベントに来る人が楽しむことができるアイデアを作り出していくだろう。イベントのジャンルを問わず活かすことのできるこの取り組みや姿勢は、より高い環境意識が問われる昨今、目が離せないものとなった。
→この企画は季刊誌「EventBiz（イベントビズ） Vol.3」より抜粋
そのほか、イベント現場におけるトイレ事情や、ユニットハウスやキッチンカーを使った出店状況の変化などにフォーカスしてます。
ケーブルコンベンション2016関連イベント「ケーブル技術ショー2016」が7月28日から29日の２日間、東京国際フォーラムで開催される。
これは、ケーブルテレビの最先端の技術やソリューションが集まる技術展示会。テーマは“ケーブル技術が拓く！未来のCATVネットワーク社会”で、放送サービスの高度化や、東京オリンピック・パラリンピック競技大会の４K・８K放送など、社会的な要請に対して技術的な情報発信を行なう。
会場では、テーマ展示ゾーンが設けられ、“ケーブルテレビの仕組み”、“8K・4Kケーブル伝送技術”、“高度映像サービス提供技術”、“防災・減災を支える技術”の4つのエリアが展開。
会期中は、伊藤忠ケーブルシステムや富士通ネットワークソリューションズなど、多種多彩な企業から講師が招かれ、技術セミナーが実施される。
そのほか、詳細はWEBサイトまで。
展示会：ケーブルコンベンション2016関連イベント「ケーブル技術ショー2016」
会期：2016年7月28日(木) ～29日(金)
時間：午前9時30分～午後６時（29日は午後５時）
会場：東京国際フォーラム
リユース食器ネットワーク事務局を運営する（一財）地球・人間環境フォーラムの平野氏は今後のリユース食器普及に向けては2020年の東京五輪がカギとなると話す。
「2012年のロンドン五輪は高いリサイクル率を収め、環境オリンピックとして成功しましたが、リユース食器については残念ながら導入されなかった。レガシー（遺産）を残すことが求められる五輪では、1964年東京五輪は〝経済成長の発展″を残し、2020年東京五輪ではエシカル五輪としてより精神性の高い、環境への取組みや意識を定着させるきっかけを残してほしい。日本人は本来モノを大切にする哲学を持っているので、うまく社会に定着させたい。」と語り、現在も東京五輪でのリユースカップ利用に向けて提案を続けている。
また2020年はCOP21で決定した京都議定書に次ぐ温暖化対策の新しい枠組み「パリ協定」がスタートする年でもあるため、より一層の環境意識が高まることが期待される。
いかにエコロジーであっても、エコノミーでなければ社会で浸透することは難しいと語る平野氏。課題は経済的な面のアピールだといい、導入数・事例を増加することがコストの削減につながるため、現在リユース食器ネットワークではよりいっそうの働きかけを行なっている。
1998年のサッカーワールドカップフランス大会では観戦後、日本人サポーターがごみ拾いをしたことが世界中に伝えられ、礼儀作法や環境意識の高さが称賛された。2020年の東京五輪では、リユース食器が日本の環境意識の象徴となるかもしれない。リユース食器の普及に向けた取り組みは今後どのような広がりを見せるのか、注目していきたい。
【リユース食器写真の注釈として】
（提供：リユース食器ネットワーク）
LCA※で比較すると、CO2排出量と水の消費量は2.7回、固形廃棄物は4.7回、エネルギー消費量は6.3回以上の再使用で使い捨て紙カップより環境負荷の低減効果がある。環境ホルモンの出ないポリプロピレン（PP）製のリユースカップは100回以上の使用が可能（耐熱温度120℃、耐冷温度-30℃）。
※原料採掘段階から生産・使用・輸送・廃棄段階に至るまでを仮定し、製品の一生（ライフサイクル）を通じた環境への影響を定量的に分析・評価したもの
リユース食器は、プラスチック製のカップ・皿・箸などで、使用後回収し、洗浄して何度も繰り返し使うことができるため、使い捨て容器の替わりとして注目されている。
ごみ削減や省資源、CO2削減に寄与できることから、環境への訴えとしてイベントでの導入も増加している。ではイベントでは実際にどう活かしたらよいのか。
成功事例などから、活用していく上でのヒントを探りたい。
海外で最もリユース食器の導入が進んでいるドイツでは15年以上前からさまざまなイベントでリユース食器が利用されており、多くの自治体が〝ゲシルモービル″と呼ばれる移動食器洗浄車を保有している。ビール消費量の多いサッカー場で6割以上のごみ削減が報告されているなど、導入数も大規模なものだが、コストの増加に対してはカップに広告を入れることで対応するなど、ビジネスモデルとしても成功している。
日本では、リユース食器がイベントで大きな成功を収めた例に京都の祇園祭がある。導入されたのは2014年、多くの露天・屋台が立ち並ぶ数日間で使用するために、多方面に呼びかけを行なったところ、取り組みに賛同した市民や事業所より充分な協賛金が集まり、さらにのべ2000人のボランティアが参加した。およそ22万個のリユース食器が200以上の店舗で活用され、その回収率は80％に上り、膨大なごみの削減に成功した。これを受け翌年からは市の予算が確保され、3回目となる今年も導入される予定となっている。
イベントでのリユース食器の活用は環境活動のPRとなるが、使用することだけでなく、洗浄工程風景も環境意識を高めるきっかけになる。
ゲシルモービルや、食器洗浄設備の設置を行ない、あえて来場者の目に見える場所で洗浄することで来場者が抱える衛生面での不安を払しょくでき、食器不足の解消やコストカットが可能というメリットも持っていることから、実施しているイベントも少なくない。
【リユース食器写真の注釈として】
（提供：リユース食器ネットワーク）
LCA※で比較すると、CO2排出量と水の消費量は2.7回、固形廃棄物は4.7回、エネルギー消費量は6.3回以上の再使用で使い捨て紙カップより環境負荷の低減効果がある。環境ホルモンの出ないポリプロピレン（PP）製のリユースカップは100回以上の使用が可能（耐熱温度120℃、耐冷温度-30℃）。
※原料採掘段階から生産・使用・輸送・廃棄段階に至るまでを仮定し、製品の一生（ライフサイクル）を通じた環境への影響を定量的に分析・評価したもの
「インバウンド・ジャパン2016」が７月20日から22日の３日間、東京ビッグサイトで開催される。
これは、インバウンドでの地域再興や事業拡大を促すための製品やサービスなどが一堂に会するイベント。現在、インバウンド3.0の時代に突入しており、更なるインバウンド市場の活性化が期待されている。
会場では、ジャパンショッピングツーリズム協会パビリオン、ハラルフード・パビリオン、外国人向け観光案内メディア紹介コーナーが展示企画として設けられる。
会期中はセミナーが実施され、日本観光振興協会理事長の見並 陽一 氏や東京都知事の舛添 要一 氏、Peach Aviation代表取締役CEOの井上 慎一 氏らが講師を務める。
その他、詳細はＷＥＢサイトまで。
展示会：インバウンド・ジャパン2016
会期: 2016年7月20日(水)～22日(金)
時間：午前10時～午後５時
会場: 東京ビッグサイト
主催: 日経BP社
「第1回［次世代］火力発電 EXPO」が2017年３月１日から３日の３日間、東京ビッグサイトで開催される。
これは、火力発電システムや発電プラント建設・保守運用に必要な制御システム、エンジニアリング技術、プラント部品、タービンボイラなどが一堂に会す展示会。新エネルギーに関する製品・技術・サービスが集結する「スマートエネルギーWeek」内での実施となる。
次世代火力発電は、経産省が“次世代火力発電の早期実現に向けた協議会”を開き、低炭素社会実現に向けて、次世代火力発電の早期導入や普及に推進していることもあり、近年注目が集まっている。
来場者は、世界各国の電力・ガス会社、発電事業者、プラントメーカーなど。
公式WEBサイトはこちら。
展示会：第1回［次世代］火力発電 EXPO
会期：2017年3月1日（水）～ 3日（金）
時間：午前10時～午後６時（最終日は午後５時まで）
会場：東京ビッグサイト
