東京ミッドタウン日比谷は、10月22日から29日までの期間、「HIBIYA CINEMA FESTIVAL（日比谷シネマフェスティバル）2021」を日比谷ステップ広場で開催する。過去3年で累計約350万人が来場し、4回目を迎える「HIBIYA CINEMA FESTIVAL」は、コンペティション形式をとらず、様々な視点で新しい映画の楽しみ方を提案するイベントとなっている。

遊具とシネマが融合した空間を提供する企画「Park Cinema」を初開催。ウッドチェアで楽しむ特別観覧席に加え、芝生の上にテーブルとイス、遊具を配置したファミリー席を新設。映画の街・日比谷で感染症対策をしながら無料で映画が楽しめるだけでなく、小さな公園のような空間で、家族と遊びながら一味違った映画体験ができる。子どもと一緒に観たい、誰もが一度は観たことがある大ヒット作品「グーニーズ」「チャーリーとチョコレート工場」「ミニオンズ」など全5作品を上映予定。
また、3回目となる「トロント日本映画祭 in 日比谷」では、6月にカナダで実施された「トロント日本映画祭」で上映したラインナップから人気作品をセレクトし、逆輸入のような形で上映を行う。監督のトークショーもオンラインで生配信する。ほかにも雑誌「キネマ旬報」の展示を行うイベント「KINEJUN図書館 in日比谷」なども実施する。
イベント終了後の10月30日からは、「第34回 東京国際映画祭」が、今回から日比谷・有楽町・銀座にメイン会場を移して開催される。

安全・安心な展示会を東京から世界へ

東京観光財団　コンベンション事業部　次長 兼 誘致事業課長　藤村博信 氏
誘致事業課課長代理（企画調整担当）　曽根豊太 氏
誘致事業課主査　大村直子 氏

東京観光財団（TCVB）は今年４月より、新型コロナウイルスの影響を受けMICE開催において安心して参加できる環境づくりが重要となっていることから、都内展示会の安全・安心に関する取組みのPRを支援する「安全・安心な展示会PR支援事業」を開始した。そこで、事業内容についてTCVBコンベンション事業部に話を聞いた。（インタビュー実施＝８月20日）

東京開催の展示会主催者に広告等情報発信面で支援

―安全・安心な展示会PR支援事業（以下、本事業）の概要を教えてください

大村　本事業は東京で開催される展示会の主催者が海外展示会や業界専門誌等へ安全・安心に関わる取組みを情報発信する際に、その経費の一部を支援するものです。

事業対象者は都内展示会の開催した実績がある、または展示会業界団体に加盟しているもので、対象展示会は都内開催で海外からの来場者を見込む通常開催、またはハイブリッド開催です。オンラインのみの開催は対象外となります。

国や東京都、業界団体等の開催ガイドラインに沿った感染防止対策を行っていることや、国際展示会連盟（UFI）または日本展示会認証協議会（JECC）認証を受けている、あるいは主催者が海外出展者数や来場者数をインターネットなどにより広く情報公開していることも要件に含まれます。なお、これまで第三者認証を取得していない場合、取得に必要な費用も助成対象となります。

―対象事業の期間はどのようになっていますか

大村　今年の５月１日から来年２月28日までの間に実施されたものとなります。広告媒体原本の発行、またはWEBサイト等において広く一般に公開・周知の開始が確認でき、かつその経費の支払いが完了している必要があります。

―助成事業について詳しく教えてください

大村　海外関連展示会ショーレポートや業界紙等における紙面広告、海外関連展示会公式サイト等におけるバナー広告、展示会公式サイト等における「安全・安心な展示会」PRページの新規制作にかかるデザイン費用や多言語対応にかかる翻訳費用等となります。ただし、PRページに関しては単独では受付けておりません。また広告掲出にあたっては「安全・安心な展示会」PR活動に関する内容が、原則として掲出面積の1/2以上あるものとなります。

対象経費は広告掲出費、制作費などで、助成額は対象経費合計金額の２分の１以内、または200万円のいずれか低い方を上限としています。

コロナで打撃を受けたMICE　再開時にはすぐさま反転攻勢を

―本事業を実施した経緯について聞かせてください

曽根　TCVBでは2015年からMICE主催者に向けて、国際化支援と称し海外からの出展者や来場者誘致に対する助成を行ってきました。本事業はそれに代わるものとして実施されたものです。東京都としても本件のような形で展示会主催者を支援しようという動きがあります。

日本貿易振興機構（ジェトロ）が行っているようなバイヤー誘致や、ナショナルパビリオンの誘致とは性質が異なるものです。根底には世界における東京都のプレゼンスを向上させたいという思いがあり、インバウンドの視点から見ても、ＭＩＣＥによる訪日旅客は消費金額も大きく経済波及効果にも期待が持てます。

現在は新型コロナウイルスの影響で渡航が制限されており、主催者もなかなか海外展開に力を入れられていない状況ですが、今秋以降でまた状況が変わるのではないかと考えています。９月１日と２日には改めて助成金についてオンライン説明会を行う予定です。

―新型コロナがMICEにもたらした影響について、どのような認識でしょう

藤村　新型コロナにより、MICE産業は大きな打撃を受けました。インバウンドも壊滅的で、TCVBとしてはMICEを支援したくても、ビジネスが動かずなかなか身動きが取れなかったというのが正直なところです。

コロナ禍２年目の現在、巷ではデルタ株がまん延していて、依然として大変厳しい状況だと認識しています。ですが、一方で海外の動きに目を向けると、欧米ではイベントが再開の動きを見せており、MICEのリアル開催に積極的な姿勢を示しています。そういった動向を注視しつつ、東京もいざ海外渡航が再開となった時にすぐさま反転攻勢に出られるよう、今のうちから準備しておくことが重要です。

MICEにはリアルが重要　安全･安心な開催の担保へ

―東京都ではどのようなMICEの課題を抱えていますか

藤村　コロナ禍が始まった2020年の後半からオンライン、あるいはリアルとオンラインをあわせたハイブリッド開催が増えており、MICE施設やユニークベニューにおける設備支援なども行っていかなくてはなりません。また、TCVBでも今年１月に「東京MICE開催のための安全・安心ガイドライン」を策定しました。

曽根　展示会の業界団体である日本展示会協会（日展協）などとも連携を図りつつ、取組みを進めています。現在の主流はハイブリッド開催ですが、MICEの効果を最大限発揮するためにはリアルが重要ですので、ガイドラインを定め安全・安心を担保することは重要だと考えています。

―今後の展望について教えてください

藤村　海外との渡航が困難でも、今できることはあります。まずは国内外に広く情報をすることが大事だと思い、今年７月にはSNSのLinkedInを開始しました。既にユニークベニュー他都内の情報を発信しておりますが、今後も週１回ペースくらいで東京の最新情報等を提供していく予定です。

また、DX時代に対応できる人材の育成や、SDGsに貢献するコンテンツ開発等の取組み、東京ビジネスイベンツ先進エリアをはじめとする地域との連携などにも注力してまいります。

曽根　秋口にはMICE施設のネット回線やWi－Fi、プロジェクターなどを対象とした受入環境整備支援の募集を予定しております。また、冬にはオンラインで人材育成講座を実施予定です。

9/6～9/12 開催の展示会

▽東京

9月8日（水）～10日（金）
サンシャインシティ・コンベションセンター
第64回インターナショナルプレミアム・インセンティブショー秋2021（PIショー秋）
https://www.pishow.com/64pi/

9月3日、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会は、緊急事態宣言解除後の見通しを示す提言を発表した。

分科会は、「今回示した考え方を基に海外の知見や最新の科学的知見も踏まえ、一般の人々や事業者などとの対話を通して、ワクチン接種が進む中でどのような日常生活を望むのか、例えば“ワクチン・検査パッケージ”をルールとするか否か、その適用範囲をどうするかなどの、国民的な議論を深めてほしい」と述べている。

提言ではまず「感染対策の重要な柱であるワクチンの接種率が向上しつつあり、必要な感染対策を講じながら可能な限り制約のない日常生活に徐々に戻していくためには、ワクチンと検査を組み合わせた“ワクチン・検査パッケージ”を活用することも重要である」と述べられている。

“ワクチン・検査パッケージ”は、ワクチン接種歴及びPCR等の検査結果を基に、個人が他者に二次感染させるリスクが低いことを示す仕組み。

（海外渡航に関しては“ワクチンパスポート”という言葉が使用されているが、国内でこの言葉を用いると、“パスポート”という言葉がそれを保持しない人が社会活動に参加できないことを想起させ、社会の分断に繋がる懸念があるとし、国内では“ワクチンパスポート”という言葉は使用すべきではないと、提言は述べている）

（なお、“ワクチン・検査パッケージ”は検査の陰性やワクチン接種歴は他者に二次感染をさせないことや自らが感染しないことの完全な保証にはならない）

また、2021年7月の首都圏１都３県(東京都、埼玉県、千葉県及び神奈川県)の成人の20-69歳を対象にした調査データをもとに、想定されるワクチン接種率（60代以上85％、40-50代70％、20-30代60％）が示された。

そして、この接種率ではワクチン未接種者を中心に接触機会を50％程度低減(マスク着用等に加え、会食の人数制限やオンライン会議、テレワークなどで達成可能な水準)しなければ、感染を一定水準に抑制することが難しくなることから、緊急事態措置等の“強い対策”が必要になると述べられており、引き続き、マスクの着用や具合が悪い場合には外出を控えること、職場等で具合が悪くなった場合には検査を受けること、イベントでの密集回避、会食の人数制限、オンライン会議、テレワーク、積極的疫学調査等の基本的な感染対策など、人々の生活や社会経済活動の制限が、一定程度必要になると予測している。

（流行するウイルスの基本再生産数を5、ワクチンの感染予防効果を70%と仮定したシュミレーションによる予測。ただし、このシミュレーションでは、ブレークスルー感染が生じること等については考慮したが、新たな変異株の出現やワクチン効果の減弱、気温の低下等の要因は考慮していない）

次に提言では、日常生活を変えるための総合的な取り組みとして、飲食店での第三者認証の促進や積極的・戦略的検査など科学技術（健康観察アプリや検査キット、CO2モニター、QRコード、下水サーベイランス、新たな治療薬等）などを示し、また“ワクチン・検査パッケージ”を活用した総合的な取り組みを導入することも必要となり、その導入時期については、ほとんどの希望者にワクチンが行き渡る例えば11月頃が考えられると述べた。

“ワクチン・検査パッケージ”の適用について示された基本的な考え方は以下の通り。

・“ワクチン・検査パッケージ”を適用したとしても、マスク着用などの基本的な感染対策を当分継続しつつ、行動制限の緩和は段階的に状況に応じて進めること。

・感染リスクが高い場面・活動やクラスターが発生した際の重症者の発生や地理的なインパクトが大きい場面・活動に適用すべきこと。

・国や自治体が利用する場合には、事業者などの意見も聞いた上で適用すること。

・イベントなどでの適用にあたっては技術実証も活用すること。

そして、以下のような場面・活動で“ワクチン・検査パッケージ”の適用が考えられるとした。

【感染によるインパクトが大きい場面・活動の例】
・医療機関や高齢者施設、障害者施設への入院・入所及び入院患者・施設利用者との面会
・医療・介護・福祉関係等の職場への出勤
・県境を越える出張や旅行
・全国から人が集まるような大規模イベント
・感染拡大時に自粛してきた大学での対面授業
・部活動における感染リスクの高い活動

【その他の場面・活動の例】
・同窓会等の久しぶりの人々と接触するような大人数での会食・宴会
・冠婚葬祭や入学式、卒業式後の宴会

【適用すべきか否か検討すべき場面・活動の例】
・百貨店等の大規模商業施設やカラオケなど
基本的な感染対策を徹底することが重要である。なお、その従業員については適用するか否かについて検討する必要がある

・飲食店
“ワクチン・検査パッケージ”や第三者認証をどのように活用するのかについて検討する必要がある

【適用すべきではない場面・活動の例】
・参加機会を担保していく必要がある、修学旅行や入学試験、選挙・投票、小中学校の対面授業等については、基本的な感染防止策を講じることとして、適用すべきではない

ワクチン接種歴及び検査結果の、具体的な確認方法については以下のような可能性が示された。

〇ワクチン接種歴の確認については、接種済証や接種記録書を用いることが考えられる。なお、その利用にあたっては、ワクチンを２回接種後２週間経過している場合に有効とすることが考えられる。また、時間経過による感染予防効果の低減も考慮して、最後のワクチン接種後から一定期間のみ有効とすることも考えられる

〇検査結果の確認については、PCR検査や抗原定量検査等又は抗原定性検査を医療機関や精度管理を行っている民間検査機関で受け、検体採取日時等が記載された検査結果証明書を入手することが考えられる。なお、“ワクチン・検査パッケージ”活用する現場で検査を実施した場合には、検査結果証明書を発行せず、検査の結果を以って確認することも考えられる

〇また、検査として抗体検査を活用することが可能か否かについて検討することも考えられる

“ワクチン・検査パッケージ”が本格的に活用されるまでの期間については、「本考え方を示す時点では緊急事態宣言の期間中であり、いつ解除されるかは未定である。医療の逼迫が低減され緊急事態措置が解除された後には、“ワクチン・検査パッケージ”が本格的に活用されるまでの間であっても、具体的な扱いについては、感染状況等を踏まえて、例えば、飲食、イベント、移動、旅行等について段階的に進めていくことが考えられる」と述べられている。

日本展示会協会（日展協）は９月２日、インテックス大阪における新型コロナ病床の設置に関する報道を受け、大阪府・市に補償等を求める要望書を提出した。

大阪府・市では新型コロナウイルス対策として患者を収容する臨時大規模医療施設（野戦病院）を設置する。インテックス大阪に1,000床規模を予定しており、そのうち200床が中等症病床となる見込みだ。開設は９月中、運用期間は2022年５月末までを想定する。

日展協ではインテックス大阪のうち野戦病院となる部分以外は引き続きイベント会場として使用可能であっても、病床と近接しておりイベント開催は困難だと指摘。展示会主催者をはじめとする関連企業の経済的損失が大きくなることから、大阪府・市に対し４点を要望した。

要望の内容は①イベント会場の使用方法等に関する正確で速い情報提供、②インテックス大阪全体の感染防止対策の策定と一般への周知、③イベント会場制限の早期緩和、④開催中止・延期および縮小に伴う損失に対する補償その他の手当。

大阪府では今月１日、過去最高となる3,004人の新規感染者を確認。翌２日も2,501人と高い水準で推移しており、２日時点での病床運用率は61.4％、軽症・中等症の運用率は75.3％となっている。

本日から「東京フードテクノロジーウィーク2021」が開催中だ。「東京フードテクノロジーウィーク2021」は日本イージェイケイが主催する食品関連商材が一堂に集まる専門見本市。リテール・製パン・製菓に関する商材が集まる「P&B JAPAN」、健康・栄養系食品にフォーカスした「栄養食品素材展」、簡便食品の開発技術関連商材の「冷凍・レトルト・インスタント食品素材技術展」の３展で構成される。今年はパシフィコ横浜で９月3日まで実施する。

J&T環境は食材保管倉庫などで活用できるパレットを出展。SDGｓに配慮したリサイクル100％のプラスチックパレットは、製造過程でプラスチックチップの洗浄を行っていることから従来のプラスチックパレットよりもニオイを抑制。１ｍ×１ｍサイズの耐荷重は１ｔでありながら、重さは10kgで他社製品よりも軽量という。「オリジナルのメッシュ形状で他社のプラスチックパレットよりも強度が高い点も特徴」と担当者は話す。もともと輸出で使われることを目的として開発したものだが、これらの特徴から食品業界での新規開拓も望めるとして出展。来場者のうち「SDGｓに敏感な大手食品会社などから興味を持たれている」と語った。

害虫駆除や防除業を手掛けるFCCは、厨房から飲食エリアまで、店内全体の清掃サービスを提案。FCCコーキングという独自開発した害虫駆除クリームは環境負荷を与えない点が大きな特徴。年間の衛生管理サービスとして提供しており、コロナ消毒などにも対応する。ブースに訪れる来場者は店長やオーナーが多いそうで「清掃に課題のある来場者もいるので、解決できるような提案をしている」と担当者は話す。

米粉をはじめとする米穀粉類の製造・販売を行う群馬製粉はパン専用の大豆焙煎粉、うるち玄米焙煎粉を出展した。”米粉パン”など、パンでの利用も聞かれるようになった米穀粉だが、まだ和菓子での利用が多いそうで、ベーカリーでの販路拡大を狙っての出展となった。「素材をまるまる小麦粉から米穀粉に変えるのはベーカリー側にとってハードルが高い。そこで今回はベーカリーのルーティンを崩すことなく、新たな素材を試すことができる、普段使っている生地に練りこむことができる製品を出展した」と担当者は語る。そのほか、秋田県立大学とスターチテック社との共同開発を行っている2022年に発売予定の難消化性澱粉などもPRした。

９月30日から10月３日までの４日間にわたって開催される「東京ゲームショウ（TGS）2021オンライン」の詳細が明らかになった。９月１日にYoutubeの公式チャンネルで配信された特設番組「東京ゲームショウ2021オンライン 予習スペシャル」内で発表された。

９月１日時点の出展者数は339社で、国内157社、海外182社。海外は欧州17、アジア・オセアニア12、中南米９、中東１の合計39カ国・地域からの出展となる。出展カテゴリーは一般93社、物販９社、ゲームスクール30社、ビジネス83社、インディーゲーム124社。出展製品・タイトル数は623。「公式出展者番組」参加企業は33社（国内25社、海外８社）、番組数は46番組。公式番組はYoutube、Twitter、Twich、ニコニコ、Facebook、TikTok Live、TGS VR、Steamなどさまざまなプラットフォームで配信され、中国動画配信サイトDouYu、bilibili、Douyin、HUYAなどでも配信される。幕張メッセ会場のプレス・インフルエンサー向け試遊展示エリアには33社89小間が出展する。

TGS史上初の試みとして、バーチャル空間上をアバターで自由に動き回れるVR会場を新設する。アーバン、デジタル、ワイルドの３エリアで構成され、22社が出展する。会場には有名キャラクターのCGなども登場するとのことで、仲間同士で盛り上がりながらTGSを楽しめる。PCVRに加えOculus Questなどのスタンドアローン型HMDに対応しており、公式サイトで９月30日に公開されるアプリをダウンロードすることで参加が可能。また、ウェブVR会場も設置予定。

TGS25周年を記念したフルオーケストラコンサートは「Special」と「Anniversary」といった２つのメインステージで展開。配信プラットフォームThumvaとのコラボステージではビッグバンドやジャズカルテッドなど一味違ったゲーム音楽を楽しむことができる。

９月１日には公式サイトをグランドオープンし、体験版無料トライアル第１弾として144タイトルを公開。９月15日には第２弾が追加される予定となっている。

インフォーマ マーケッツ ジャパンは9月13日から15日の3日間、東京ビッグサイト青海展示棟で「ダイエット＆ビューティーフェア2021」を開催する。

「ダイエット＆ビューティーフェア」は「ダイエット＆ビューティーフェア 」「アンチエイジング ジャパン 」「スパ&ウエルネス ジャパン」の３展で構成される美容・健康関連商材が一堂に集まる見本市。昨年は252社が453小間の規模で出展し、３日間で1万2,805人が来場した。

20回目の開催となる今年は「フェムケア・フェムテック」にフォーカスした企画を展開。「フェムケア・フェムテック」は女性のライフステージである生理や妊活、産後、更年期障害のほか女性特有の疾病などの女性の健康問題を解決するテクノロジーを指す。展示会では「フェムケア・フェムテック」の基調講演やシンポジウムを実施。ステージイベントやセミナーにて現状や市場分析、トレンドなどの情報を発信する。