5月13日、佐賀県に約8,400人規模となる九州最大級の多目的アリーナ「SAGA アリーナ」がオープンした。
SAGAアリーナ周辺は、佐賀県最大のスポーツゾーン「SAGAサンライズパーク」となっており、「SAGAスタジアム」（日本陸上競技連盟第１種公認陸上競技場）や、約1,800人を収容可能で国際基準を満たす50m競泳プールを備えた「SAGAアクア」、様々なスポーツに対応できる総合体育館「SAGAプラザ」などのスポーツ施設がある。
これらのスポーツ施設とアリーナを同時に活用すれば、大規模なスポーツMICEの実現も可能だ。
（↓ 施設の詳細や、アフターMICEに関する観光スポットなどについては以下の記事をご覧ください）
展示会やMICEなどに関する最新ニュースを伝えるタブロイド判の業界紙「第898号 見本市展示会通信」を発行しました。
主な記事
・一面のニュース：展示会・イベント開催ガイドライン撤廃へ コロナ禍前を超える勢いに期待、最先端のドローンが集結 過去最大規模で開催へ ジャパンドローン2023 ほか
・注目の出展製品・サービス
・業種別開催データ（2023年６月～11月）
・人事・一般ニュース
発行について：第898号 2023年（令和5年）5月15日
名古屋観光コンベンションビューローは5月10日から東京ビッグサイト東3ホールで開催する「国際ウェルネスツーリズムEXPO（iWT）」に出展している。今回、新たにスタートした都市型観光プロジェクト「Wellnestyle NAGOYA」をPR。ウェルネスツーリズムに着目し、地域の関連事業者と連携した取り組みで、サウナの聖地でありスーパー銭湯発祥の地である名古屋の、新たな切り口の観光を提案する。ブース内ではホテルやカラーコーンを土台とした観葉植物、ラグジュアリー向け観光コンテンツなどが出展。現在、共にブランディングを行う協力事業者「ウェルネススタイルナゴヤ」フレンズも募集している。
ブイキューブは5月10日から東京ビッグサイトで開催中の「東京 総務・人事・経理Week［春］」（働き方改革 EXPO）に出展し、防音個室ブース「テレキューブ」を紹介した。オンライン打ち合わせなどでできる1人用のタイプに加え、グループで会議ができるブースも展示。アフターコロナとなり出社の機会が増える中、会議スペースの不足が問題となっている企業もあるという。予算やオフィス面積の都合で部屋の増設は不可であっても、ブースの設置で防音の空間を作れることから、ニーズが高まっている。換気ファンにより30から40秒で室内の空気が循環し、類似の製品と比べても遮音性が高い点も特徴。またテーブルが広い設えとなっており、資料を広げての会議も可能だ。
「有明GYM-EX」（ジメックス）が５月18日、オープンする。
ジメックスは、東京２０２０オリンピック・パラリンピック競技大会で使用された有明体操場の後利用として、東京都が都内中小企業振興のために整備した展示場。
ジメックス（有明GYM-EX）の愛称は、有明の地名と体操競技場であった経緯（体操を示すGymnastics）と展示場であること（展示会を示すExhibition）を表現する有明展示場が由来となる。
ジメックスを管理・運営する東京ビッグサイトは今後の展望について、「東・西・南ホールのように複数のホールで構成された施設とは異なり独立した施設のため、利用者にとって運営しやすい面がある。東京２０２０オリンピック・パラリンピック競技会場のレガシーとして、見本市・展示会のみならずスポーツやエンターテイメント、そして展覧会など文化事業の誘致に注力していきたい」としている。
利用料金は、全日（８時から23時）の場合、１９３万円。半日の場合は半額となる。
すでにイベント予約ははじまっており、５月25日には全国の建築板金業者が一堂に会する「第73回全国建築板金業者 東京大会」などが開催される。
施設は、鉄骨造一部木造の構造で地上３階建。１階の展示面積は約９４００㎡で、１階から３階までの複層階の延床面積は約２万７４００㎡。
また、展示ホールは天井高が約20m、床耐荷重５t／㎡。床はコンクリート仕上げで、アンカーボルトは打設可能だ。ただし、低天井下やピット直近は打設不可となっている。
その他、ホール設備としては給電・給排水が電気ピット８本、給排水ピット７本、サブピット４本のほか、LAN取出口×32口、HUB（８ポート）×32か所などの通信設備も備える。
また、駐車場は来場者用臨時駐車場が約３２０台、関係者用駐車場は約55台。
問合せは、東京ビッグサイト営業部営業第二課（☎０３―５５３０―１３２７）まで。
5/8～5/14 開催の展示会
▽東京
5月10日（水）～12日（金）
東京ビッグサイト
［東京］総務･人事･経理Week 春
・第18回 オフィス防災EXPO
・第14回 総務サービスEXPO
・第11回 HR EXPO（人事労務・教育・採用）
・第11回 働き方改革EXPO
・第9回 会計・財務EXPO
・第7回 福利厚生EXPO
・第5回 法務・知財EXPO
・第4回 PR EXPO（広報・IR支援/ブランディング/デジタルPR）
・第2回 健康経営EXPO
5月10日（水）～12日（金）
東京ビッグサイト
NexTech Week［春］
・第7回AI・人工知能EXPO［春］
・第4回ブロックチェーンEXPO［春］
・第3回量子コンピューティングEXPO［春］
・第2回デジタル人材育成支援EXPO［春］
5月10日（水）～12日（金）
東京ビッグサイト
教育 総合展（EDIX東京）
https://www.edix-expo.jp/tokyo/ja-jp.html
5月10日（水）～12日（金）
東京ビッグサイト
第1回［国際］ウェルネスツーリズム EXPO
5月11日(木)
東京都立産業貿易センター浜松町館
第9回 宅配水業界交流展
5月12日（金）～13日（土）
新宿住友ビル 三角広場
BICYCLE-E・MOBILITY CITY EXPO 2023 自転車－電動モビリティまちづくり博
▽静岡
5月10日（水）～14日（日）
ツインメッセ静岡
第61回静岡ホビーショー
▽愛知
5月11日（木）～12日（金）
ウインクあいち
第52回建築総合展 NAGOYA 2023
▽大阪
5月10日（水）～12日（金）
未来モノづくり国際EXPO
https://fmiexpo.nikkan.co.jp/
▽福岡
5月12日(金)～13日(土)
福岡国際センター
エクステリアフェア2023in九州
http://exteriorfair-kyushu.jp/
第2回「オルガテック東京2023」が、4⽉26⽇から28⽇まで東京ビッグサイト⻄1・2 ホールで開催された。
⽇本を含む世界14の国と地域から127社が出展 (前回⽐201%)。うち、国内から82 社、海外から45 社が出展した。 (国内出展者⽐率65％)
来場者数は約26,212⼈だった。
総展⽰⾯積 は17,760㎡（アトリウム含む）で展⽰⾯積を前回⽐約２倍に拡⼤し、国内外から初出展78 社を含む127 社が集結した開催となった。
初⽇には、マクドナルドやアディダス、スラックといったアメリカ⻄海岸の最先端のオフィスを⼿掛ける「Studio O+A」の代表・創業者であるプリモ・オルピラ⽒による基調講演が⾏われた。
次回のオルガテック東京は、2024年5⽉29⽇〜31⽇開催される予定だ。
調節可能なアームチェア用メッシュオフィスチェアメーカーIOU JIA
内田洋行はハイブリッドな働き方をサポートする多様なファニチュアやICTソリューションを展示し、これからのワークプレイスとワークスタイルを提案
イナバインターナショナルは個室型ブース「BizBreak（ビズブレイク）」シリーズの新バリエーションの展示から、ヤマハ株式会社との協業で開発したオフィスの音対策製品、ホテリングシステム等、「働き方の多様性に合わせた場づくり」を軸に様々な製品を紹介
1986年創業の台湾の家具サプライヤーLegend Office
会場には、主催者プロデュースのバイオフィリックガーデン「エクスペリエンス・エリア（XperienceArea）が出現。ここでは、参加者が⼼地よく過ごせる緑あふれる広場が提供されるとともに、気鋭のクリエイターによる主催者セミナーやオカムラ、コクヨ、イトーキ等によるライブプレゼンテーションが⾏われた。
政府は新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが5類へ変更されることに伴い、5月8日に従来の水際措置（臨時的な措置を含む）を終了するとしていたが、日程を前倒しし４月29日午前０時以降から以下のように水際対策の緩和を行うと発表した。
（変更前）
中国（香港・マカオを除く）からの直行旅客便での入国者に対しては、「出国前 72 時間以内に受けた検査の陰性証明書」又は「ワクチンの接種証明書（３回）」のいずれかの提出を求める
↓
（変更後）
全ての入国者に対して、「出国前72時間以内に受けた検査の陰性証明書」及び「ワクチンの接種証明書（３回）」のいずれも提出を求めない
（変更前）
中国（香港・マカオを除く）からの直行旅客便での入国者の最大20％程度のサンプル検査（臨時的な措置として現在実施している）
↓
（変更前）
他の国・地域からの入国者と同様の有症状者への入国時検査に変更
ただし、新型コロナウイルス感染症の有症状の入国者に対して現在実施している入国時検査及び新型コロナウイルス感染症陽性判明時における施設等での療養を５月８日午前０時まで継続し、５月８日午前０時に感染症ゲノムサーベイランスを開始する。
※サーベイランスは、注意深く監視するという意味
政府の「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針」が5月8日に廃止されることに伴い、これまで政府から通知されてきたイベントの開催制限、施設の使用制限、また飲食店における第三者認証制度は廃止となる。
＜今後について＞
政府は、4月27日に各都道府県に通知した事務連絡の中で「感染対策は政府として一律に求めることはなくなり、「個人の選択を尊重し、自主的な取組をベースとしたもの」として政府が感染症法に基づき情報提供を行う」としている。
政府からは、事業者の自主的な取組への支援のため様々な情報提供が行われており、弊社では、以下の記事でそれらをまとめている。
【イベント制限 】5類変更後の「5月8日以降」はこうなる 【各業界の動向】
https://www.eventbiz.net/?p=114046
