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ゲーミングPC「GALLERIA」アンバサダーにケイン・コスギ氏

サードウェーブは12月20日、東京・池袋のLFS池袋でゲーミングPCブランド「GALLERIA」シリーズのアンバサダーに俳優のケイン・コスギ氏が就任したことを発表した。

「GALLERIA」シリーズのアンバサダーに就任したケイン・コスギ氏

同社はパソコン専門店ドスパラの運営などを手掛けるほか、今年2月に活動を開始したeスポーツ連合(JeSU)の公式スポンサーを務め「ガレリア ゲームマスターカップ」大会の主催、eスポーツアリーナ「LFS池袋」の運営などeスポーツ事業にも注力している。

今回、JeSU公認のゲーミングPCでもある「GALLERIA」シリーズのアンバサダーにケイン・コスギ氏が就任したことを受け、同社の榎本一郎副社長は「採用は社内満場一致で決まった。世の中みんなに愛されているケインさんとゲーム業界を盛り上げていきたい」と喜びの表情を浮かべた。

コアゲーマーとしても高い知名度を誇るケイン氏は「トップレベルのPCブランドのサポート役をいただき光栄だ。GALLERIAはグラフィックが綺麗でプレイ中のラグもない、ゲーマーにとって最高のPCだ」としてPCゲームを完璧に遊び尽くし、サポートする「PERFECT GAMING!」の合言葉を発表。高性能PCの利点を活かし、FPSなどに挑戦していく姿勢だ。

アンバサダー就任を記念し、2018年12月20日よりTwitter投稿型キャンペーンを実施することも発表。ケイン氏が紹介する勝利の証「G」のパフォーマンス、または「G」に見えるものを撮影し、Twitterに投稿することで、優秀作にゲーミングPC「GALLERIA」が贈られる。応募はGALLERIA公式twitterをフォローし、「G」写真または動画にハッシュタグ「#perfectgaming」をつけて、twitterに投稿することで完了する。

【「G」に見える優秀賞】GALLERIA GCF1060GF ノートPC

詳細はキャンペーンサイト(http://www.diginnos.co.jp/galleria/perfectgaming/)にて。

なお、ケイン氏は毎日新聞社とサードウェーブがタッグを組んで開催する「全国高校eスポーツ選手権」においてもスペシャルサポーターとして活躍中。

展示会動画活用のススメ

展示会で多くの出展者が並ぶ中、自社ブースに来場者を集めるための手法のひとつに動画の活用があげられる。映像と音で来場者の足を止め、ブース内へと誘導できればより高い出展効果が期待できる。そこで今回、展示会動画制作を手掛けるイメージサイエンスとマグナックスに制作を依頼する上でのポイントを聞いた。

撮影前の準備が肝要

木村照彦氏

動画は短い時間で多くの情報を伝えることのできる手段である。たとえ数十秒程度の動画であっても、撮影前の段階で依頼者側と制作者側が動画のコンセプトや届けたいターゲットを共有することでより効果の高い動画を作ることができる。

イメージサイエンス代表取締役エグゼクティブプロデューサー・木村照彦氏は「制作をすべて、プロに一任するのもひとつの手ではありますが、納品時に満足できるかどうかは別問題。映像制作のプロであっても、各出展企業の業務や製品について詳しいとは限りません。そのため、どのような映像を撮ることが効果的なのか、あるいは撮る必要がないのかといったことを事前に知るためにもシナリオハンティングやロケーションハンティングを含めた事前準備は欠かせません」と話す。

 

予算に合わせたクオリティ

森谷真義氏

制作にかかる費用に対して、どのような動画ができあがるのかという点も知っておきたい。「例えば展示会で使う製品動画を制作したい場合、文字のテロップとイラストでシンプルな動画であれば比較的低予算で制作できます。一方で、企画構成する人や絵コンテを描く人、カメラマン、監督、美術家等を交えてクオリティの高い動画を作るとなるとやはり費用がかかります。映像制作費はほぼ人件費であるといえるでしょう」(マグナックス常務取締役・森谷真義氏)。

また森谷氏は「展示会用の動画を制作するためには、来場者が何を求めているのかを理解し具現化できる能力が必要」と話す。今や個人でもスマートフォンなどで撮影・編集し、安価で動画を制作できる時代だが、プロに依頼することで失敗のリスクを減らすことにもつながるだろう。

映像のレンタル機材と編集スタジオをもつ(マグナックス)

見本市展示会通信」792号より抜粋(2018年12月15日発行)

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JEITAが電子情報産業の世界生産見通しを発表

電子情報技術産業協会(JEITA)は12月18日、電子情報産業の世界生産見通し、2030年における車載用電子制御装置およびCASE(自動車の次世代技術:コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化)からみた注目デバイスの世界生産額見通しを発表した。

電子情報産業の世界生産見通しは①2018年の世界生産額は2兆9345億ドル(前年比8%増)で過去最高を更新、2019年もプラス成長が続き史上初の3兆ドル超えとなる、②電子部品、半導体、ソリューションサービスはいずれも2018年、2019年と過去最高となる世界生産額を記録する、③2018年の日系企業の世界生産見通しは39兆946億円(前年比1%増)で、2019年も同程度伸び、プラス成長が続く見通しである。

2030年における車載用電子制御装置およびCASEからみた注目デバイスの世界生産額見通しは①2030年には自動運転車は700万台以上、環境対応車は約9,000万台へと生産台数が大きく増加する、②電子制御装置の世界生産額は2030年には2017年比で約2倍に成長する、③CASEに必要とされるデバイスは13.3兆円市場へと飛躍的に拡大見込みである。

電子情報産業の世界生産見通しの調査はJEITAが2007 年より継続して実施しているもので、世界の電子情報産業の生産規模をデータにより明確にするとともに、世界における日系企業の位置づけを把握することを目的として、会員各社を対象としたアンケート調査の結果を取りまとめて推計。車載用電子制御装置およびCASEからみた注目デバイスの世界生産額見通しの調査はJEITA、国内外の関連企業・団体へのヒアリングをもとに定量的に推計した。

JEITAではソサエティ5.0実現に向けたCPS/IoTの総合展「CEATEC JAPAN」を毎年開催しており、2019年で20周年を迎える。

注目!これから開催・開催中の映像関連イベント

■第11回恵比寿映像祭「トランスポジション 変わる術」
東京都、東京都写真美術館、アーツカウンシル東京、日本経済新聞社は「第11回恵比寿映像祭『トランスポジション 変わる術』」2月8日から24日の15日間、東京都写真美術館、日仏会館、ザ・ガーデンルーム、恵比寿ガーデンプレイス センター広場、地域連携各所などで開催する。
詳細、問い合わせは東京都写真美術館(◆03-3280-0099)まで。
第11回恵比寿映像祭」公式HP

 

■年越しVR歌合戦イベント カヤック
カヤックは同社が開発・運営を行う多人数参加型ソーシャルVRプラットフォーム「VR SPARC」で、12月31にVtuber(バーチャルユーチューバー)による年越しVR歌合戦イベント「Count0(カウントゼロ)」を実施する。「Count0」は、ヘッドライナーにキズナアイを迎え、「VR SPARC」と全国14劇場のイオンシネマ映画館でのライブ・ビューイングで開催する年越しVR歌合戦イベントとなっている。
カヤック「Count0(カウントゼロ)」告知ページ

 

■HERMÈS JINGLE GAMES!
「エルメス(HERMES)」が、「HERMÈS JINGLE GAMES!」と題し、東京・銀座の銀座ソニーパークで、“遊び心”をテーマにした大人も子どもも楽しめるプレイグラウンドをオープンする。期間は12月7日から25日まで。特設ステージでは、2人1組でインタラクティブなゲームを体験することができる。
HERMÈS JINGLE GAMES!」HERMES JINGLE GAMES!専用ページ
スマートフォンからは特別コンテンツで楽しむこともできる。

 

■空飛ぶ展望台
堺市役所高層館21階展望ロビーで、金岡北中学校美術部の生徒たちと村松亮太郎氏(NAKED Inc.)が作成したプロジェクションマッピングが投影されている。期間は2019年1月15日まで。堺の工場夜景や日本最古の木造洋式灯台「旧堺燈台」など、堺の魅力を感じられるコンテンツとなっている。
詳細は堺市HPまで。
堺市「空飛ぶ展望台」告知ページ

 

「第792号 見本市展示会通信」発刊しました

見本市展示会通信

 

 

展示会やMICEなどに関する最新ニュースを伝えるタブロイド判の業界紙
「第792号 見本市展示会通信」を発行しました。

【主な記事】
特集 ビジュアル&ライティング
・一面のニュース:2017年国際会議統計 6年連続過去最高を更新、「CEBIT 2019」開催中止 ほか
・〈JVRA新会長インタビュー〉中島義人氏
・注目のブース
・〈対談〉映像と空間演出の潮流 レイ 加藤尚氏×フジヤ 髙橋秀幸氏
・業種別開催データ(2019年1月~6月)

発行について:第792号 2018年(平成30年)12月15日

☞「見本市展示会通信」の詳細はこちら

【JVRA新会長インタビュー】人の集まる場づくりに必要不可欠な“映像” 中島 義人 氏

期間に多くの人が集まる展示会やイベントでは、映像を駆使した演出の効果が高く発揮されるため、機材レンタルの重要度が高い。昨今のスポーツ観戦のエンターテインメント化傾向やeスポーツの流行も、映像業界にとってもさらなる追い風となるだろう。そこで、今年10月に日本映像機材レンタル協会(JVRA)の新会長に就任した中島義人氏(ヒビノメディアテクニカル代表取締役社長)に、映像が持つ可能性や、現在直面しているオーバーワークや人材流出といった課題について話をうかがった。

■約40年の歴史を持つ協会
―JVRAの概要を教えてください

JVRAは映像・音響機材を取り扱う同業者間の親交を深めることを目的として1980年に発足しました。情報交換をしつつ、困ったときはお互い助け合いましょうという理念がきっかけです。相互協力の中で、高い日本の技術力をクライアントに披露する役目も担っています。
約40年の歴史の中で、我々の仕事はイベント業界に必要不可欠なものになりました。それにともない協会も拡大し続け、現在では41の映像・音声・コンピューター関連機器のレンタルサービスを行う企業と25の国内主要メーカー、計66社で構成されています。

―主な活動は何でしょうか

毎年開催している総会のほかに会員同士が交流できる場として、年に2回の海外視察ツアーを実施しています。最新の映像機材などが並ぶ展示会であるISE(オランダ)とインフォコム(アメリカ)を視察しています。
さらに毎年「業務担当責任者会議」を実施しています。参加対象者はオーナーではなく、普段業務の中心で働く若い方々で、目的は映像機材等の最新情報や知識の共有と、協会内の横のつながりを深めることです。全国に広がる協会ですから、このような場がないとなかなか顔を会わせる機会がないんですよ。これによって企業間や人同士のつながりが太くなり、同業者間で協力が必要不可欠な我々の仕事がよりスムーズに進みやすくなっています。

―同業者間で保有している機材の情報を共有しているのは、協会としても珍しいですよね

各社の主力機材はある程度把握しています。そうしないと大型案件の依頼があったときに対応できるかどうかをクライアントに即答できないのです。ただ、各社が持つラインアップや台数は異なるため、それぞれマーケットも微妙に違います。互いに補足し合い大型案件に対応しています。これから到来する大型イベントに向けても、協力体制をより一層強化していく必要がありますね。

―今後の活動方針について教えてください

私の実感としては協会の認知度はまだまだ低いと感じています。JVRAのロゴマークをもっと認知させていきたいという思いが強いですね。最終的にはこのロゴがあることで、クライアントに安心感を与えることができるところまで持っていきたいです。
私もいろいろな場で協会をPRしていくつもりですが、何よりも大切なのはコツコツと映像と音の技術を磨き、ノウハウを培い、クライアントにフィードバックしていくことです。

「ふるさと祭り東京」会見にEXILEのUSA、TETSUYA、橘ケンチがナビゲーターとして登場

12月13日、来年1月11日から20日までの10日間にかけて東京ドームで行われる「ふるさと祭り東京2019ー日本のまつり・故郷の味」の記者発表会が東京ドーム スイート倶楽部レストランで開かれた。

殿丼を試食するEXILEのTETSUYA(左)、USA(右から2番目)橘ケンチ(右)

ふるさと祭り東京は今回で11回目。これまで述べ340万人以上を動員しており、今回は定番となった食の人気コーナー「第10回全国ご当地どんぶり選手権」に加え新企画「お祭り串グルメ&地酒セレクション」「ふるさと週末パンまつり」、炊き立てのご飯を片手に場内を巡る「絶品!逸品!ちょいのせ市場」、ご当地麺販売店のスタンプを集める「イケ麺スタンプラリー」などが開催。全国各地のグルメを楽しむことができる。

もちろん「青森ねぶた祭」や「八戸三社大祭」、「桐生八木節まつり」など全国各地の祭りも体験できる。期間中の18時から21時の間は「スペシャルナイトイベント」と称し、場内を暗転し巨大な夜祭り会場として演出する。

記者発表会ではナビゲーターとしてEXILEのUSA、TETSUYA、橘ケンチが登場。フジテレビの森本さやかアナウンサー、山﨑夕貴アナウンサーが司会を務め、スペシャルプロデューサーの小倉智昭氏は膀胱(ぼうこう)がん治療のためVTRでの出演となった。

今回新たにナビゲーターに就任した橘ケンチは「前から2人が全国の祭を巡っているのを見て、一緒に行きたいと思っていた」と打ち明け、笑顔を見せた。発表会ではイベントの試食も行われ、EXILEの3人は殿堂入りどんぶり通称「殿丼」からそれぞれ異なるものを選択。北海道・食堂丸善のうにめし丼を食べた橘ケンチは「うにが柔らかくて、いくらがソースのよう」として“お手上げ”と絶賛。

TETSUYAは青森県の八戸銀サバトロづけ丼を「鯖が口の中でとける」と評し、毎年食べているにもかかわらず今年は予想以上の美味しさだと顔を綻ばせた。USAは「肉が食べたい」と米沢牛ステーキ丼を頬張るとただ一言「ジューシィ」と発言。

発表会の最後にはナビゲーターとして3人が「ふるさと祭りには料理もお酒もすべてがある。みんなでご飯を食べながら一日を過ごし、日本の良さを知ってほしい」(橘ケンチ)、「今年はケンチがナビゲーターに加わったので、日本酒について教えてもらいたい。食べて、飲んで、踊って楽しく過ごしてもらいたい」(TETSUYA)、「自分にとってふるさと祭りは新年会のようなもの。全国のおいしいものがあるし、みんなに祭りに参加してほしい」(USA)とコメント。

小倉プロデューサーもVTRで「平成最後のふるさと祭り。毎日、毎晩来てもらうと色々なことが分かる」とメッセージを発信した。

訪日インセンティブツアーの企画力とは JAPAN Best Incentive Travel Awards 2018大賞リチャード・チウ氏に聞く

日本政府観光局(JNTO)は、訪日インセンティブ旅行のベスト・プラクティス事例を表彰する「JAPAN Best Incentive Travel Awards 2018」の受賞者を発表し、9月19日にホテルニューオータニ東京で授賞式を行った。そこで今年79件の応募のなかから大賞を受賞した康福旅行社のリチャード・チウ氏(康福旅行社)に地域選定の背景や、企画するうえで工夫した点など話を聞いた。

─大賞おめでとうございます。まずは受賞の感想をお聞かせください
ありがとうございます。レベルが高い応募企画の中で受賞できたことは大変光栄です。

─今回函館から東北を旅行先に選定した理由を教えてください
今回の企業は康福旅行社の常連客で、毎年2回ほど日本への企画ツアーを手掛けています。参加者は日本の有名どころはすでに訪問済みだったりと一般的な旅行に満足できない人たち。そこで今回は東日本大震災以降、足が遠のいていた東北は蔵王の樹氷やストーブ列車など魅力的なコンテンツがあるので良いのではと企画しました。

─企画にあたって苦労した点はありますか
今回の参加者は約500名でだいたい100名でひとつのグループに分けて行動しました。2月だったので活動時間が限られるなか、ストーブ列車やロープウェイ、スノーモービルなど一度に100名が参加できないものは時間調整が大変でした。

─康福旅行社からは何名のスタッフが同行しましたか
1グループにつき2〜3名ほどです。この人数でも対応できるように秋のシーズンに地元の企業の方たちの協力のもと下見も入念に行いました。

 NEXT:参加者の反応や、誘致に取り組む各地に向けたメッセージ 

昨年を上回る出展規模1881小間で明日より開催~SEMICON Japan 2018~

SEMIは12月12日から14日までの3日間、東京ビッグサイトで42回目となるエレクトロニクス製造サプライチェーンの国際展示会「SEMICON Japan 2018」を開催する。

開催前日の11日、東京第一ホテルで開催規模を発表した。2018年の開催規模は出展者数727社・団体(2017年752社・団体)、1,881小間(同1,760小間)で、出展国数は14カ国(同16カ国)。出展社数ならびに出展国数は微減となったが、出展小間数は昨年を上回り、東京ビッグサイトで開催するようになってからは過去最大となる。

浜島雅彦代表
村田大介委員長

SEMICON Japan 2018は東3~5ホールの前工程ゾーン、東2~3ホールの後工程・総合ゾーン、東2ホールの部品・材料ゾーン、東2~3ホールのSMART Applicationsゾーンの4ゾーンで構成。SEMIジャパンの浜島雅彦代表は「エレクトロニクス製造サプライチェーンの世界市場は半導体と電子機器を合わせて200兆円を超えている。SEMICON Japanでもメインのコア材料に加え、(半導体が活躍している)アプリにまで領域を広げていく」と話す。SEMICON Japan推進委員会の村田大介委員長も「半導体の市況が良い中での開催となる。半導体はアプリに引っ張られここ数年良い伸びを見せている。SEMICONは欧米をはじめ世界各地で開催しているが、日本の特色はセミナーやイベントが充実している点だ」として150の企画が予定されていることを明らかにした。

またSEMIは同日、2018年末の半導体製造装置市場予測も発表した。内容は以下の通り。

2018年の半導体製造装置(新品)販売額は前年比9.7%増の621億ドルに達し、2017年に記録された過去最高額である566億ドルを更新する。2019年は4.0%縮小し、2020年は20.7%成長し719億ドルに達し過去最高額を再び更新。
ウェーハプロセス処理装置市場は2018年に10.2%増の502億ドルに成長。純水装置や搬送装置などの設備装置、ウェーハ製造装置、マスク/レチクル製造を含む「その他前工程装置」は0.9%増の25億ドル見込み。2018年の組み立ておよびパッケージング装置市場は1.9%増の40億ドル、テスト装置市場は15.6%増の54億ドルといずれも成長する。
2018年は韓国が昨年に引き続き最大市場となる。中国が初めて第2位の市場となり、台湾は第3位に下がる。台湾、北米、韓国以外の全地域が成長を見込む。成長率では中国が55.7%と最大で、これに日本の32.5%、東南アジアを主とするその他地域が23.7%、欧州の14.2%が続く。
2019年は韓国、中国、台湾の順序でトップ3市場となることは変わらない。韓国の装置販売額は132億ドルに達し、中国は125億ドル、台湾は118億ドル。2019年にプラス成長を遂げるのは日本、台湾、北米だけとなる。成長の見通しは2020年になると明るくなり、全ての地域で成長が予測される。中でも韓国が最も大きな成長率を示し、それに中国とその他地域が続く。

小売 中食 外食の垣根越え 幕張メッセで3回目の合同開催 ~FOOD TABLE in JAPAN 2019

食にまつわる商談展示会「FOOD TABLE in JAPAN 2019(FTJ 2019)」が来年2月13日から15日にかけて千葉の幕張メッセで開催される。

FTJ 2019は「スーパーマーケット・トレードショー(SMTS)」と「デリカテッセン・トレードショー」(主催:全国スーパーマーケット協会)、「こだわり食品フェア」(同:食品産業センター)、「外食FOOD TABLE」(同:外食FOOD TABLE実行委員会)の4展により構成される。合同開催は2017年からで、今回で3回目。小売、中食、外食産業の垣根を越えた商談展示会として食産業の発展を目指す。

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全国スーパーマーケット協会の横山清会長(アークス社長)は「外食の比率がどんどん増えてきており、スーパーで売れるものも食材から惣菜などの食事中心になりつつある」として、4つの展示会を合同開催することの重要性を示唆する。

今回で53回目を迎えるSMTSは2134社・団体、3547小間の規模を予定しており、前回を上回る1526社以上の地域産品メーカーが出展。海外からも18カ国(74社・団体、155小間)が参加する。

詳細は「FOOD TABLE in JAPAN 2019」HPまで。

見本市展示会通信」791号より抜粋(2018年12月1日発行)

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