2月28日～3月3日、日本経済新聞社はこれからの日本の街づくり・店づくりを支える様々な技術・製品・システムが集まる「日経メッセ 街づくり・店づくり総合展」を東京ビッグサイトで開催した。

同展示会は「JAPAN SHOP」「建築・建材展」「ライティング ・フェア 」 「IFFT 東京国際家具見本市」「リテールテック JAPAN」「SECURITY SHOW」「フランチャイズ・ショー」の 7 展示会で構成される（フランチャイズ・ショーのみ3月1日からの3日間の開催）。

今回は国内外の家具・インテリア製品を一堂に集めた「IFFT 東京国際家具見本市」が初登場となる。日本を代表する家具産地をはじめ、国内外で製造される高級家具が集うほか、商業施設やホテル、レストラン、公共施設向けのコントラクト家具（特注家具）やホームユース家具を中心に、ファブリックやテーブルウェアなど関連製品を加えた上質な空間デザインを提案した。

また、オンライン展示会である「日経メッセ Online」を、日本経済新聞社が独自に開発した新しいオンライン展示会プラットホームである「NIKKEI NEON」上で開催。

シンプルで分かりやすい直感的なデザインを採用し、出展者は製品の情報や動画、パンフレットなどさまざまな情報を掲載できるほか、来場者との「名刺交換」機能やオンラインチャット、セミナーのライブ配信などのコミュニケーション機能を搭載している。「日経メッセ Online」は3月10日まで。

子育て中のお出かけサポートや親子が安心できる保育サービスを提供するコンビウィズ

ウレタンをコーティングしたオリジナルの家具コレクションを展開しているSIXINCH.ジャパン

AR/VR/MRなどXR・メタバース技術を活用し、家と庭や建築・ランドスケープにおける４D空間デザイン事業、４D空間XRシミュレーション事業やソフトウェア・アプリ開発事業などを展開するGLD-LAB.（ジー・エル・ディー・ラボ）

姫路城・大天守の瓦も手掛ける光洋製瓦が生んだ壁材・床材

中井産業は障子ブランド「KITOTE」「AIR SHOJI」と、障子文化のDNAから生まれた、モノを遮蔽し、彩るオブジェクト「SHA/SHA」を展示

デザイン会社ステップ・ワンが手掛けるタンク式ポータブル手洗

シンコールアイルはマグネットがつく不燃キッチンパネル・賃貸リフォームに最適な貼替可能の2.0ｍｍ塩ビタイルを展示

ユニベールはカーテンの新作コレクション「Raffino＋」を中心に、インテリア小物・内装商材、また、サステナブル素材の商品等を展示

ナガエは「生活に溶け込む」を基本コンセプトに、そっと暮らしに寄り添うデザインと機能性を追求した「hoss NAGAE」シリーズを展示

ステンレス・アルミ製品などを手掛けるセイコーステンレスは、手すりや布団干しパイプなど企画品だけでなくオーダーメイドも受け付けている

3/6～3/5　開催の展示会

▽千葉

3月8日（水）～10日（金）
幕張メッセ
Grinding Technology Japan 2023

▽東京

3月7日（火）～10日（金）
東京ビッグサイト
FOODEX JAPAN 2023

3月10日（金）～12日（日）
東京国際フォーラム
アートフェア東京2023

▽神奈川

3月10日（金）～12日（日）
パシフィコ横浜
第57回 ジャパンゴルフフェア2023

▽京都

3月8日（水）～9日（木）
みやこめっせ
第4回京都インターナショナル・ギフト・ショー2023

▽大阪

3月8日（水）～10日（金）
インテックス大阪
インターフェックスWeek 大阪
・第9回インターフェックス大阪　医薬品・化粧品 製造展
・第3回ファーマラボ EXPO［大阪］医薬品　研究・開発展

3月8日（水）～10日（金）
インテックス大阪
第2回フードテック ジャパン［大阪］食品工場・飲食店の自動化・DX展
第9回再生医療EXPO［大阪］

日本製パン製菓機械工業会は2月28日から「2023モバックショウ（第28回国際製パン製菓関連産業展）」を幕張メッセで開催している。会期は明日3月3日まで。
同展はパン・菓子に関する原材料、資材、製造機械、出荷、各種製法までトータルに展示される見本市で、今回は“考えよう！地球の未来と食の未来”をテーマに、239社・1484小間で展開する。

会場内の見どころとして、生産現場の省力化・自動化につながる生産ラインや、ベーカリーや洋菓子店のＤＸ化を促進するため、素早いレジ入力ができる「ベーカリースキャン」、外観検査ＡＩ「メキバイト」など、食に関わるデジタル製品の展示を行う。ほかにも丸洗いが可能な次世代オープンフレームミキサー、新型卓上加熱撹拌機といった生産現場の省力化や作業改善につながる機器、インターネット通販の拡大や食品ロス削減のニーズを切り口とした冷凍関係の機器などを紹介する。

同展会場で初開催となる、モンディアル・デュ・パン本選（フランス）の上位チームによる世界大会「ベスト・オブ・モンディアル」の開催は本日から。洋菓子イベントコーナーや和菓子イベントコーナー、スクールコーナーも展開中。

入場には来場事前登録と、来場者証をプリントアウトして持参する必要がある。来場者証忘れた場合、プリントアウトの環境を持っていない場合は、当日来場者証発券カウンターで、事前登録完了メールや登録情報（登録時の ID、会社名、氏名）を提示することで、来場者証の再出力も可能。

コロナ禍によるイベント業界の落ち込みから、ようやく回復してきたと胸を張って言えそうだ。振り返ってみれば、およそ３年の間に映像業界もイベント業界もじっと耐えていただけということはなく、むしろ大きく様変わりした。今これらの業界に起こっている変化とこれから必要なアクションは一体どんなことだろうか。そこで、日本映像機材レンタル協会（JVRA）と座談会を共催。同協会に所属する４社から、イベント現場を通して変わりゆく業界を見てきた方々に集まってもらい、気づきと次代へのメッセージを聞いた。

◆出演者
・教映社　但木 麻梨恵 さん
・銀座サクラヤ　高野 葵夏 さん
・光響社　古川 美弥 さん
・ユーリンク　栗田 理香 さん

◆業界の大きな変化を感じる時代
─コロナ禍からの復活や映像技術の進歩など、業界の変化のスピードがより増しているように思います。日々お仕事をしながら、どんなことを感じていますか？

但木　コロナでの配信需要対応もそうですが、コロナ禍以前からアナログからデジタルへの移行で機材を買い直したり、新たな知識を蓄えなければならなかったりと、ここ数年はずっと大きな変化に晒されていると思います。例えば、昔ながらの同じ機材とノウハウで行ってきたイベントをデジタル化するには、主要な機材だけでなく配線も新しい組み合わせにしなければいけないんです。リスクを避けたい気持ちからか現状維持を望むクライアントも多いですが、良いイベントを作り続けるためには、人も機材も常にアップデートが必要だと思います。

高野　私は入社１年目でコロナ禍に突入したため、大人数の観客を会場に入れるイベントの仕事をする機会がほぼありませんでした。しかし、最近はそれぞれのイベントがコロナ禍前と近い状況に戻り、観客をきちんと臨みながらの仕事が増えました。自分が映像を切り替えた瞬間に観客から歓声が上がるなど、配信イベントの仕事とは別の緊張感がありますが、観客が喜んでいる顔を直接見られるのは素直に嬉しく思います。
仕事の普段のやり方も、実際に観客がいる現場が多くなってきたことで変わりつつあります。そのため、今後は配信向けの機材だけでなく、リアルイベント向けの機材についても、操作に慣れていかなければと感じています。いかに失敗せずにオペレーションをするかだけでなく、いかに自分の操作で良い演出や絵作りをしていくかを改めて考えながら、イベントと映像に携わってきたいです。

２月28日、東京ドームホテルで「東京ドームシティ内新劇場」の概要等発表記者会見が行われた。

新劇場の名称は「IMM　THEATER（アイエムエムシアター）」。東京ドームと吉本興業ホールディングスが共同で建設するもので、2022年12月12日に着工。2023年11月竣工、2024年１月オープンを予定している。敷地面積は1692.49㎡で座席数は709席（一般：709席、VIP：４席、車椅子：２席）。運営は吉本興業ホールディングスのグループ会社であるLIVE FORWARDが行う。

記者会見では吉本興業所属のお笑いタレントである明石家さんまが登場。劇場のDM（ドントマネージャー＝マネージャーではないが舵取りを行う存在）に就任した明石家さんまは、劇場の名称について、自身の座右の銘である「生きてるだけで丸儲け」から命名したと明かしたうえで「この劇場で思い出を作り、自分にとっての『IMM』を見つけてほしい」「この劇場からスターを生み出したい」と語った。また、こけら落としで自身が公演を行うことも明らかにした。

東京ドーム代表取締役会長CEOの北原義一氏は記者会見で「今回、吉本興業ホールディングスと共同で新劇場を建設・開業させるために手を組んだが、それだけではもったいない。人々に笑顔や感動、ワクワクやドキドキをなるべく多く提供していきたい。また、月面劇場（吉本興業が展開するメタバース）でこの記者会見も配信されているが、デジタルツインやウェブ3.0を駆使して国境を超えたビジネスモデルに挑戦したい」と語った。

また、吉本興業ホールディングス代表取締役社長の岡本昭彦氏は「東京ドームシティには年間4000万人が訪れる。エンターテイメントで笑って、泣いて、応援してもらえる劇場を目指す」と語り、さらにデジタル環境によって日本全国の大人から子供までにコンテンツを提供していくとした。