「Interop Tokyo 2014」はインターネット、クラウド、データセンター、仮想化、セキュリティ、ワイヤレスなどのネットワーク・インフラ技術や製品・ソリューションの総合展示会。
同時開催として、「IMC Tokyo 2014　( アイエムシートウキョウ )　- Interop Media Convergence Tokyo -」「デジタルサイネージジャパン 〔DSJ〕 2014」「Location Business Japan 2014 　(ロケーションビジネスジャパン2014)」「APPS JAPAN 2014 　(アプリジャパン)」が開催される。
会期は2014年6月11日（水）～13日（金）の3日間。会場は幕張メッセ。

Interop Tokyo 2014の公式ホームページはこちら：
http://www.interop.jp/2014/

	[Interop Tokyo 2014] 企画&販促&商材の可能性を広げる「ARソリューション」 – 株式会社エム・ソフト Posted on 2014年6月12日 株式会社エム・ソフトはInterop Tokyo 2014にて、企画&販促&商材の可能性を広げる「ARソリューション」を出展。 お客様の商材やコンテンツに対して企画→開発→公開→運営までサポートするARサ… Continue Reading…
	[Interop Tokyo 2014] 100G ネットワーク解析アクセラレータ「1 × 100 Gbps NT100E3-1-PTP」 – ナパテックジャパン株式会社 Posted on 2014年6月12日 ナパテックジャパン株式会社はInterop Tokyo 2014にて、100G ネットワーク解析アクセラレータ「1 × 100 Gbps NT100E3-1-PTP」を出展。 世界初のPCI-SIG準拠した100Gbps… Continue Reading…
	[Interop Tokyo 2014] 着替える事なく試着を楽しめる「KBDバーチャルサプライズTryOn」 – 株式会社光文堂 Posted on 2014年6月12日 株式会社光文堂はInterop Tokyo 2014にて、着替える事なく試着を楽しめる「KBDバーチャルサプライズTryOn」を出展。 カメラに写った利用者の体に合わせてリアルタイムで試着した姿を合成するシステムを紹介。 Continue Reading…
	[Interop Tokyo 2014] 座りながら利用できるタッチパネル式情報端末「cocomu-kio KC-200」 – 株式会社イービジョン Posted on 2014年6月12日 株式会社イービジョンはInterop Tokyo 2014にて、座りながら利用できるタッチパネル式情報端末「cocomu-kio KC-200」を出展。 座れる高さにディスプレイが設置され、画面を印刷できるタッチパネル式… Continue Reading…

日本コンベンション事業協会（CPA／分部日出男会長）と日本PCO協会（JAPCO／近浪弘武代表幹事）は6月5日、両団体を統合し、新団体設立に向けた協議を進めるために合意したことを発表した。1年後の統合を目指す。

CPAとJAPCOは、業界の発展と質の向上のため、１年後の統合を目指して協議とその準備を進めることに合意した。6月3日に予備的合意書に調印しており、新組織は2015年6月をめどに調整を進めるという。JAPCOが一般社団法人化移行し、一般社団法人同士の統合となる見込みだ。

分部会長は新組織の目的について、「コンベンション関係企業が幅広く参画し、MICEの誘致・開催を事業とする産業界と、MICE施設や都市ビューローら公益事業者が結集することで、総意を社会に伝えたい。また、MICE産業を確固たるものとし、関係省庁とともにわが国を海外との競争力をもったMICE立国として成長させる原動力となることを目指す」と、新組織の目的について語った。

近浪代表幹事もCPA総会後の15周年祝賀会で統合について、「MICE産業は明るく、楽しく、躍動感があり、絆があり、五感で感じる、まさにライブの世界。この産業界のすばらしさを次代の世代に伝えるためにも、われわれが多いに活躍しなければならない。皆でより良い団体をつくっていきたい」と語った。
今年で設立15年を迎えるCPA、1986年設立のJAPCOはそれぞれ独自の活動で歴史を重ねてきた。MICE産業を牽引してきた両団体の統合によって１つの指針が生まれることになり、日本MICEの進むべき方向性が明確になる。

【関連記事】
JAPCO年次総会　　コンベンション事業協会と統合へ
http://www.eventbiz.net/?p=33398

CPA総会　　　日本PCO協会との統合の背景明らかに
http://www.eventbiz.net/?p=33413

神戸ポートピアホテル（総支配人／小室貴史氏）は、ホテル業界では初めて学会参加者専用の「おもてなしアプリ」を開発した。

これまでもポートピアホテルでは、大型学会開催時にホテル内のレストラン情報や神戸市内の観光情報を掲載した「学会新聞」を独自に制作し配布するなど、参加者への情報提供サービスを行なってきた。

今回開発された「おもてなしアプリ」は、１人ひとりの参加者によりきめ細かなおもてなしを提供するために、双方向のコミュニケーションができる SNS の特性を活かし、周辺情報や観光案内だけでなく、ホテル側へ問合せができるコンシェルジュ機能を導入。スタッフがいち早く返信、対応する。混雑時の代替交通のアドバイス、ホテル内レストランの空き情報やメニューをリアルタイムに入手できる。プログラム変更の通知、学会長からのメッセージ、事務局からの案内などは、アプリを起動していなくても情報が届くようになっている。また問合せ内容を蓄積し、他の利用客も閲覧が可能となっている。

学会のホームページなどから、スマートフォンやタブレット端末で無料ダウンロードする配布方式となる。導入希望や詳細についての問合せは、ポートピアホテルコンベンション部（TEL：078-302-1123）まで。

観光や航空業界の業務代行、マーケティング、広報業務を行なっているアビアレップス・マーケティング・ガーデン株式会社（日本支社長/嶋田智之氏）は、新たにMICEビジネスを専門に扱うチームを設立し、業務を開始した。

アビアレップスは、アジア圏最大規模の観光・観光関連産業のマーケティング・PR会社。東京をはじめ、ソウル、上海、北京、台北、ドバイなど 8か所に事務所を構える。日本事務所では、ニューヨーク市観光エージェント、タヒチ観光局、ドバイ政府観光商務局、ノーザンテリトリー政府観光局など多数の海外政府観光局の日本事務所代行業務を受託している。

MICEチーム設立後は一般的な海外旅行促進に加え、日本のMICE市場において積極的に活動を展開し、今後のMICE旅行需要の拡大と機会の獲得を目指す。また、インバウンド市場においても、各都道府県の国際会議場の紹介や海外大手企業のインセンティブ旅行の候補地に日本を加えるプロモーションの実施提案など、ウェブサイトなどで今夏よりサービスを拡大する予定となっている。

MICEチームには、MPIの会員でもある専任担当を配し、トロント市のマーケティング活動を行なうトロント観光局の、日本におけるMICE事業専任日本オフィス業務を開始し、今秋には旅行会社のMICE担当者を対象に、MICEに特化したトロントへの研修旅行を実施するという。

同社のウェブサイトはこちら。
http://www.aviareps.com、

全国の第二地方銀行25行が7月2日、TRC東京流通センターで「地方発！『食の魅力』発見プロジェクト 2014」を開催する。

同イベントは、日本国内の埋もれた地域資源として「未発掘の“食”」にスポットを当て、農商工連携の機会向上、商品の市場競争力向上など、地域の食関連産業の育成・発展を推進する。未発掘の「魅力あふれる地域の食」を、第二地方銀行のネットワークを活用して全国から募り、さまざまな領域における販売活性化のノウハウを取り入れた多角的なサポートによって、新たな商取引拡大の場となる。

会場では流通業などのバイヤーとマッチングを図る「個別・フリー商談会」を実施し、具体的な販路拡大の機会を提供するとともに、全国各地の魅力ある隠れた地域産品を、“全国マーケティングに乗せる”プロジェクトとして実施する。また、商談が確実に実行されるように商談マネージメントも行なわれる。

農産品、畜産品、水産品、加工食品、飲料など、食と農に関する企業130社が出展し、5～600アイテムが展示される予定となっており、1000人が来場する見込みだ。

主催の『食の魅力』発見プロジェクト実行委員会は以下の団体により構成されている。
きらやか銀行（山形県）、 北日本銀行（岩手県）、 仙台銀行（宮城県）、 福島銀行（福島県）、大東銀行（福島県）、 東和銀行（群馬県）、 栃木銀行（栃木県）、 京葉銀行（千葉県）、東日本銀行(東京都)、 八千代銀行(東京都)、 神奈川銀行（神奈川県）、 大光銀行（新潟県）、長野銀行（長野県）、 富山第一銀行（富山県）、 名古屋銀行（愛知県）、 みなと銀行（兵庫県）、トマト銀行（岡山県）、 徳島銀行（徳島県）、 香川銀行（香川県）、 愛媛銀行（愛媛県）、高知銀行（高知県）、 福岡中央銀行（福岡県） 、佐賀共栄銀行（佐賀県）、豊和銀行（大分県）、 宮崎太陽銀行（宮崎県）リッキービジネスソリューション株式会社
※（ ）内は本店所在地

後援は第二地方銀行協会、農林水産省、経済産業省、金融庁、日本政策金融公庫、主催する第二地方銀行の本店が所在する各都道府県ほか

詳細については同プロジェクトのウェブサイトhttp://food-hakken.com/を参照するか、事務局のリッキービジネスソリューション（TEL:03-3282-7712）まで問い合わせること。